株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越 孝）は、国内の理美容サロン市場を調査し、市場規模、都道府県別や施術別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。
1. 市場概況
2023年度の理美容サロン市場は、事業者売上高ベースで2兆920億円（前年度比101.0％）と推計した。2023年度はコロナ禍からの回復が顕著となり、人々の消費マインドも拡大した。しかし、さまざまな物品・サービスの価格や料金の上昇も続いており、低所得層や中間所得層の生活防衛意識は高く、支出に関するメリハリがつけられているものと考える。支出先としては、海外旅行もほぼ全面解禁となったことで旅行をはじめとするコト消費へシフトしている様子も伺える。
そうした中、理美容サロン業界においても、2022年秋以降、多くの大手有力企業、理美容サロンが施術料金の引き上げに踏み切った。あらゆる物品・サービスの価格や料金が上昇していることもあり、消費者は施術料金値上げを受容する空気が広がっており、2023年度において理美容サロンの来店客数の回復・増加がみられた。多くの大手有力企業を中心として客数が伸びていることは、当面の市場性の考察において、希望のもてる状況と言える。
1. 市場概況
2023年度の理美容サロン市場は、事業者売上高ベースで2兆920億円（前年度比101.0％）と推計した。2023年度はコロナ禍からの回復が顕著となり、人々の消費マインドも拡大した。しかし、さまざまな物品・サービスの価格や料金の上昇も続いており、低所得層や中間所得層の生活防衛意識は高く、支出に関するメリハリがつけられているものと考える。支出先としては、海外旅行もほぼ全面解禁となったことで旅行をはじめとするコト消費へシフトしている様子も伺える。
そうした中、理美容サロン業界においても、2022年秋以降、多くの大手有力企業、理美容サロンが施術料金の引き上げに踏み切った。あらゆる物品・サービスの価格や料金が上昇していることもあり、消費者は施術料金値上げを受容する空気が広がっており、2023年度において理美容サロンの来店客数の回復・増加がみられた。多くの大手有力企業を中心として客数が伸びていることは、当面の市場性の考察において、希望のもてる状況と言える。
2．注目トピック～施術価格改定下で、来店客数は増加
2023年度は、多くの理美容サロンで施術料金の引き上げが行われた。その要因としては、理美容サロンで利用される化粧品類の仕入価格値上げや光熱費の上昇などが挙げられる。また、理美容サロンにおける人材確保のための、営業時間短縮の取り組みや定期昇給とは別のベースアップ実施など理容師・美容師の待遇改善を念頭にした対応でもあり、消費税率10％への移行時（2019年10月）以来の値上げとなったところが多かった。
理美容サロン各社の対応には相違があり、サロン業態の顧客ターゲティングによって料金アップ率を調整したり、特定の施術メニューについては価格を据え置いたりと慎重な対応となった。
それでも、2023年度は大手有力企業を中心として来店客数が増えている。新型コロナウイルス感染症法上の位置づけが5類に移行し、行動制限が緩和されて外出の機会も増えたことで、身だしなみやおしゃれにかける支出は必要な費用としての優先順位が上がったとも考えられる。
3．将来展望
2024年度の理美容サロン市場を前年度比100.0%の2兆930億円と予測する。その内訳は、理容サロン市場が5,946億円（同100.0％）、美容サロン市場が1兆4,984億円（同100.1％）である。
慎重な行動で日常生活を送っていた人々においても、現在では平時と変わらぬ日常を取り戻したと言える。理美容サロンにおいても、来店客へのマスク着用を求めることは少なくなり、長時間の接触を避ける必要性もないことから、長い施術時間を要するオプションメニューの訴求力も高まっており、理美容サロン業界は成長に向けた付加価値の提供が課題になると考える。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3562
調査要綱
1.調査期間：2024年3月～5月
2.調査対象：理美容チェーン、シェアサロン運営企業、理美容商社・卸、理美容化粧品・機器メーカー等
3.調査方法：当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話・e-mailによるヒアリング、郵送アンケート調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日： 2024年5月31日
お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press
株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/
2023年度は、多くの理美容サロンで施術料金の引き上げが行われた。その要因としては、理美容サロンで利用される化粧品類の仕入価格値上げや光熱費の上昇などが挙げられる。また、理美容サロンにおける人材確保のための、営業時間短縮の取り組みや定期昇給とは別のベースアップ実施など理容師・美容師の待遇改善を念頭にした対応でもあり、消費税率10％への移行時（2019年10月）以来の値上げとなったところが多かった。
理美容サロン各社の対応には相違があり、サロン業態の顧客ターゲティングによって料金アップ率を調整したり、特定の施術メニューについては価格を据え置いたりと慎重な対応となった。
それでも、2023年度は大手有力企業を中心として来店客数が増えている。新型コロナウイルス感染症法上の位置づけが5類に移行し、行動制限が緩和されて外出の機会も増えたことで、身だしなみやおしゃれにかける支出は必要な費用としての優先順位が上がったとも考えられる。
3．将来展望
2024年度の理美容サロン市場を前年度比100.0%の2兆930億円と予測する。その内訳は、理容サロン市場が5,946億円（同100.0％）、美容サロン市場が1兆4,984億円（同100.1％）である。
慎重な行動で日常生活を送っていた人々においても、現在では平時と変わらぬ日常を取り戻したと言える。理美容サロンにおいても、来店客へのマスク着用を求めることは少なくなり、長時間の接触を避ける必要性もないことから、長い施術時間を要するオプションメニューの訴求力も高まっており、理美容サロン業界は成長に向けた付加価値の提供が課題になると考える。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3562
調査要綱
1.調査期間：2024年3月～5月
2.調査対象：理美容チェーン、シェアサロン運営企業、理美容商社・卸、理美容化粧品・機器メーカー等
3.調査方法：当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話・e-mailによるヒアリング、郵送アンケート調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日： 2024年5月31日
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