株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、5G/6G関連デバイス・材料の世界市場を調査し、主要デバイス別や材料別の動向、参入企業（メーカー、商社）や研究機関の動向、将来展望などを明らかにした。
1. 市場概況
2024年の5G/6G関連デバイス・材料世界市場規模（8種計、メーカー出荷金額ベース）を24兆838億円と見込む。デバイス・材料の内訳をみると、トランジスタが1兆1,398億円、アンテナが2兆9,388億円、FPC（Flexible Printed Circuits：フレキシブルプリント基板または配線板）は1兆2,500億円、SoC（System on Chip）は18兆7,356億円、PI（ポリイミド）は153億円、LCP（液晶ポリマー）は43億円の見込みである。なお、2024年時点ではメタサーフェス反射板とGaNウエハー（窒化ガリウムウエハー）については商用化における市場は立ち上がっていない。
1. 市場概況
2024年の5G/6G関連デバイス・材料世界市場規模（8種計、メーカー出荷金額ベース）を24兆838億円と見込む。デバイス・材料の内訳をみると、トランジスタが1兆1,398億円、アンテナが2兆9,388億円、FPC（Flexible Printed Circuits：フレキシブルプリント基板または配線板）は1兆2,500億円、SoC（System on Chip）は18兆7,356億円、PI（ポリイミド）は153億円、LCP（液晶ポリマー）は43億円の見込みである。なお、2024年時点ではメタサーフェス反射板とGaNウエハー（窒化ガリウムウエハー）については商用化における市場は立ち上がっていない。
5G（第5世代移動通信システム）の普及については、5Gの商用サービス開始時の想定と比較して、現在に至るまで非常に低調であったと言える。主な要因としては、5Gでしか実現できない通信サービスを消費者はほとんど必要としておらず、通信キャリア各社は通信エリア拡大やマネタイズに苦戦し、それによりサービスの普及、多様化も進まなかったことが挙げられる。
2．注目トピック～AIと5G/6Gの融合は通信キャリア各社のマネタイズ改善の切り札へ
2024年、AIと通信のシナジーによる可能性を模索するための動きが開始された。2024年2月の「AI-RANアライアンス」の設立である。参加企業および大学は、それぞれの技術力を活用し、下記の主要な3つのテーマに関する研究開発に取り組んでいる。
・AI for RAN：AIの活用により、既存のRAN（Radio Access Network：無線アクセスネットワーク）の周波数利用効率および性能を向上させる。
・AI and RAN：AIとRANの処理を統合し、インフラの利用効率を上げることで、AIを活用した新たな収益機会を創出
・AI on RAN：RANを通じて、ネットワークエッジ側にAIを展開。RANの運用効率を上げ、モバイルユーザー向けの新規サービスを展開
AI-RANアライアンスにおける「AI and RAN」の取り組みの一環で、AIとRANを同一プラットフォーム上で動作可能にする統合ソリューションが開発されており、既に実証実験も行われた。基地局に搭載される従来のRAN専用ハードウェアは、1日の中でトラフィックが最も多いピーク時間に合わせてコンピューティングリソースの容量を設計・構築されている。しかし、1日の中でピーク時間は一瞬のみであり、ピークでない時間にはコンピューティングリソースが余る。
そこで、AIとRANを同一プラットフォーム上で動作可能にする統合ソリューションでは、ピークでない時間に余るコンピューティングリソースをAI向けワークロードとしてAIサービスの事業者に譲渡することを可能とした。
コンピューティングリソースの譲渡を売却という形で行えば、通信キャリア各社の収益になり、マネタイズ（収益計画）の改善につながる。それにより、5G/6Gの通信インフラへの設備投資が加速することが期待される。
3．将来展望
5Gの普及については、現在に至るまで非常に低調であったと言える。しかし、2024年11月時点で今後の5G/6Gの普及を後押しする可能性がある要素も台頭している。例えば、TikTokをはじめとするショート動画市場の台頭は、再生回数が増加するほどトラフィックが増加し、通信品質に悪影響を及ぼす可能性がある。今後もショート動画市場の拡大が継続すれば、消費者は5Gの特徴である大容量、同時多数接続などへの要求をより高めると考える。
また、生成AIも普及拡大し、現在AI処理性能が優れたスマートフォン向けSoCの開発競争が激化しており、その需要はSoCの生産能力が不足するほどである。AI処理性能に優れたノートPC向けSoCについても市場が立ち上がりつつあり、これらのSoCは5Gにも対応している。
現在は消費者の活用が一部に留まる画像や動画の生成についても、活用が拡大する可能性がある。そうしたことが実現すれば、生成した画像や動画をダウンロードする、あるいはクラウドにアップロードするといった面で、消費者の通信品質への要求も高まるだろう。
なお、6Gについては、ITU（国際電気通信連合）や 3GPP（3rd Generation Partnership Project：各国の標準化組織により構成されたプロジェクト）により、標準仕様や商用化のスケジュールが決まりつつある。生成AIや自動運転といった5G/6Gのサービス拡大を後押しする可能性のある要素や、6Gの商用サービスが予定通りに開始され、その後順調に拡大するかなどの動向次第で、将来は大きく変わる。今後、6Gの商用サービスが予定通りに開始され、生成AIや自動運転などが順調に普及すると、5G/6Gの通信インフラへの設備投資も拡大する。そうした環境下において、2040年の5G/6G関連デバイス・材料世界市場規模は103兆6,458億円まで拡大すると予測する。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3698
調査要綱
1.調査期間：2024年8月～11月
2.調査対象：5G/6G関連デバイス・材料を扱う企業（メーカー、商社）、大学・研究機関、通信キャリア事業者
3.調査方法：当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、ならびに文献調査併用
4.発刊日： 2024年11月29日
お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press
株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/
2．注目トピック～AIと5G/6Gの融合は通信キャリア各社のマネタイズ改善の切り札へ
2024年、AIと通信のシナジーによる可能性を模索するための動きが開始された。2024年2月の「AI-RANアライアンス」の設立である。参加企業および大学は、それぞれの技術力を活用し、下記の主要な3つのテーマに関する研究開発に取り組んでいる。
・AI for RAN：AIの活用により、既存のRAN（Radio Access Network：無線アクセスネットワーク）の周波数利用効率および性能を向上させる。
・AI and RAN：AIとRANの処理を統合し、インフラの利用効率を上げることで、AIを活用した新たな収益機会を創出
・AI on RAN：RANを通じて、ネットワークエッジ側にAIを展開。RANの運用効率を上げ、モバイルユーザー向けの新規サービスを展開
AI-RANアライアンスにおける「AI and RAN」の取り組みの一環で、AIとRANを同一プラットフォーム上で動作可能にする統合ソリューションが開発されており、既に実証実験も行われた。基地局に搭載される従来のRAN専用ハードウェアは、1日の中でトラフィックが最も多いピーク時間に合わせてコンピューティングリソースの容量を設計・構築されている。しかし、1日の中でピーク時間は一瞬のみであり、ピークでない時間にはコンピューティングリソースが余る。
そこで、AIとRANを同一プラットフォーム上で動作可能にする統合ソリューションでは、ピークでない時間に余るコンピューティングリソースをAI向けワークロードとしてAIサービスの事業者に譲渡することを可能とした。
コンピューティングリソースの譲渡を売却という形で行えば、通信キャリア各社の収益になり、マネタイズ（収益計画）の改善につながる。それにより、5G/6Gの通信インフラへの設備投資が加速することが期待される。
3．将来展望
5Gの普及については、現在に至るまで非常に低調であったと言える。しかし、2024年11月時点で今後の5G/6Gの普及を後押しする可能性がある要素も台頭している。例えば、TikTokをはじめとするショート動画市場の台頭は、再生回数が増加するほどトラフィックが増加し、通信品質に悪影響を及ぼす可能性がある。今後もショート動画市場の拡大が継続すれば、消費者は5Gの特徴である大容量、同時多数接続などへの要求をより高めると考える。
また、生成AIも普及拡大し、現在AI処理性能が優れたスマートフォン向けSoCの開発競争が激化しており、その需要はSoCの生産能力が不足するほどである。AI処理性能に優れたノートPC向けSoCについても市場が立ち上がりつつあり、これらのSoCは5Gにも対応している。
現在は消費者の活用が一部に留まる画像や動画の生成についても、活用が拡大する可能性がある。そうしたことが実現すれば、生成した画像や動画をダウンロードする、あるいはクラウドにアップロードするといった面で、消費者の通信品質への要求も高まるだろう。
なお、6Gについては、ITU（国際電気通信連合）や 3GPP（3rd Generation Partnership Project：各国の標準化組織により構成されたプロジェクト）により、標準仕様や商用化のスケジュールが決まりつつある。生成AIや自動運転といった5G/6Gのサービス拡大を後押しする可能性のある要素や、6Gの商用サービスが予定通りに開始され、その後順調に拡大するかなどの動向次第で、将来は大きく変わる。今後、6Gの商用サービスが予定通りに開始され、生成AIや自動運転などが順調に普及すると、5G/6Gの通信インフラへの設備投資も拡大する。そうした環境下において、2040年の5G/6G関連デバイス・材料世界市場規模は103兆6,458億円まで拡大すると予測する。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3698
調査要綱
1.調査期間：2024年8月～11月
2.調査対象：5G/6G関連デバイス・材料を扱う企業（メーカー、商社）、大学・研究機関、通信キャリア事業者
3.調査方法：当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、ならびに文献調査併用
4.発刊日： 2024年11月29日
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