この程、TPCマーケティングリサーチ（本社＝大阪市西区、代表取締役社長＝松本竜馬）は、健康食品企業のR&D戦略について調査を実施、その結果を発表した。
【調査結果】
◆2022年における主要健康食品企業10社のR&D費は前年度比6.8%増となった。2020年度にコロナ禍の影響で減少したが、各社がコロナ禍で変化した消費者ニーズに対応するため、新成分の開発や新たな機能性研究などに注力したことで増加傾向となっている。また、主要企業別にみると、多くの企業でR&D費が前年度を維持または上回っており、特にサントリーホールディングスと小林製薬は2ケタ増と、積極的な投資の姿勢がみられる。
◆健康食品業界の研究開発においては、今後は「高齢化対策」、「組織間の連携強化」、「データサイエンスの活用」などがさらなる事業拡大に向けて、重要なポイントになると考えられる。
◆「高齢化対策」については、高齢化が進んでいる状況のなかで、シニア向けに対する需要が年々高まっている傾向にある。そのため、各社が”認知・記憶力向上”、”ロコモ対策”、”フレイル対策”に関する独自素材の機能性検証などに努めており、今後も高齢化対策に向けた研究開発の強化を図っていく。
◆「組織間の連携強化」については、近年の健康食品市場でエビデンスによる差別化が困難になっていることや、新規参入によって競争環境が激化していることが要因となっている。そのような状況の中、各社は組織内の異なる部門や大学、他社の研究機関と連携を図ることで、新たな価値の創出を目指している。
◆「データサイエンスの活用」については、近年、医療関連のビッグデータを解析し、疾病や栄養状態と年齢・性別・健康状態・生活様式などの関係性を明らかにする取り組みが大手企業を中心に拡大。これらの取り組みは、全体の傾向を分析することで予防医療につながるだけでなく、効果的な製品・サービスの創出に関係しており、各社は今後もパーソナルなサービスなどを展開していく上でのエビデンスとして、データサイエンスの活用に注力していくと考えられる。
◆当資料では、主要健康食品企業のR&D戦略を、組織体制、R&D費・人員、注力テーマ、特許、産学官との提携状況などから多角的に分析し、今後の展望についてレポートしている。
【調査要覧】
＜調査対象＞
健康食品メーカーが展開する研究開発について、「基礎研究」、「手法・評価・管理等の研究」、「開発研究」を調査対象としている。
● 基礎研究：素材探索・開発、栄養機能研究、生理機能研究など
● 手法・評価・管理等の研究：分析手法・装置、評価手法、製剤化など
● 開発研究：日常生活トラブルや生活習慣病対策に関する機能を訴求した商品の開発など
＜調査対象企業＞
アサヒグループホールディングス、味の素、伊藤園、大塚ホールディングス、キユーピー、キリンホールディングス、小林製薬、サンスター、サントリーホールディングス、大正製薬、ディーエイチシー、日清ファルマ、フジッコ、富士フイルム、ファンケル、明治ホールディングス、森下仁丹、山田養蜂場、雪印メグミルク、ユーグレナ、ロート製薬など、自社の研究機関で健康食品の製品開発や成分の機能性研究などを行っている企業を中心に選定。（五十音順で表記）
【調査実査日】
2023年8月～2023年11月
下グラフは、主要企業10社の直近5年間のR&D費および対売上高となっている。
ここでの主要企業10社は、アサヒグループホールディングス、味の素、キリンホールディングス、小林製薬、サントリーホールディングス、大正製薬、ファンケル、森下仁丹、雪印メグミルク、ユーグレナとしている。
【調査結果】
◆2022年における主要健康食品企業10社のR&D費は前年度比6.8%増となった。2020年度にコロナ禍の影響で減少したが、各社がコロナ禍で変化した消費者ニーズに対応するため、新成分の開発や新たな機能性研究などに注力したことで増加傾向となっている。また、主要企業別にみると、多くの企業でR&D費が前年度を維持または上回っており、特にサントリーホールディングスと小林製薬は2ケタ増と、積極的な投資の姿勢がみられる。
◆健康食品業界の研究開発においては、今後は「高齢化対策」、「組織間の連携強化」、「データサイエンスの活用」などがさらなる事業拡大に向けて、重要なポイントになると考えられる。
◆「高齢化対策」については、高齢化が進んでいる状況のなかで、シニア向けに対する需要が年々高まっている傾向にある。そのため、各社が”認知・記憶力向上”、”ロコモ対策”、”フレイル対策”に関する独自素材の機能性検証などに努めており、今後も高齢化対策に向けた研究開発の強化を図っていく。
◆「組織間の連携強化」については、近年の健康食品市場でエビデンスによる差別化が困難になっていることや、新規参入によって競争環境が激化していることが要因となっている。そのような状況の中、各社は組織内の異なる部門や大学、他社の研究機関と連携を図ることで、新たな価値の創出を目指している。
◆「データサイエンスの活用」については、近年、医療関連のビッグデータを解析し、疾病や栄養状態と年齢・性別・健康状態・生活様式などの関係性を明らかにする取り組みが大手企業を中心に拡大。これらの取り組みは、全体の傾向を分析することで予防医療につながるだけでなく、効果的な製品・サービスの創出に関係しており、各社は今後もパーソナルなサービスなどを展開していく上でのエビデンスとして、データサイエンスの活用に注力していくと考えられる。
◆当資料では、主要健康食品企業のR&D戦略を、組織体制、R&D費・人員、注力テーマ、特許、産学官との提携状況などから多角的に分析し、今後の展望についてレポートしている。
【調査要覧】
＜調査対象＞
健康食品メーカーが展開する研究開発について、「基礎研究」、「手法・評価・管理等の研究」、「開発研究」を調査対象としている。
● 基礎研究：素材探索・開発、栄養機能研究、生理機能研究など
● 手法・評価・管理等の研究：分析手法・装置、評価手法、製剤化など
● 開発研究：日常生活トラブルや生活習慣病対策に関する機能を訴求した商品の開発など
＜調査対象企業＞
アサヒグループホールディングス、味の素、伊藤園、大塚ホールディングス、キユーピー、キリンホールディングス、小林製薬、サンスター、サントリーホールディングス、大正製薬、ディーエイチシー、日清ファルマ、フジッコ、富士フイルム、ファンケル、明治ホールディングス、森下仁丹、山田養蜂場、雪印メグミルク、ユーグレナ、ロート製薬など、自社の研究機関で健康食品の製品開発や成分の機能性研究などを行っている企業を中心に選定。（五十音順で表記）
【調査実査日】
2023年8月～2023年11月
下グラフは、主要企業10社の直近5年間のR&D費および対売上高となっている。
ここでの主要企業10社は、アサヒグループホールディングス、味の素、キリンホールディングス、小林製薬、サントリーホールディングス、大正製薬、ファンケル、森下仁丹、雪印メグミルク、ユーグレナとしている。
＜資料名＞
2023年 健康食品企業のR&D戦略調査
―「高齢化対策」「組織間の連携強化」「データサイエンスの活用」が事業拡大のカギ―
URL：https://www.tpc-osaka.com/c/health/mr210230615
発刊日：2023年11月17日 頒価：108,900円（税込）
【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
設立：1991年8月
所在地：大阪市西区新町2-4-2 なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよびコンサルティング、調査資料の作成・販売
コーポレートサイト：http://www.tpc-cop.co.jp/
オンラインショップ「TPCビブリオテック」：http://www.tpc-osaka.com/
ISO27001認証書番号：IS598110
【本件に関するお問い合わせ】
電話番号：06-6538-5358
メールアドレス：webmarke@tpc-osaka.com
2023年 健康食品企業のR&D戦略調査
―「高齢化対策」「組織間の連携強化」「データサイエンスの活用」が事業拡大のカギ―
URL：https://www.tpc-osaka.com/c/health/mr210230615
発刊日：2023年11月17日 頒価：108,900円（税込）
【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
設立：1991年8月
所在地：大阪市西区新町2-4-2 なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよびコンサルティング、調査資料の作成・販売
コーポレートサイト：http://www.tpc-cop.co.jp/
オンラインショップ「TPCビブリオテック」：http://www.tpc-osaka.com/
ISO27001認証書番号：IS598110
【本件に関するお問い合わせ】
電話番号：06-6538-5358
メールアドレス：webmarke@tpc-osaka.com
