人工知能（AI）と機械学習（ML）を基盤としたWorkdayプラットフォームで日本企業の「働き方の未来」を推進
インテリジェントなデータコアを基盤とするプラットフォームファーストのアプローチにより、
お客様の変化への対応、業務効率の向上、従業員エクスペリエンスの強化を実現
企業向けクラウド型財務 ＜ https://www.workday.com/ja-jp/products/financial-management/overview.html ＞ ・人事 ＜ https://www.workday.com/ja-jp/products/human-capital-management/overview.html ＞ アプリケーションプロバイダ大手の Workday, Inc. ＜ https://www.workday.com/ ＞ （本社：米国カリフォルニア州プレザントン、NASDAQ：WDAY、以下 Workday）の日本法人であるワークデイ株式会社 ＜ https://www.workday.com/ja-jp/homepage.html ＞ （東京都港区、以下、ワークデイ）は本日、Workdayの年次イベント「Workday Elevate（R） Tokyo 2023」 を4年ぶりとなる対面形式で開催しました。現在、全世界で10,000社以上のお客様が、働き方の未来に適応し成功するべく、人工知能（AI）と機械学習（ML）を基盤としたWorkdayプラットフォームを活用しています。Workdayは、こうしたグローバルでの好調な業績はもとより、日本を始めとするアジア太平洋地域でもさらなる成長を続けています。本イベントでは、日本においてWorkdayを活用したビジネス変革に成功しているたくさんの企業に登壇いただき、大盛況の内に終了しました。
「Workday Elevate Tokyo 2023」は 「Power to Adapt ～未来を切り拓くための適応力～」をテーマに掲げ、不確実な時代における企業戦略や企業改革を実施する中でのWorkdayソリューションの活用について、総勢11社の顧客企業をお迎えし、人事・財務・ITの三つの視点から実績と成功事例を紹介しました。塩野義製薬、東京エレクトロン、日本経済新聞社、三井化学、横河電機をはじめ、幅広く業界をリードする企業が自社の先進的な取り組みについて講演しました。また、革新的なソリューションの共同開発を可能にするパートナーシップと、Workday コミュニティの価値に焦点をあて、Workday エンタープライズ マネジメント クラウドのAIとMLを活用したクラウドベースのシステムが実現する、財務・人事・IT各部門を超えた連携の重要性についても解説しました。
日本市場の展開
ワークデイ日本法人は2013年に設立し、本年、10周年を迎えることができました。従業員数も増加し、活気にあふれ急速に拡大している日本市場へのWorkdayによる投資が拡大しています。日本企業の多くがテクノロジーを活用し、データドリブンな変革を企業の成長戦略に採り入れている昨今において、ワークデイは、業種や業界、企業規模を問わず、日本市場の多くのお客様に製品をご利用いただいています。日本では数年前まで人財管理ソリューションの提供が主体でしたが、現在は財務管理ソリューションをはじめより幅広い製品を提供しています。また、大企業向けだけでなく、中規模企業向け製品やパートナーセールスといった領域でも展開し、さらにエコシステムの拡大や共同ソリューションの展開、ワークデイ認定コンサルタントの育成強化など、積極的に活動を続けています。
エグゼクティブ・プレジデント兼日本担当ゼネラルマネージャー日本法人社長の正井拓己は、次のように述べています。「グローバルでの顧客数が10,000社という大きなマイルストーンを達成したことによって、Workdayが長年にわたりお客様と親密な関係を築き、お客様の声に真摯に耳を傾け、変化を続ける経営環境に顧客企業が対応するために必要なイノベーションの提供を続けてきた成果が示されました。組織がビジネスの不確実性を乗り越え、刻々と変化する市場要件に対応するためには、迅速かつ効率的にビジネス価値を生み出せるよう、デジタル変革の取り組みを加速させる先進的なプラットフォームが必要です。Workdayのエンタープライズ マネジメント クラウドはAIやMLを組み入れた強力なプラットフォーム上に、人財・財務会計・経営計画の各種業務機能を実装し、経営戦略や企業変革を支える企業のデジタルバックボーンとして活用いただくことが可能です」
また、Workdayの共同社長であるダグ・ロビンソン（Doug Robinson）は、次のように述べています。「企業にとって、人事と財務データの両方を活用した迅速で柔軟な意思決定は、これまで以上に重要となっています。現時点でのテクノロジーの採用は、次の5年間のビジネス変革に重要な推進力をもたらします。Workdayはお客様のインテリジェントなデジタルバックボーンとして機能し、企業の人財と資金を効率的に管理するための変革を推進します。Workdayソリューションの中核にはビジネスが今必要とするAIおよびML機能が組み込まれており、相互接続が可能な幅広いポートフォリオを備えています。日本市場は活気にあふれ、急速な拡大を続けています。その日本のお客様のお役に立てることを光栄に思います」
AIとMLで働き方の未来を実現
Workday は約10 年前から AIとML機能の構築を進め、お客様に提供してきました。Workday はプラットフォームファーストのアプローチにより、アプリケーションへの新しい ML機能の迅速な導入を可能にしています。ML機能は使えば使うほど向上するため、同じプラットフォーム上で数百万人のユーザーが数十のアプリケーションを常に使用することにより、目覚ましいスピードで改善されています。
Workdayの統合データコアは、膨大な顧客データをクリーンな状態で、かつ首尾一貫した方法により管理しており、そのデータ量は6000万人以上のユーザーによる年間6000億件以上のトランザクションに及びます。テナントモデルを使用し、データを独自に構造化することにより、Workdayはプライバシー要件と規制ルールを遵守しながら、特定の地域や業界のお客様に合わせたモデルを連携学習によって構築することが可能です。
Workday Skills Cloud ＜ https://blog.workday.com/ja-jp/2022/how-workday-delivering-next-generation-skills-technology-scale.html ＞ は、MLがスキルベースの組織戦略の構築に貢献している代表的な例です。全世界のWorkdayヒューマン キャピタル マネジメント（HCM） ＜ https://www.workday.com/ja-jp/products/human-capital-management/overview.html ＞ の半数以上のお客様が、Workday Skills Cloudを活用して人財管理とスキル開発の実現に取り組んでいます。Workday Skills Cloudは、5年前の発売以来、業務の現場でスキルを50億件以上処理しており、企業が大規模かつ迅速にスキルを導入・可視化できるというMLの価値を実証しています。
パートナーエコシステムを活用してカスタマーサクセスを実現
ワークデイは日本市場での事業拡大において、特にパートナーシップの重要性を認識しており、パートナー企業の多くが実際にワークデイのユーザーでもあります。Workday のパートナー エコシステムに対するビジョンは、イノベーション、共同マーケティング戦略、サービスネットワークの拡大を通じ、お客様が目指す価値を実現するまでに必要となる時間を短縮し、組織のニーズに応えるための支援を実現することにあります。その達成のため、パートナーは、絶え間なく変化する仕事の世界において正しい方向に進むために必要なスキルや専門知識をお客様に提供するという重要な役割を担っています。それによりワークデイは、パートナーとの共同イノベーションと共同販売を推進し、パートナーエクスペリエンスをより合理化することによって、お客様の最も切実なニーズに応えることを可能にしています。
インテリジェントなデータコアを基盤とするプラットフォームファーストのアプローチにより、
お客様の変化への対応、業務効率の向上、従業員エクスペリエンスの強化を実現
企業向けクラウド型財務 ＜ https://www.workday.com/ja-jp/products/financial-management/overview.html ＞ ・人事 ＜ https://www.workday.com/ja-jp/products/human-capital-management/overview.html ＞ アプリケーションプロバイダ大手の Workday, Inc. ＜ https://www.workday.com/ ＞ （本社：米国カリフォルニア州プレザントン、NASDAQ：WDAY、以下 Workday）の日本法人であるワークデイ株式会社 ＜ https://www.workday.com/ja-jp/homepage.html ＞ （東京都港区、以下、ワークデイ）は本日、Workdayの年次イベント「Workday Elevate（R） Tokyo 2023」 を4年ぶりとなる対面形式で開催しました。現在、全世界で10,000社以上のお客様が、働き方の未来に適応し成功するべく、人工知能（AI）と機械学習（ML）を基盤としたWorkdayプラットフォームを活用しています。Workdayは、こうしたグローバルでの好調な業績はもとより、日本を始めとするアジア太平洋地域でもさらなる成長を続けています。本イベントでは、日本においてWorkdayを活用したビジネス変革に成功しているたくさんの企業に登壇いただき、大盛況の内に終了しました。
「Workday Elevate Tokyo 2023」は 「Power to Adapt ～未来を切り拓くための適応力～」をテーマに掲げ、不確実な時代における企業戦略や企業改革を実施する中でのWorkdayソリューションの活用について、総勢11社の顧客企業をお迎えし、人事・財務・ITの三つの視点から実績と成功事例を紹介しました。塩野義製薬、東京エレクトロン、日本経済新聞社、三井化学、横河電機をはじめ、幅広く業界をリードする企業が自社の先進的な取り組みについて講演しました。また、革新的なソリューションの共同開発を可能にするパートナーシップと、Workday コミュニティの価値に焦点をあて、Workday エンタープライズ マネジメント クラウドのAIとMLを活用したクラウドベースのシステムが実現する、財務・人事・IT各部門を超えた連携の重要性についても解説しました。
日本市場の展開
ワークデイ日本法人は2013年に設立し、本年、10周年を迎えることができました。従業員数も増加し、活気にあふれ急速に拡大している日本市場へのWorkdayによる投資が拡大しています。日本企業の多くがテクノロジーを活用し、データドリブンな変革を企業の成長戦略に採り入れている昨今において、ワークデイは、業種や業界、企業規模を問わず、日本市場の多くのお客様に製品をご利用いただいています。日本では数年前まで人財管理ソリューションの提供が主体でしたが、現在は財務管理ソリューションをはじめより幅広い製品を提供しています。また、大企業向けだけでなく、中規模企業向け製品やパートナーセールスといった領域でも展開し、さらにエコシステムの拡大や共同ソリューションの展開、ワークデイ認定コンサルタントの育成強化など、積極的に活動を続けています。
エグゼクティブ・プレジデント兼日本担当ゼネラルマネージャー日本法人社長の正井拓己は、次のように述べています。「グローバルでの顧客数が10,000社という大きなマイルストーンを達成したことによって、Workdayが長年にわたりお客様と親密な関係を築き、お客様の声に真摯に耳を傾け、変化を続ける経営環境に顧客企業が対応するために必要なイノベーションの提供を続けてきた成果が示されました。組織がビジネスの不確実性を乗り越え、刻々と変化する市場要件に対応するためには、迅速かつ効率的にビジネス価値を生み出せるよう、デジタル変革の取り組みを加速させる先進的なプラットフォームが必要です。Workdayのエンタープライズ マネジメント クラウドはAIやMLを組み入れた強力なプラットフォーム上に、人財・財務会計・経営計画の各種業務機能を実装し、経営戦略や企業変革を支える企業のデジタルバックボーンとして活用いただくことが可能です」
また、Workdayの共同社長であるダグ・ロビンソン（Doug Robinson）は、次のように述べています。「企業にとって、人事と財務データの両方を活用した迅速で柔軟な意思決定は、これまで以上に重要となっています。現時点でのテクノロジーの採用は、次の5年間のビジネス変革に重要な推進力をもたらします。Workdayはお客様のインテリジェントなデジタルバックボーンとして機能し、企業の人財と資金を効率的に管理するための変革を推進します。Workdayソリューションの中核にはビジネスが今必要とするAIおよびML機能が組み込まれており、相互接続が可能な幅広いポートフォリオを備えています。日本市場は活気にあふれ、急速な拡大を続けています。その日本のお客様のお役に立てることを光栄に思います」
AIとMLで働き方の未来を実現
Workday は約10 年前から AIとML機能の構築を進め、お客様に提供してきました。Workday はプラットフォームファーストのアプローチにより、アプリケーションへの新しい ML機能の迅速な導入を可能にしています。ML機能は使えば使うほど向上するため、同じプラットフォーム上で数百万人のユーザーが数十のアプリケーションを常に使用することにより、目覚ましいスピードで改善されています。
Workdayの統合データコアは、膨大な顧客データをクリーンな状態で、かつ首尾一貫した方法により管理しており、そのデータ量は6000万人以上のユーザーによる年間6000億件以上のトランザクションに及びます。テナントモデルを使用し、データを独自に構造化することにより、Workdayはプライバシー要件と規制ルールを遵守しながら、特定の地域や業界のお客様に合わせたモデルを連携学習によって構築することが可能です。
Workday Skills Cloud ＜ https://blog.workday.com/ja-jp/2022/how-workday-delivering-next-generation-skills-technology-scale.html ＞ は、MLがスキルベースの組織戦略の構築に貢献している代表的な例です。全世界のWorkdayヒューマン キャピタル マネジメント（HCM） ＜ https://www.workday.com/ja-jp/products/human-capital-management/overview.html ＞ の半数以上のお客様が、Workday Skills Cloudを活用して人財管理とスキル開発の実現に取り組んでいます。Workday Skills Cloudは、5年前の発売以来、業務の現場でスキルを50億件以上処理しており、企業が大規模かつ迅速にスキルを導入・可視化できるというMLの価値を実証しています。
パートナーエコシステムを活用してカスタマーサクセスを実現
ワークデイは日本市場での事業拡大において、特にパートナーシップの重要性を認識しており、パートナー企業の多くが実際にワークデイのユーザーでもあります。Workday のパートナー エコシステムに対するビジョンは、イノベーション、共同マーケティング戦略、サービスネットワークの拡大を通じ、お客様が目指す価値を実現するまでに必要となる時間を短縮し、組織のニーズに応えるための支援を実現することにあります。その達成のため、パートナーは、絶え間なく変化する仕事の世界において正しい方向に進むために必要なスキルや専門知識をお客様に提供するという重要な役割を担っています。それによりワークデイは、パートナーとの共同イノベーションと共同販売を推進し、パートナーエクスペリエンスをより合理化することによって、お客様の最も切実なニーズに応えることを可能にしています。
Workday, Inc.（米国ワークデイ）について
米国ワークデイ ＜ https://www.workday.com/ ＞ は、お客様が変化する世界に適応し成功することを支援する、財務 ＜ https://www.workday.com/en-us/products/financial-management/overview.html ＞ ・人事 ＜ https://www.workday.com/en-us/products/human-capital-management/overview.html ＞ のエンタープライズアプリケーションプロバイダです。財務管理、人事、プランニング、支出管理、アナリティクスを支援するアプリケーションは、世界中のお客様の働き方の未来を支援するべく、人工知能と機械学習を中核に構築されています。中規模企業から Fortune 500 企業の 50%以上に至るまで、10,000 以上の世界中のさまざまな業界の幅広い組織がWorkdayを導入しています。Workday の詳細については、workday.com をご覧ください。
英語版ウェブサイト： http://www.workday.com/
日本語版ウェブサイト： http://www.workday.com/jp/
（c）2023. Workday, Inc. All rights reserved. Workday および Workday のロゴは、米国およびその他の地域で登録された Workday, Inc. の商標または登録商標です。その他すべてのブランドおよび製品名は、それぞれの所有者の商標または登録商標です。
米国ワークデイ ＜ https://www.workday.com/ ＞ は、お客様が変化する世界に適応し成功することを支援する、財務 ＜ https://www.workday.com/en-us/products/financial-management/overview.html ＞ ・人事 ＜ https://www.workday.com/en-us/products/human-capital-management/overview.html ＞ のエンタープライズアプリケーションプロバイダです。財務管理、人事、プランニング、支出管理、アナリティクスを支援するアプリケーションは、世界中のお客様の働き方の未来を支援するべく、人工知能と機械学習を中核に構築されています。中規模企業から Fortune 500 企業の 50%以上に至るまで、10,000 以上の世界中のさまざまな業界の幅広い組織がWorkdayを導入しています。Workday の詳細については、workday.com をご覧ください。
英語版ウェブサイト： http://www.workday.com/
日本語版ウェブサイト： http://www.workday.com/jp/
（c）2023. Workday, Inc. All rights reserved. Workday および Workday のロゴは、米国およびその他の地域で登録された Workday, Inc. の商標または登録商標です。その他すべてのブランドおよび製品名は、それぞれの所有者の商標または登録商標です。
