累計会員数115万人を突破した本の要約サービス「flier（フライヤー）」を運営する株式会社フライヤー（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO 大賀康史）より、4月1日（月）に法人版サービス「flier business（フライヤー ビジネス）」が累計法人導入企業1,000社を突破したことをお知らせいたします。
■flier businessの導入が増加した背景
2019年にリリースした「flier business」は10分で読める本の要約を使った法人向けサービス。書籍の要約を通じた知識のインプット・アウトプットを従業員に促進できることから、社員教育・人材育成サービスの一環として多くの企業に導入いただいています。1,000社と多くの企業様から導入される背景は下記のような背景が考えられます。
（1）タイパ志向の定着
弊社が昨年実施した調査で、「8割以上の人が日常生活でタイパを意識する」ことが分かり、今や「タイパ志向」はZ世代のみならず全世代に根付いていることが分かりました。
社会的な状況からリスキリングや人材育成といった人材への投資の重要性を企業が考えるなかで、従来の業務に負担をかけることのない手軽な「主体的な学びのきっかけ（入り口）作り」として導入が増えています。忙しいビジネスパーソンでも、「flier business」でならビジネス書1冊を10分でインプットでき、日々の学びの継続につながる。そのタイパの良さが評価されています。
（2）コミュニケーション機会の増加
2023年からはコロナ禍の状況も緩和し、世の中の働き方もリモートワークと出社のハイブリットに切り替わりました。そうしたなか、新たな学びとコミュニケーションのサードプレイスとしても活用されています。「flier business」の機能の一つである、要約から得た学びや気づきをメモできる「学びメモ」を社内SNSのように活用いただくことで、社内でのコミュニケーション促進、学び合いや教え合いの第一歩につながります。
（3）メーカー・製造業が全体の40%を占める
直近一年間（2023年4月～2024年3月）での新規契約において、業種別では社数・ID数ともに「メーカー・製造業」が最多となりました。特に契約ID数においてはメーカー・製造業が全体の40%を占めており、日本のみならず世界との取引・展開をする中で多様な視点や学びをインプットできるサービスへのニーズの高まりが見えてきます。「flier」内の、リーダーシップやマネジメント・ビジネス実務といったジャンルの書籍の拡充が導入者数の拡大に寄与しています。
■ユーザー企業様の導入データ・アンケート結果
「flier business」の直近一年間の新規契約業種別ID数を見るとメーカー・製造業界が40％と最多。次いで銀行・信用金庫・信用組合業界が10％、官公庁・公社・団体・組合業種が10％と、幅広い企業様に導入いただいております。
また、「flier business」を導入している企業のユーザー様へのアンケート結果では、『flierの利用を通じてあなたの意欲に影響はありましたか？』という質問に対し、『学びへのモチベーションが上がった』が半数以上を占め、学びのきっかけづくりだけではなく、利用後の学びに対する意識においても、良い影響を与えていることがわかります。
合わせて、『なぜflierを使おうと思ったのですか？』という質問の上位回答からは、多忙な中で本を読みたい・自分にあった本を探したい、自己成長をしたいという、利用者の要望がみえてきます。この結果から、効率的かつ学びの入口として主体的に知に触れられる「flier」の利用へとつながったのもうなずけます。
また、学びの側面以外にも、『flierはあなたの業務にどのように役立っていますか？』という質問には、社内外のコミュニケーションへの活用が1、2番目に多く、近年最重視される、社内のコミュニケーションにも寄与することができていることがわかります。
※（2024年3月実施アンケート、N＝251名、複数回答可）
■ユーザー企業 大樹生命保険株式会社・導入担当者様コメント
人事制度改定に伴い、eラーニングの無償提供に加えて、従業員の自己成長・キャリアアップに役立つ施策を検討していたところ、自身でも利用していたflierの法人版もあることを知り、導入を即決しました。
導入後も、研修修了後の行動変容を促すため、プログラムに応じた推薦図書「ディメンション（社会人基礎力）強化書80選」「若手職員向け30選」のご紹介など様々なお力添えをいただきました。利用者は導入当初より3倍に増加、職員から役員まで幅広い層に親しまれ、flierは社内ですっかり定着した感覚があります。
先の見えないVUCAの時代、DX人材といった要件も加わり、従業員にはお客さま視点やマーケット感性、マネジメント力を土台に、新たな価値を創造する力が求められています。人を磨き育てるためのツールとして、多彩なビジネス書の凝縮したエッセンスを提供いただけるflierを土台に、学びの文化醸成や知見の交流を深めていきたいと考えています。
■株式会社フライヤー代表取締役CEO 大賀康史コメント
flier businessを多くの会社でご利用いただきまして、誠にありがとうございます。2013年6月に創業して以来、本を作られる様々な方にご協力いただきまして、3,500冊超の要約を掲載しています。毎日素晴らしい本を紹介させていただけることに、深く感謝いたします。
最近では各社の人事や人材育成の責任者の方々とお話しする機会が増えました。階層別育成が主体の今までの画一的な育成環境から、社員の自律性を促す成長環境への転換を果たそうという意欲のある会社が増えていることを実感しています。そしてその社員の方からも、本という最も信頼性の高い作品から学び、日々の仕事や生き方を変えていく意思を感じています。
テキスト形式で始まったフライヤーのサービスは、音声や動画などにも広がっています。そして、この4月に学びメモの新機能となる「グループ化」をリリースし、大企業においても最適な人数での学び合いを促すことができるサービスに進化しています。スタートアップから大企業まで、会社の成長を人の成長により実現していこうとされる企業の皆さまのより優れた伴走者となれるように、サービスを磨き続けます。これからのフライヤーもよろしくお願いいたします。
■flier businessとは
flierは、ビジネス書の新刊や話題のベストセラー、名著の要約を1冊10分で読める形で提供している人材育成サービス。通勤時や休憩時間といったスキマ時間を有効活用し、効率良くビジネスのヒントやスキル、教養を身につけることができる。
2019年に「自ら学ぶ社員が育つ」人材育成ツールとして、flier法人版（現：「flier business」）を提供開始。下記のような理由から導入する企業が増え、現在の累計法人導入社数1,000社を突破。
■特徴
（1）10分で読める本の要約コンテンツを毎日公開
「ビジネスパーソンが今読むべき本」を厳選し、1冊あたり10分で読める要約形式で提供。移動時間などのスキマ時間で読了できる。音声機能（聞く要約）もあるため、”ながらインプット”も可能。
（2）組織の学びを促進する「学びメモ」機能
各書籍ページには読了後に要約から得た学びや気づきをメモできる「学びメモ」機能がある。自分の言葉でアウトプットすることで、思考を言語化する力が身につく。また、学びを社内でシェアし合えるため、同僚や先輩の学びメモを通じて学びが深まるメリットも。
（3）「管理画面」で利用状況が一目でわかる
管理画面は、権限を付与された「管理者」のみが確認できる画面。ユーザー管理、利用状況の確認、おすすめ要約の通知による利用促進が可能。
■実績
・「BOXIL SaaS AWARD」eラーニング部門で4季連続「Good Service」を受賞
https://www.flierinc.com/release/229
・「HRアワード2021」のプロフェッショナル部門の人材開発・育成部門で最優秀賞を受賞
https://www.dreamnews.jp/press/0000247341/
累計会員数115万人突破
ビジネス書1冊の大筋を10分で理解できる、書籍要約サービス「flier」
要約は3,500冊超え、ビジネスパーソンの“スキマ時間”活用に一役
株式会社フライヤーは、本の要約サービス「flier（フライヤー）」を運営する、ITベンチャー（2013年6月設立）です。最大の特長は「書評（レビュー）」ではなく「要約」である点です。書き手の主観が入る書評とは異なり、著者の主張や論理（重要ポイントや全体像）を忠実にまとめ、読者に伝えます。書評でないため、出版社と著者から要約の許可を得る必要があり、要約した原稿にも目を通していただくことで、高品質なサービスを提供しています。
要約の文字量は4,000字ほどで、10分程度で読める工夫をしています。flierには、新刊（掲載書籍の8割）を中心に、毎日要約文をアップ。現在3,500冊超（2024.4）を掲載しています。要約記事は自社の編集者に加えて、経験豊富な外部ライター約50人が作成します。
サービスは、出版社や書店からも好評です。要約を読み終えた人の15～20%がアマゾンなどのECサイトへアクセスします。多くの出版社から「書籍の売り上げが上がった」「増刷になった」といった評価を得ています。
本を通じてあらゆる人が知や教養を深め、読書や本の文化の裾野を広げることに貢献している点を評価され 「2023年度グッドデザイン賞」を受賞しました。
書店チェーンでは、書籍のPOPに付くQRコードから、フライヤー内の要約ページを“立ち読み”できる施策を展開し、対象書籍の売り上げを伸ばしています。この実績が評価され、大手書店と「フライヤー棚」を設置したフェアを協業しています。
利用者は、通勤や休憩時といったスキマ時間を有効活用し、効率よくビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたい知的好奇心の旺盛なビジネスパーソンです。
最近は、社員教育の一環として法人契約する企業も増え続けています。また、AIの音声読み上げ機能や、ユーザー同士で要約から得た学びを情報交換（シェア）するSNSサービスなど、新たな施策も好調です。日本の人事部「HRアワード2021」ではプロフェッショナル部門の人材開発・育成部門で「flier法人版（現：「flier business」）」が最優秀賞を受賞しました。
