株式会社ブランド総合研究所（以下「弊社」）は、国内の有力なBtoB企業およびＳＤＧｓへの取り組みが熱心な企業を対象として、新たに「B2B企業のSDGs調査2023」を実施致します。弊社が2019年から毎年実施している「企業版SDGs調査」のB2B企業版で、5月に調査を開始し、6月に調査結果を発表する予定です。調査の実施にあたり、調査対象のとなるB2B企業を本日（4/18）より募集致します（自薦・他薦とも可）。ベンチマーク企業（約200社）を含めて計250社を調査対象とする予定です。なお、募集締め切りは4月30日までとします。
※応募に係る費用は無料です。
※応募に係る費用は無料です。
■受発注担当者による各社のSDGsやESGを評価（調査の目的）
近年はSDGsへの取り組みがビジネス上の購買や受発注、取引上の条件とするケースが増えてきており、BtoB市場における各社のSDGsへの取組や評価が重要になっています。この度、新たに実施する「B2B企業のSDGs調査」は、2万5000人の企業の経営者や会社員、自営業などによる、有力企業やBtoB企業のSDGsへの取組や、ESG活動への評価を数値化する調査になります。
調査の対象は、BtoB企業および一般企業で、企業規模が大きい、またはビジネスマンからの認知度や評価が高い、SDGsやESGへ取組が積極的であるなどの企業250社が対象です。有力企業等のベンチマーク企業200社に加えて、この度募集する調査対象企業を加えます。
なお、対象となる企業は、10の業種グループがなるべく均等になるように抽出します。
近年はSDGsへの取り組みがビジネス上の購買や受発注、取引上の条件とするケースが増えてきており、BtoB市場における各社のSDGsへの取組や評価が重要になっています。この度、新たに実施する「B2B企業のSDGs調査」は、2万5000人の企業の経営者や会社員、自営業などによる、有力企業やBtoB企業のSDGsへの取組や、ESG活動への評価を数値化する調査になります。
調査の対象は、BtoB企業および一般企業で、企業規模が大きい、またはビジネスマンからの認知度や評価が高い、SDGsやESGへ取組が積極的であるなどの企業250社が対象です。有力企業等のベンチマーク企業200社に加えて、この度募集する調査対象企業を加えます。
なお、対象となる企業は、10の業種グループがなるべく均等になるように抽出します。
■調査項目は、SDGs取組評価やゴール別評価、購買・投資・就職意欲度など50項目以上
この調査の設問は図のように構成されます。
「企業評価指標」として、各社の「SDGs評価」と「企業評価」、「購買・調達」があります。
「SDGs評価」としては、各社のＳＤＧｓへの取り組みを５段階で評価する「SDGs取組評価」、SDGsの17ゴールごとの取り組みを評価する「17ゴール別評価」、そして、各社のSDGsの取組みに関する情報の入手先「SDGs情報入手経路」、そしてESGの12項目での活動を評価する「ESG活動評価」という４つの設問から構成しています。
「企業評価」としては、各企業の「認知度」、「好感度」、「就職・推薦意欲」という３つの評価項目を設定します。
「購買・調達」としては、業務上においての関係性を「資本関係や人事交流」、「購入・利用」、「取引・営業先」、「連携・協力」の関係があるか否かの他、「過去にはあった」、「将来的に取引等をしたい」、「全く関与していない」からの選択としました。
これらの結果を分析するために、回答者個人について居住地、年代、性別、職業、業種、世帯収入など９項目の「回答者属性」（事前にモニター情報として登録済み）のほか、「購買・調達時の関与状況」として、回答者が所属している企業や部署で商品やサービスの購買や調達・受発注・利用する際に、SDGsへの取組を行っている企業や、環境負荷の低いなど持続可能な商品・サービスを優先しているかという「倫理的購買行動の実践状況」や、回答者が業務上で「購入や受発注に関与している分野」を設け、上記の企業評価指標の分析軸として活用します。
調査項目は以下の通りです。
・ＳＤＧｓ評価指標： SDGs取組評価、17ゴール別評価、SDGs情報入手経路
・ＥＳＧ活動評価 ： 環境、地域貢献、社会貢献、若い世代、女性、国際化、社会弱者、働き方改革、
・ スポーツ・文化活動、科学技術、信頼、コンプライアンスなど
・企業評価指標 ： 認知度、好感度、就職・推薦意欲
・購入や取引経験 ： 資本関係・人事交流、購入・利用、取引・営業先、連携・協力、過去、意欲、関与なし
・購買・調達の関与： サステナブル購買の実践、購買や調達分野 （※）
・回答者属性 ： 年代、性別、居住地、職業、業務分野、世帯年収、住居、婚姻、子どもの有無 （※）
※購買・調達の関与、および回答者属性は、企業評価指標とのクロス集計に利用します
この調査の設問は図のように構成されます。
「企業評価指標」として、各社の「SDGs評価」と「企業評価」、「購買・調達」があります。
「SDGs評価」としては、各社のＳＤＧｓへの取り組みを５段階で評価する「SDGs取組評価」、SDGsの17ゴールごとの取り組みを評価する「17ゴール別評価」、そして、各社のSDGsの取組みに関する情報の入手先「SDGs情報入手経路」、そしてESGの12項目での活動を評価する「ESG活動評価」という４つの設問から構成しています。
「企業評価」としては、各企業の「認知度」、「好感度」、「就職・推薦意欲」という３つの評価項目を設定します。
「購買・調達」としては、業務上においての関係性を「資本関係や人事交流」、「購入・利用」、「取引・営業先」、「連携・協力」の関係があるか否かの他、「過去にはあった」、「将来的に取引等をしたい」、「全く関与していない」からの選択としました。
これらの結果を分析するために、回答者個人について居住地、年代、性別、職業、業種、世帯収入など９項目の「回答者属性」（事前にモニター情報として登録済み）のほか、「購買・調達時の関与状況」として、回答者が所属している企業や部署で商品やサービスの購買や調達・受発注・利用する際に、SDGsへの取組を行っている企業や、環境負荷の低いなど持続可能な商品・サービスを優先しているかという「倫理的購買行動の実践状況」や、回答者が業務上で「購入や受発注に関与している分野」を設け、上記の企業評価指標の分析軸として活用します。
調査項目は以下の通りです。
・ＳＤＧｓ評価指標： SDGs取組評価、17ゴール別評価、SDGs情報入手経路
・ＥＳＧ活動評価 ： 環境、地域貢献、社会貢献、若い世代、女性、国際化、社会弱者、働き方改革、
・ スポーツ・文化活動、科学技術、信頼、コンプライアンスなど
・企業評価指標 ： 認知度、好感度、就職・推薦意欲
・購入や取引経験 ： 資本関係・人事交流、購入・利用、取引・営業先、連携・協力、過去、意欲、関与なし
・購買・調達の関与： サステナブル購買の実践、購買や調達分野 （※）
・回答者属性 ： 年代、性別、居住地、職業、業務分野、世帯年収、住居、婚姻、子どもの有無 （※）
※購買・調達の関与、および回答者属性は、企業評価指標とのクロス集計に利用します
■商品分野ごとの受発注経験者など、ステークホルダー分析も
調査結果の分析は、全体および業種グループごとのランキングを作成するほか、前年調査からの伸び率、回答者属性（年代、居住地、職業など）による評価の違いなどを分析し、結果の一部はメディア等およびインターネット上で公表するほか、全企業の結果をまとめた「総合報告書」および個別企業の詳細な結果をまとめた「個別報告書」として６月に販売します。
BtoB企業の場合は、特定の分野や立場の人からの評価が重要であり、一般の消費者やビジネスマンからの評価はあまり重視しない企業も少なくありません。
そこで、BtoB版SDGs調査では、全回答者ベースでの集計・分析を行うほか、各企業について認知している人をベースにした集計や、特定分野の商品・サービスの購買や受発注、取引に関与している人など、ステークホルダー別による集計・分析もできるように設計しました。
◆総合報告書に掲載する内容
（１）全設問の結果をグラフや表とともに解説
（２）約50項目ごとに上位企業ランキングを作成
（３）業種グループごとにランキングを作成
（４）全設問の結果を回答者属性とのクロス集計
◆個別報告書に掲載する内容
（１）対象企業の全設問の結果、順位を表およびグラフで表示
（２）過去２年間の調査結果との比較（企業版SDGs調査で会社員による結果と比較）
（３）回答者属性とのクロス集計
（４）ステークホルダー分析（認知者や、分野別受発注関与者など）
■認知ベース、受発注者ベースでの分析も実施
BtoB企業の場合は、特定の分野や立場の人からの評価が重要であり、一般の消費者やビジネスマンからの評価はあまり重視しない企業も少なくありません。
そこで、BtoB版SDGs調査では、全回答者ベースでの集計・分析を行うほか、各企業について認知している人をベースにした集計や、特定分野の商品・サービスの購買や受発注、取引に関与している人など、ステークホルダー別による集計・分析もできるように設計しました。
調査結果の分析は、全体および業種グループごとのランキングを作成するほか、前年調査からの伸び率、回答者属性（年代、居住地、職業など）による評価の違いなどを分析し、結果の一部はメディア等およびインターネット上で公表するほか、全企業の結果をまとめた「総合報告書」および個別企業の詳細な結果をまとめた「個別報告書」として６月に販売します。
BtoB企業の場合は、特定の分野や立場の人からの評価が重要であり、一般の消費者やビジネスマンからの評価はあまり重視しない企業も少なくありません。
そこで、BtoB版SDGs調査では、全回答者ベースでの集計・分析を行うほか、各企業について認知している人をベースにした集計や、特定分野の商品・サービスの購買や受発注、取引に関与している人など、ステークホルダー別による集計・分析もできるように設計しました。
◆総合報告書に掲載する内容
（１）全設問の結果をグラフや表とともに解説
（２）約50項目ごとに上位企業ランキングを作成
（３）業種グループごとにランキングを作成
（４）全設問の結果を回答者属性とのクロス集計
◆個別報告書に掲載する内容
（１）対象企業の全設問の結果、順位を表およびグラフで表示
（２）過去２年間の調査結果との比較（企業版SDGs調査で会社員による結果と比較）
（３）回答者属性とのクロス集計
（４）ステークホルダー分析（認知者や、分野別受発注関与者など）
■認知ベース、受発注者ベースでの分析も実施
BtoB企業の場合は、特定の分野や立場の人からの評価が重要であり、一般の消費者やビジネスマンからの評価はあまり重視しない企業も少なくありません。
そこで、BtoB版SDGs調査では、全回答者ベースでの集計・分析を行うほか、各企業について認知している人をベースにした集計や、特定分野の商品・サービスの購買や受発注、取引に関与している人など、ステークホルダー別による集計・分析もできるように設計しました。
■申し込み
調査対象企業の申し込みフォーム
→ https://forms.gle/U2YimJCQoDZMa8Pz5
調査対象企業は250社を予定しています。10の業種グループごとに、売上規模が大きい企業およびSDGsに積極的な企業を中心に弊社にて抽出を行いますが、調査対象企業となることを希望する企業の応募も受け付けます。
応募方法は、上記のリンクから応募フォームに入力するだけで、費用はかかりません。なお、BtoB企業、BtoC企業の両方が対象となり、自薦、他薦ともに受け付けますが、他薦の場合は応募理由の掲載を必須とします。また、匿名での応募は受け付け不可とします。
ただし、調査対象は日本国内で事業を直接行っている企業名または企業ブランド名とし、ホールディングスカンパニー、グループ企業名などは対象外とします。また、消費者やビジネスマンが連想しやすい企業名、ブランド名、愛称、略称での表記を基本とします。
なお、応募多数の場合は、以下の条件のいずれかに相当する企業を優先として採択します。
・日本経済および各業界を代表する規模（売上高、従業員数など）の企業
・消費者およびビジネスマンからの認知度の高い企業
・SDGsおよびESGへの取り組みが積極的である企業
・報告書購入を希望する企業（購入を希望しない場合も応募は可能）
以下の調査対象企業一覧にない場合で、調査対象企業を希望する場合は申し込みフォームからお申し込みください。
調査対象企業一覧（2023年4月18日時点）
建設・不動産 （16社）
大林組、鹿島建設、清水建設、住友不動産、住友林業、積水ハウス、大成建設、大東建託、大和ハウス工業、竹中工務店、トヨタホーム、パナソニックホームズ、ミサワホーム、三井不動産、三菱地所、森ビル
機械・金属 （29社）
ＩＨＩ、アイシン、荏原製作所、クボタ、神戸製鋼所、コマツ、ＪＦＥスチール、スズキ、ＳＵＢＡＲＵ、住友重機械工業、住友電気工業、ダイキン工業、ダイハツ工業、デンソー、豊田自動織機、トヨタ自動車、トヨタ紡織、日産自動車、日本軽金属、日本製鉄、日立金属、本田技研工業、マツダ、三菱自動車工業、三菱重工、ヤマハ、ヤマハ発動機、ＹＫＫ、ＹＫＫ ＡＰ
電機・電子 （31社）
アイリスオーヤマ、アルプスアルパイン、アンリツ、ＮＥＣ、ＥＰＳＯＮ、オムロン、オリンパス、カシオ計算機、キーエンス、キヤノン、京セラ、コニカミノルタ、島津製作所、シャープ、セイコー、ソニー、ＴＤＫ、テルモ、東京エレクトロン、東芝、日本ＩＢＭ、パイオニア、パナソニック、日立製作所、富士通、富士電機、三菱電機、ミネベアミツミ、村田製作所、横河電機、リコー
紙・化学・繊維 （31社）
旭化成、アストラゼネカ、エーザイ、ＡＧＣ、王子製紙、大塚製薬、オンワード、花王、カネカ、シオノギ製薬、資生堂、住友ゴム工業、積水化学工業、第一三共、大王製紙、武田薬品工業、田辺三菱製薬、帝人、東レ、ＴＯＴＯ、日本ガイシ、日本製紙、久光製薬、ファンケル、富士フイルム、ブリヂストン、三菱ケミカル、三菱マテリアル、ＵＢＥ（宇部興産）、横浜ゴム、ＬＩＸＩＬ
飲料・食品 （28社）
アサヒビール、味の素、味の素ＡＧＦ、伊藤園、カゴメ、カルピス、キッコーマン、キユーピー、キリンビール、サッポロビール、サントリー、日清オイリオ、日清食品、日清製粉、ニッスイ、日本ハム、日本コカ・コーラ、ネスレ日本、ハウス食品、不二製油、マルハニチロ、明治、森永製菓、森永乳業、ヤクルト、山崎製パン、ＵＣＣ上島珈琲、雪印メグミルク
エネルギー （15社）
出光興産、岩谷産業、ＥＮＥＯＳ、大阪ガス、関西電力、九州電力、コスモ石油、四国電力、中部電力、東京ガス、東京電力、東邦ガス、東北電力、北陸電力、北海道電力
輸送 （18社）
ＪＴＢ、ＡＮＡ、大塚倉庫、佐川急便、ＪＲ九州、ＪＲ四国、ＪＲ東海、ＪＲ西日本、ＪＲ東日本、ＪＲ北海道、西濃運輸、日本郵船、日本航空、日本通運、日本旅行、日立物流、三菱倉庫、ヤマト運輸
流通・飲食 （13社）
イオン、伊藤忠商事、イトーヨーカドー、住友商事、大丸松坂屋百貨店、高島屋、ニトリ、丸紅、三井物産、三越伊勢丹、三菱商事、無印良品、ユニクロ
金融 （17社）
ＳＭＢＣ日興証券、オリックス、かんぽ生命保険、住友生命、ソニー生命、ソニー損保、第一生命、大和証券、東京海上、日本生命、野村證券、みずほ銀行、三井住友海上、三井住友銀行、三菱ＵＦＪ銀行、明治安田生命、りそな銀行
情報 （19社）
Ａｐｐｌｅ Ｊａｐａｎ、アマゾンジャパン、ＮＴＴ、ＮＴＴデータ、ＮＴＴドコモ、Ｇｏｏｇｌｅ Ｊａｐａｎ、ＫＤＤＩ、サイバーエージェント、ソフトバンク、大日本印刷、ＤｅＮＡ、ＤＭＭ.ｃｏｍ、凸版印刷、日本マイクロソフト、ＢＩＰＲＯＧＹ（旧:日本ユニシス）、ベネッセ、ヤフー、楽天、リクルート
上記にない場合で、調査対象企業を希望する場合はフォームからお申し込みください
■調査概要
（一部変更になる場合もあります）
・調査名 ： BtoB版SDGs調査2023
・調査方法： インターネット調査
・対象企業数：250社（予定）
・回答者 ： 全国の20～69歳の会社員、経営者、公務員、自営業等
・調査期間： 2023年5月
・設問数 ： 10問
・総回収数： 25,000人（各社の回答数は1000人）※
・有効回答数：約22,500人程度（各社の有効回答数は900人程度）※※
※１人の回答者が10社について評価するため、250社を10のグループに分けて調査を実施します。したがって、各グループ1000人、計25,000人が総回収数となります。
※※回収した回答のうち、不完全回答および信頼性の低い回答については「無効回答」とし、集計の対象外とします。
■問い合わせ
株式会社ブランド総合研究所 調査部
Tel. 03-3539-3011（代） Fax.03-3539-3013
E-mail： sdgs[アットマーク]tiiki.jp
※送信時は[アットマーク]を＠（半角）に変換しお送りください。
調査対象企業の申し込みフォーム
→ https://forms.gle/U2YimJCQoDZMa8Pz5
調査対象企業は250社を予定しています。10の業種グループごとに、売上規模が大きい企業およびSDGsに積極的な企業を中心に弊社にて抽出を行いますが、調査対象企業となることを希望する企業の応募も受け付けます。
応募方法は、上記のリンクから応募フォームに入力するだけで、費用はかかりません。なお、BtoB企業、BtoC企業の両方が対象となり、自薦、他薦ともに受け付けますが、他薦の場合は応募理由の掲載を必須とします。また、匿名での応募は受け付け不可とします。
ただし、調査対象は日本国内で事業を直接行っている企業名または企業ブランド名とし、ホールディングスカンパニー、グループ企業名などは対象外とします。また、消費者やビジネスマンが連想しやすい企業名、ブランド名、愛称、略称での表記を基本とします。
なお、応募多数の場合は、以下の条件のいずれかに相当する企業を優先として採択します。
・日本経済および各業界を代表する規模（売上高、従業員数など）の企業
・消費者およびビジネスマンからの認知度の高い企業
・SDGsおよびESGへの取り組みが積極的である企業
・報告書購入を希望する企業（購入を希望しない場合も応募は可能）
以下の調査対象企業一覧にない場合で、調査対象企業を希望する場合は申し込みフォームからお申し込みください。
調査対象企業一覧（2023年4月18日時点）
建設・不動産 （16社）
大林組、鹿島建設、清水建設、住友不動産、住友林業、積水ハウス、大成建設、大東建託、大和ハウス工業、竹中工務店、トヨタホーム、パナソニックホームズ、ミサワホーム、三井不動産、三菱地所、森ビル
機械・金属 （29社）
ＩＨＩ、アイシン、荏原製作所、クボタ、神戸製鋼所、コマツ、ＪＦＥスチール、スズキ、ＳＵＢＡＲＵ、住友重機械工業、住友電気工業、ダイキン工業、ダイハツ工業、デンソー、豊田自動織機、トヨタ自動車、トヨタ紡織、日産自動車、日本軽金属、日本製鉄、日立金属、本田技研工業、マツダ、三菱自動車工業、三菱重工、ヤマハ、ヤマハ発動機、ＹＫＫ、ＹＫＫ ＡＰ
電機・電子 （31社）
アイリスオーヤマ、アルプスアルパイン、アンリツ、ＮＥＣ、ＥＰＳＯＮ、オムロン、オリンパス、カシオ計算機、キーエンス、キヤノン、京セラ、コニカミノルタ、島津製作所、シャープ、セイコー、ソニー、ＴＤＫ、テルモ、東京エレクトロン、東芝、日本ＩＢＭ、パイオニア、パナソニック、日立製作所、富士通、富士電機、三菱電機、ミネベアミツミ、村田製作所、横河電機、リコー
紙・化学・繊維 （31社）
旭化成、アストラゼネカ、エーザイ、ＡＧＣ、王子製紙、大塚製薬、オンワード、花王、カネカ、シオノギ製薬、資生堂、住友ゴム工業、積水化学工業、第一三共、大王製紙、武田薬品工業、田辺三菱製薬、帝人、東レ、ＴＯＴＯ、日本ガイシ、日本製紙、久光製薬、ファンケル、富士フイルム、ブリヂストン、三菱ケミカル、三菱マテリアル、ＵＢＥ（宇部興産）、横浜ゴム、ＬＩＸＩＬ
飲料・食品 （28社）
アサヒビール、味の素、味の素ＡＧＦ、伊藤園、カゴメ、カルピス、キッコーマン、キユーピー、キリンビール、サッポロビール、サントリー、日清オイリオ、日清食品、日清製粉、ニッスイ、日本ハム、日本コカ・コーラ、ネスレ日本、ハウス食品、不二製油、マルハニチロ、明治、森永製菓、森永乳業、ヤクルト、山崎製パン、ＵＣＣ上島珈琲、雪印メグミルク
エネルギー （15社）
出光興産、岩谷産業、ＥＮＥＯＳ、大阪ガス、関西電力、九州電力、コスモ石油、四国電力、中部電力、東京ガス、東京電力、東邦ガス、東北電力、北陸電力、北海道電力
輸送 （18社）
ＪＴＢ、ＡＮＡ、大塚倉庫、佐川急便、ＪＲ九州、ＪＲ四国、ＪＲ東海、ＪＲ西日本、ＪＲ東日本、ＪＲ北海道、西濃運輸、日本郵船、日本航空、日本通運、日本旅行、日立物流、三菱倉庫、ヤマト運輸
流通・飲食 （13社）
イオン、伊藤忠商事、イトーヨーカドー、住友商事、大丸松坂屋百貨店、高島屋、ニトリ、丸紅、三井物産、三越伊勢丹、三菱商事、無印良品、ユニクロ
金融 （17社）
ＳＭＢＣ日興証券、オリックス、かんぽ生命保険、住友生命、ソニー生命、ソニー損保、第一生命、大和証券、東京海上、日本生命、野村證券、みずほ銀行、三井住友海上、三井住友銀行、三菱ＵＦＪ銀行、明治安田生命、りそな銀行
情報 （19社）
Ａｐｐｌｅ Ｊａｐａｎ、アマゾンジャパン、ＮＴＴ、ＮＴＴデータ、ＮＴＴドコモ、Ｇｏｏｇｌｅ Ｊａｐａｎ、ＫＤＤＩ、サイバーエージェント、ソフトバンク、大日本印刷、ＤｅＮＡ、ＤＭＭ.ｃｏｍ、凸版印刷、日本マイクロソフト、ＢＩＰＲＯＧＹ（旧:日本ユニシス）、ベネッセ、ヤフー、楽天、リクルート
上記にない場合で、調査対象企業を希望する場合はフォームからお申し込みください
■調査概要
（一部変更になる場合もあります）
・調査名 ： BtoB版SDGs調査2023
・調査方法： インターネット調査
・対象企業数：250社（予定）
・回答者 ： 全国の20～69歳の会社員、経営者、公務員、自営業等
・調査期間： 2023年5月
・設問数 ： 10問
・総回収数： 25,000人（各社の回答数は1000人）※
・有効回答数：約22,500人程度（各社の有効回答数は900人程度）※※
※１人の回答者が10社について評価するため、250社を10のグループに分けて調査を実施します。したがって、各グループ1000人、計25,000人が総回収数となります。
※※回収した回答のうち、不完全回答および信頼性の低い回答については「無効回答」とし、集計の対象外とします。
■問い合わせ
株式会社ブランド総合研究所 調査部
Tel. 03-3539-3011（代） Fax.03-3539-3013
E-mail： sdgs[アットマーク]tiiki.jp
※送信時は[アットマーク]を＠（半角）に変換しお送りください。
