一般社団法人日本観光文化協会(東京都北区赤羽1-59-8:会長 小塩稲之)は、年2回6月と11月に全国一斉試験を実施し、「観光プランナー」、「観光士」、「観光コーディネーター」の3資格を認定しています。次回、2023年上期一斉試験は、2023年6月11日(日)に行われます。
【実施要領】
試験日:2023年6月11日(日)
試験時間:観光プランナー13:00~14:10(70分)
観光士/観光コーディネーター15:00~16:10(70分)
開催場所:オンライン
受験料:7,700円(税込)~
受付期間:2022年11月7日(月)~2023年5月28日(日)
詳細・お申込:http://www.jtcc.jp/
【実施要領】
試験日:2023年6月11日(日)
試験時間:観光プランナー13:00~14:10(70分)
観光士/観光コーディネーター15:00~16:10(70分)
開催場所:オンライン
受験料:7,700円(税込)~
受付期間:2022年11月7日(月)~2023年5月28日(日)
詳細・お申込:http://www.jtcc.jp/
これからの観光は、ますます地域が一体となって取り組むべきものとなっています。そのため、「まちづくり、村おこし」から「街づくりの3ステップ」(地域ネットワークづくりと人材育成といった受け入れ態勢の充実化、地域資源の収集・発掘・整理、商品化システムの構築)、そしてエリア・アイデンティティ=地域ブランドを確立していくことのできる観光プランナー・観光士・観光コーディネーターの役割が重要となります。観光学や観光マーケティング、観光ビジネス論などの知識習得のみに留まらない、よりプロデューサー的な視点が求められており、日本観光士会ではそういった内容が学べます。
◆観光プランナー ※観光士との併願受験可能
地域資源を活用した新しいツーリズムやまちづくり、地域活性化等の分野において、プランナーとして活躍する人材です。
◆観光士 ※観光プランナーとの併願受験可能
新たな「観光メニュー」=「観光特産」×「テーマ観光」の開発が出来る人材のことです。 地域の特徴ある観光資源の発掘と場おこし、地域観光メニューの商品・販売・販促戦略の企画推進、実行計画立案及びその実施(ロードマップ作成、具体的日時設定、予算管理)まで行います。
◆観光コーディネーター
観光コーディネーターとは、変化した価値観やライフスタイル、観光DXやMaaSなどにも対応した新しい「観光マーケティング」を提案し、その地域ブランドを確立していける人材のことです。
(一社)日本観光文化協会
設立:2001年11月 / 会長:小塩稲之 / 所在地:東京都北区赤羽1-59-8 ヒノデビル / 電話:03-5948-6581
HP: http://www.jtcc.jp/ 活動内容 / 日本で唯一、プロフェッショナルの「観光プランナー、観光士、観光コーディネーター」を養成し、資格を認定。また、「観光特産士(マイスター・2級・3級・4級)」の検定である全国観光特産士検定も実施。現在、当協会からの観光関連の資格認定者が全国に1500名在籍中。資格認定者は、国、地方公共団体、商工会、商工会議所などの公的事業や観光関連の民間企業を支援。今後も地域の資源活用のために、観光関連の企業情報、 地域情報などを独自に入手、調査、分析。全国の生産者、観光産業や食、伝統工芸品など、地域産業の発展のために寄与する様々な活動を企画運営実施。
◆観光プランナー ※観光士との併願受験可能
地域資源を活用した新しいツーリズムやまちづくり、地域活性化等の分野において、プランナーとして活躍する人材です。
◆観光士 ※観光プランナーとの併願受験可能
新たな「観光メニュー」=「観光特産」×「テーマ観光」の開発が出来る人材のことです。 地域の特徴ある観光資源の発掘と場おこし、地域観光メニューの商品・販売・販促戦略の企画推進、実行計画立案及びその実施(ロードマップ作成、具体的日時設定、予算管理)まで行います。
◆観光コーディネーター
観光コーディネーターとは、変化した価値観やライフスタイル、観光DXやMaaSなどにも対応した新しい「観光マーケティング」を提案し、その地域ブランドを確立していける人材のことです。
(一社)日本観光文化協会
設立:2001年11月 / 会長:小塩稲之 / 所在地:東京都北区赤羽1-59-8 ヒノデビル / 電話:03-5948-6581
HP: http://www.jtcc.jp/ 活動内容 / 日本で唯一、プロフェッショナルの「観光プランナー、観光士、観光コーディネーター」を養成し、資格を認定。また、「観光特産士(マイスター・2級・3級・4級)」の検定である全国観光特産士検定も実施。現在、当協会からの観光関連の資格認定者が全国に1500名在籍中。資格認定者は、国、地方公共団体、商工会、商工会議所などの公的事業や観光関連の民間企業を支援。今後も地域の資源活用のために、観光関連の企業情報、 地域情報などを独自に入手、調査、分析。全国の生産者、観光産業や食、伝統工芸品など、地域産業の発展のために寄与する様々な活動を企画運営実施。