株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内の医用画像関連システム市場を調査し、セグメント別の市場動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。
1.市場概況
本調査では、主に病院で使用される医用画像関連システムのうち、Radiology PACS（Picture Archive and Communication Systems）、Cardiology PACS、3Dワークステーション、放射線情報システム（RIS:Radiology Information System）・治療RIS、検像システム（Quality Assurance System）、線量管理システム（Dose Management System）を対象として、市場規模を算出した。
医用画像関連システムの中心となるRadiology PACS（以下、「PACS」）は、新規導入からリプレイス中心の市場へ移行しており、ゆるやかなマイナス成長が続いている。また、RIS・治療RISや検像システム等のPACS周辺システムについても、既に普及が進みリプレイス中心の市場になっており、PACS関連市場は概ね横ばい基調となっている。
2021年度の医用画像関連システムの市場規模（事業者売上高ベース）は、前年度比6.9％増の600億6,200万円と推計した。これは、2019年度の消費増税前の駆け込み需要の反動減や、新型コロナウイルス感染拡大の影響によるシステム導入・更新の遅延を主な要因とした2020年度の大幅減少（同5.7％減）から回復した状況であると言える。
1.市場概況
本調査では、主に病院で使用される医用画像関連システムのうち、Radiology PACS（Picture Archive and Communication Systems）、Cardiology PACS、3Dワークステーション、放射線情報システム（RIS:Radiology Information System）・治療RIS、検像システム（Quality Assurance System）、線量管理システム（Dose Management System）を対象として、市場規模を算出した。
医用画像関連システムの中心となるRadiology PACS（以下、「PACS」）は、新規導入からリプレイス中心の市場へ移行しており、ゆるやかなマイナス成長が続いている。また、RIS・治療RISや検像システム等のPACS周辺システムについても、既に普及が進みリプレイス中心の市場になっており、PACS関連市場は概ね横ばい基調となっている。
2021年度の医用画像関連システムの市場規模（事業者売上高ベース）は、前年度比6.9％増の600億6,200万円と推計した。これは、2019年度の消費増税前の駆け込み需要の反動減や、新型コロナウイルス感染拡大の影響によるシステム導入・更新の遅延を主な要因とした2020年度の大幅減少（同5.7％減）から回復した状況であると言える。
2.注目トピック～線量管理システムの需要は一巡し、市場は減少トレンド
線量管理システムとは、各X線装置から照射されるX線量を記録・管理し、患者単位や検査単位での線量コントロールを支援するシステムである。
2018年、厚生労働省より線量の記録や医療従事者向け研修を義務化する方針が示されたことから、線量記録システムの導入対象が大幅に拡大した。以上のような背景から、線量管理システム市場は2018年度以降から2020年度にかけて高い成長率で推移してきた。
上記義務化を開始した2020年度に新規導入はピークに達し、2021年度には減少に転じており、メーカー各社の2022年度計画も減少見込みであり、需要は一巡したと言える。今後は、義務化対応で導入された線量管理システムの更新（リプレース）が本格化し始めるとみられる2025年度頃までは、市場は減少トレンドが続く見通しである。
3.将来展望
2022年度以降、コロナ禍等の影響が少なくなり、医用画像関連システムの市場規模は、560億円前後で横ばい傾向に入ると予測する。
医用画像関連システムベンダーでは、AIサービス（画像診断支援や業務支援関連など）や、PHRサービス（医用画像を含む病院内の医療情報等を患者がスマートフォン等を通じて参照できるサービス）、デジカメ画像管理関連、病理画像関連事業など多様なソリューションへの取り組みが拡大しており、こうした動向は今後加速していく見通しである。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3205
調査要綱
1.調査期間： 2022年11月～2023年1月
2.調査対象： 医用画像関連システム・機器の国内メーカーおよび輸入製品の総発売元
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、ならびに電話取材調査併用
4.発刊日：2023年02月09日
お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press
株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/
線量管理システムとは、各X線装置から照射されるX線量を記録・管理し、患者単位や検査単位での線量コントロールを支援するシステムである。
2018年、厚生労働省より線量の記録や医療従事者向け研修を義務化する方針が示されたことから、線量記録システムの導入対象が大幅に拡大した。以上のような背景から、線量管理システム市場は2018年度以降から2020年度にかけて高い成長率で推移してきた。
上記義務化を開始した2020年度に新規導入はピークに達し、2021年度には減少に転じており、メーカー各社の2022年度計画も減少見込みであり、需要は一巡したと言える。今後は、義務化対応で導入された線量管理システムの更新（リプレース）が本格化し始めるとみられる2025年度頃までは、市場は減少トレンドが続く見通しである。
3.将来展望
2022年度以降、コロナ禍等の影響が少なくなり、医用画像関連システムの市場規模は、560億円前後で横ばい傾向に入ると予測する。
医用画像関連システムベンダーでは、AIサービス（画像診断支援や業務支援関連など）や、PHRサービス（医用画像を含む病院内の医療情報等を患者がスマートフォン等を通じて参照できるサービス）、デジカメ画像管理関連、病理画像関連事業など多様なソリューションへの取り組みが拡大しており、こうした動向は今後加速していく見通しである。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
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調査要綱
1.調査期間： 2022年11月～2023年1月
2.調査対象： 医用画像関連システム・機器の国内メーカーおよび輸入製品の総発売元
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、ならびに電話取材調査併用
4.発刊日：2023年02月09日
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