今年で創立14周年を迎えるオンライン株式スクール「株の学校ドットコム」（運営会社：株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長：瀬川 丈）は、全国の20代～70代の男女10,000名を対象に、株式投資への取り組み実態についてアンケートを実施しました。
【 調査概要 】
1. 調査内容：株式投資への取り組み調査_2023年春
2. 調査方法：インターネット調査
3. 調査対象：全国20代～70代の男女10,000名
4. 調査日 ：2023年3月31日
＜調査対象の内訳（人）＞
男性：20代700、30代760、40代970、50代920、 60代800、70代810、全体4,960
女性：20代660、30代730、40代950、50代910、60代840、70代950、全体5,040
合計：20代1,360、30代1,490、40代1,920、50代1,830、60代1,640、70代1,760、全体10,000
■株式投資に取り組んでいる人、全国で約３割
全国の20代～70代の男女10,000名に対するアンケート調査の結果、株式投資に取り組んでいる人の割合は29.2％となり、およそ３割の人が株式投資に取り組んでいる実態がわかりました。なお、この回答には投資信託や上場投資信託（ETF）に取り組んでいる方も含まれています。
■都道府県別で最も高いのは沖縄県
都道府県別で最も高い数値を示したのは沖縄県の41.8％で、反対に、最も低かったのは岩手県の7.8％でした。トップと最下位の差は５倍以上という結果になっています。
■男性トップは和歌山県、女性トップは沖縄県
男性で最も高かったのは和歌山県の51.5％、最も低かったのは岩手県の9.4％で、全国平均は37.4％でした。一方、女性で最も高かったのは沖縄県の37.0％、最も低かったのは岩手県と群馬県の6.3％で、全国平均は21.2％でした。男女の全国平均の差は16.2ポイントになっています。
【 調査概要 】
1. 調査内容：株式投資への取り組み調査_2023年春
2. 調査方法：インターネット調査
3. 調査対象：全国20代～70代の男女10,000名
4. 調査日 ：2023年3月31日
＜調査対象の内訳（人）＞
男性：20代700、30代760、40代970、50代920、 60代800、70代810、全体4,960
女性：20代660、30代730、40代950、50代910、60代840、70代950、全体5,040
合計：20代1,360、30代1,490、40代1,920、50代1,830、60代1,640、70代1,760、全体10,000
■株式投資に取り組んでいる人、全国で約３割
全国の20代～70代の男女10,000名に対するアンケート調査の結果、株式投資に取り組んでいる人の割合は29.2％となり、およそ３割の人が株式投資に取り組んでいる実態がわかりました。なお、この回答には投資信託や上場投資信託（ETF）に取り組んでいる方も含まれています。
■都道府県別で最も高いのは沖縄県
都道府県別で最も高い数値を示したのは沖縄県の41.8％で、反対に、最も低かったのは岩手県の7.8％でした。トップと最下位の差は５倍以上という結果になっています。
■男性トップは和歌山県、女性トップは沖縄県
男性で最も高かったのは和歌山県の51.5％、最も低かったのは岩手県の9.4％で、全国平均は37.4％でした。一方、女性で最も高かったのは沖縄県の37.0％、最も低かったのは岩手県と群馬県の6.3％で、全国平均は21.2％でした。男女の全国平均の差は16.2ポイントになっています。
【 調査結果・47都道府県ランキング 】
１．株式投資に取り組んでいる人の割合、沖縄県がトップ
「あなたは株式投資に取り組んでいますか？」という問いに対して「はい」と回答した割合を都道府県別でランキングにしたところ、株式投資に取り組んでいる人の割合が最も高かったのは沖縄県で、41.8％。４割を超える人が株式投資に取り組んでいることがわかりました。
次いで、第２位は和歌山県の37.1％、第３位は東京都の35.5％、第４位は愛媛県の35.0％、第５位は大分県の32.8％という結果でした。３大都市圏に属する都府県が上位を占めると予想されましたが、意外にも地方の県が多く上位に入る結果となり、株式投資の広がりが見て取れます。
最も低かったのは岩手県で、わずか7.8％でした。以降、青森県14.1％、山形県14.5％、熊本県14.6％、秋田県15.1％となっています。なお、全国平均は29.2％となっており、１位の沖縄県は平均よりも12.6ポイント高く、最下位の岩手県は平均よりも21.4ポイント低いという結果です。
１．株式投資に取り組んでいる人の割合、沖縄県がトップ
「あなたは株式投資に取り組んでいますか？」という問いに対して「はい」と回答した割合を都道府県別でランキングにしたところ、株式投資に取り組んでいる人の割合が最も高かったのは沖縄県で、41.8％。４割を超える人が株式投資に取り組んでいることがわかりました。
次いで、第２位は和歌山県の37.1％、第３位は東京都の35.5％、第４位は愛媛県の35.0％、第５位は大分県の32.8％という結果でした。３大都市圏に属する都府県が上位を占めると予想されましたが、意外にも地方の県が多く上位に入る結果となり、株式投資の広がりが見て取れます。
最も低かったのは岩手県で、わずか7.8％でした。以降、青森県14.1％、山形県14.5％、熊本県14.6％、秋田県15.1％となっています。なお、全国平均は29.2％となっており、１位の沖縄県は平均よりも12.6ポイント高く、最下位の岩手県は平均よりも21.4ポイント低いという結果です。
■株式投資は広く全国に浸透しているものの、地域差もある
３大都市圏で見ると、東京都の３位（35.5％）、愛知県の７位（32.7％）、千葉県の９位（32.5％）、神奈川県の10位（31.7％）までがトップ10にランクイン。そのほか、大阪府は23位（28.2％）、福岡県は28位（26.5％）、宮城県は35位（22.7％）などとなっています。
また、トップの沖縄県と最下位の岩手県の差は34ポイントもあり、実に５倍以上となりました。地域による差が思いのほか大きいことも、この調査結果からはうかがえます。
２．男性で株式投資に取り組んでいる人、最も多い和歌山県では半数以上
男性に絞った数字で見てみると、最も高かったのは和歌山県で、その割合は51.5％と、唯一５割を超えました。第２位の富山県も46.2％、第３位には全体１位だった沖縄県の45.0％が入り、いずれも高い数値を示しています。なお、全体３位の東京都は９位まで順位を下げる結果となりました。
最も低かったのは、全体順位と同じく岩手県で9.4％。次いで、鳥取県の14.3％、徳島県の18.2％、鹿児島県の18.8％、熊本県の20.8％となっています。男性の全国平均は37.4％で、１位の和歌山県は平均よりも7.6ポイント高く、最下位の岩手県は平均よりも28.0ポイント低いという結果でした。
３大都市圏で見ると、東京都の３位（35.5％）、愛知県の７位（32.7％）、千葉県の９位（32.5％）、神奈川県の10位（31.7％）までがトップ10にランクイン。そのほか、大阪府は23位（28.2％）、福岡県は28位（26.5％）、宮城県は35位（22.7％）などとなっています。
また、トップの沖縄県と最下位の岩手県の差は34ポイントもあり、実に５倍以上となりました。地域による差が思いのほか大きいことも、この調査結果からはうかがえます。
２．男性で株式投資に取り組んでいる人、最も多い和歌山県では半数以上
男性に絞った数字で見てみると、最も高かったのは和歌山県で、その割合は51.5％と、唯一５割を超えました。第２位の富山県も46.2％、第３位には全体１位だった沖縄県の45.0％が入り、いずれも高い数値を示しています。なお、全体３位の東京都は９位まで順位を下げる結果となりました。
最も低かったのは、全体順位と同じく岩手県で9.4％。次いで、鳥取県の14.3％、徳島県の18.2％、鹿児島県の18.8％、熊本県の20.8％となっています。男性の全国平均は37.4％で、１位の和歌山県は平均よりも7.6ポイント高く、最下位の岩手県は平均よりも28.0ポイント低いという結果でした。
３．女性で株式投資に取り組んでいる人は、沖縄県が最も多い
続いて、女性に絞って見てみると、最も高かったのは沖縄県の37.0％でした。第２位は大分県の31.4％、第３位は東京都の27.8％、第４位は愛媛県の27.5％、第５位は神奈川県の25.8％です。男性では上位14都県までが４割を超えていたのに対し、女性で３割を超えたのはわずか２県のみでした。
最も低かったのは、岩手県と群馬県の6.3％でした。以降は、山形県6.7％、熊本県7.3％、佐賀県8.7％となっており、42位の秋田県と41位の青森県を含めた７県が１割を下回っています。
女性の全国平均は21.2％で、男性と比べると16.2ポイントも低くなっています。特に、男性では５割を超えてトップだった和歌山県が女性では20.7％で19位、男性２位の富山県も女性は14.7％で36位となっており、男女差の大きさをうかがわせます。
対して、女性１位の沖縄県は平均よりも15.8ポイント高く、それが全体順位を押し上げる結果となったようです。
続いて、女性に絞って見てみると、最も高かったのは沖縄県の37.0％でした。第２位は大分県の31.4％、第３位は東京都の27.8％、第４位は愛媛県の27.5％、第５位は神奈川県の25.8％です。男性では上位14都県までが４割を超えていたのに対し、女性で３割を超えたのはわずか２県のみでした。
最も低かったのは、岩手県と群馬県の6.3％でした。以降は、山形県6.7％、熊本県7.3％、佐賀県8.7％となっており、42位の秋田県と41位の青森県を含めた７県が１割を下回っています。
女性の全国平均は21.2％で、男性と比べると16.2ポイントも低くなっています。特に、男性では５割を超えてトップだった和歌山県が女性では20.7％で19位、男性２位の富山県も女性は14.7％で36位となっており、男女差の大きさをうかがわせます。
対して、女性１位の沖縄県は平均よりも15.8ポイント高く、それが全体順位を押し上げる結果となったようです。
■株式投資の一層の広がりが待たれる
全国の男女10,000人を対象にしたアンケート調査によって、株式投資がある程度までは広がっている実態がうかがえたものの、全体で約３割という数字はまだまだ十分とは言えないのではないでしょうか。「貯蓄から投資へ」をスローガンに政府の資産所得倍増計画プランが進められるなか、特に低かった地域を中心に、今後一層の浸透が期待されます。
今回の調査では、さらに「投資経験」や「運用資産額」などについても質問しており、株の学校ドットコムでは詳細な分析を行って、順次公表してまいります。
■株の学校ドットコムについて https://www.kabunogakkou.com
2002年に発足した投資勉強会を母体に、投資・金融に関する各種セミナーを開催。2009年より、オンライン形式の株式スクール「株の学校ドットコム」として、より幅広い層に向けた投資教育・情報発信を行っています。現役の個人投資家・トレーダーを講師に迎え、あくまで本質にこだわった講義が多くの支持を得ています。講座の受講者数は累計86万人を超え（2023年4月現在）、同種のサービスとして国内最大級の規模を誇っています。
【株の学校ドットコム金融教育研究所について】
近年、国民のライフプラン多様化に伴う金融リテラシー向上が課題とされ、さまざまな金融教育が広がりつつあります。しかし、学習者が必ずしも適切な教育機関と出会えているとは言えない現状があります。そこで、株の学校ドットコムでは金融教育研究所を設立し、金融教育を必要とする学習者がライフステージとライフプランに合わせた適切な教育者に出会えることを目的とした調査研究を行っています。
■トレジャープロモートについて
株式会社トレジャープロモートは、投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」、株式投資・トレードの情報サイト「かぶまど」の運営のほか、脳科学の視点を取り入れた当社独自のオンライン学習システム等の提供を行っています。
■トレジャープロモート代表・瀬川丈より 「最高の知恵を、最高の方法で、最高の人々に。」
トレジャープロモートは、株式投資や企業経営など、個人や会社の経済状況に大きな影響を与えるトピックについて、世界最高レベルの研究と実践をなし、その成果を広く日本社会に還元することを使命として、2002年夏、その母体となるグループが発足しました。
資金を長期的に増加させていく投資技術について、日本の教育は十分なものとは言えません。ましてや個人向けの投資教育にいたっては、まったくなされていないと言っても過言ではありません。初歩的な知識もないために、安易な投資で失敗するだけでなく、手数料の高いファンドを売りつけられて損をしたり、誰かの無責任なアドバイスの言いなりになって大切なお金を失ってしまう人が後を絶たないのは憂慮すべき事態です。
「貯蓄から投資へ」を掲げる政府の推奨もあり、初心者が株に取り組むハードルは年々下がっていますが、まずは無責任な誰かのアドバイスに騙されることのないよう、本質的な知恵を学ぶことが重要と言えます。その上で、株式投資・トレードで単に資産を増やすことを目的とするのではなく、その先にある個々人の幸福と、より良い社会を実現する真の教育が日本には必要です。
そのため、トレジャープロモートでは投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。
今後もトレジャープロモートは、向上心に溢れる多くの方の学習・実践を全力でサポートし、大きな飛躍を遂げていただくための支援を惜しまず続けてまいります。
【会社概要】
社 名：株式会社トレジャープロモート
本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
代表取締役：代表取締役社長 瀬川 丈
設 立：2005年12月26日
電話番号 ：03-3216-7354（代）
資 本 金：5,000,000円
従業員数 ：23名（業務委託スタッフ含む）
事業内容 ：投資教育事業／コンテンツ制作・配信／メディア運営／金融商品仲介業／コンサルティング事業／マーケティングシステム開発／CRSサポート／セミナー・教材開発
ホームページ：https://www.tpromote.com
＜報道関係者お問い合わせ先＞
トレジャープロモート 広報事務局
担当：柴山（携帯070-1389-0172）
メール：pr@netamoto.co.jp
TEL：03-5411-0066 Fax：03-3401-7788
全国の男女10,000人を対象にしたアンケート調査によって、株式投資がある程度までは広がっている実態がうかがえたものの、全体で約３割という数字はまだまだ十分とは言えないのではないでしょうか。「貯蓄から投資へ」をスローガンに政府の資産所得倍増計画プランが進められるなか、特に低かった地域を中心に、今後一層の浸透が期待されます。
今回の調査では、さらに「投資経験」や「運用資産額」などについても質問しており、株の学校ドットコムでは詳細な分析を行って、順次公表してまいります。
■株の学校ドットコムについて https://www.kabunogakkou.com
2002年に発足した投資勉強会を母体に、投資・金融に関する各種セミナーを開催。2009年より、オンライン形式の株式スクール「株の学校ドットコム」として、より幅広い層に向けた投資教育・情報発信を行っています。現役の個人投資家・トレーダーを講師に迎え、あくまで本質にこだわった講義が多くの支持を得ています。講座の受講者数は累計86万人を超え（2023年4月現在）、同種のサービスとして国内最大級の規模を誇っています。
【株の学校ドットコム金融教育研究所について】
近年、国民のライフプラン多様化に伴う金融リテラシー向上が課題とされ、さまざまな金融教育が広がりつつあります。しかし、学習者が必ずしも適切な教育機関と出会えているとは言えない現状があります。そこで、株の学校ドットコムでは金融教育研究所を設立し、金融教育を必要とする学習者がライフステージとライフプランに合わせた適切な教育者に出会えることを目的とした調査研究を行っています。
■トレジャープロモートについて
株式会社トレジャープロモートは、投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」、株式投資・トレードの情報サイト「かぶまど」の運営のほか、脳科学の視点を取り入れた当社独自のオンライン学習システム等の提供を行っています。
■トレジャープロモート代表・瀬川丈より 「最高の知恵を、最高の方法で、最高の人々に。」
トレジャープロモートは、株式投資や企業経営など、個人や会社の経済状況に大きな影響を与えるトピックについて、世界最高レベルの研究と実践をなし、その成果を広く日本社会に還元することを使命として、2002年夏、その母体となるグループが発足しました。
資金を長期的に増加させていく投資技術について、日本の教育は十分なものとは言えません。ましてや個人向けの投資教育にいたっては、まったくなされていないと言っても過言ではありません。初歩的な知識もないために、安易な投資で失敗するだけでなく、手数料の高いファンドを売りつけられて損をしたり、誰かの無責任なアドバイスの言いなりになって大切なお金を失ってしまう人が後を絶たないのは憂慮すべき事態です。
「貯蓄から投資へ」を掲げる政府の推奨もあり、初心者が株に取り組むハードルは年々下がっていますが、まずは無責任な誰かのアドバイスに騙されることのないよう、本質的な知恵を学ぶことが重要と言えます。その上で、株式投資・トレードで単に資産を増やすことを目的とするのではなく、その先にある個々人の幸福と、より良い社会を実現する真の教育が日本には必要です。
そのため、トレジャープロモートでは投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。
今後もトレジャープロモートは、向上心に溢れる多くの方の学習・実践を全力でサポートし、大きな飛躍を遂げていただくための支援を惜しまず続けてまいります。
【会社概要】
社 名：株式会社トレジャープロモート
本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
代表取締役：代表取締役社長 瀬川 丈
設 立：2005年12月26日
電話番号 ：03-3216-7354（代）
資 本 金：5,000,000円
従業員数 ：23名（業務委託スタッフ含む）
事業内容 ：投資教育事業／コンテンツ制作・配信／メディア運営／金融商品仲介業／コンサルティング事業／マーケティングシステム開発／CRSサポート／セミナー・教材開発
ホームページ：https://www.tpromote.com
＜報道関係者お問い合わせ先＞
トレジャープロモート 広報事務局
担当：柴山（携帯070-1389-0172）
メール：pr@netamoto.co.jp
TEL：03-5411-0066 Fax：03-3401-7788
