この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社（本社＝大阪市西区、代表取締役社長＝松本竜馬）は、
業務用チーズ市場について調査を実施、その結果を発表した。
【調査結果】
◆2021年の業務用チーズ市場は、金額ベースで前年比1.1％増の1,277.5億円、また数量ベースでは前年比0.1％減の17万4,500トンとなった。ここ数年、ゆるやかに成長を続けていた同市場であるが、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、2020年に大きく市場がダウン。2021年においてもコロナ禍は終息に至らず、金額ベースで前年実績を僅かに上回るも、コロナ前の2019年の実績は大きく下回っている。
◆コロナ禍においては、飲食店やベーカリーなどで店舗の臨時休業・時短営業が行われたことに加え、緊急事態宣言などによる外出自粛の影響もあり、客数が大幅に減少。またインバウンド需要が消失したことから土産菓子の需要も大きく落ち込んだ。さらに、在宅勤務の拡大から、都市部のCVSにおけるランチ需要が激減した。すなわち、業務用チーズの販売先の多くがコロナによって厳しい状況におかれ、これにともない業務用チーズの市場は大幅に縮小した。
◆上記の動向に加え、2021年以降、チーズの原料価格の上昇に対応して、チーズの価格が高騰していることがユーザーの大きな課題となっている。2022年においては、同年7～12月の輸入原料チーズの価格がさらに大幅に値上がりし、オセアニア産の日本向け原料チーズ価格は1トンあたり6,000ドルを超え、史上最高値となった。さらに為替は円安が進んでおり、メーカーにおいては、2022年秋以降、再値上げを余儀なくされている。業務用チーズのユーザーにおいては、価格高騰への対応として、チーズの使用量を減らす業態も増えてきている。
◆こうした状況において、チーズメーカー各社は、より需要が見込める販売先へのアプローチを強化。業務用チーズのボリュームゾーンである外食向けが低迷しているなかで、コロナ以降ニーズが拡大しているテイクアウト・デリバリー業態や、食品加工メーカーへの販売に注力する企業が多くなっている。各社は、それぞれのチャネルのニーズに対応した商品開発を進め、需要獲得に努めている。
◆そこで当資料では、ユーザーの業務用チーズに対する課題や今後の利用意向、またメーカーへの要望などをチャネル別に示し、今後どういった提案が求められるかを明らかにした。また市場動向については、各チャネルの分野別・形状別市場規模、メーカーシェアを把握するとともに、主要チーズメーカーのチャネル別、分野別販売高、注力チャネルおよびカテゴリーを調査した。さらに、これらの結果から、今後業務用チーズを展開していくうえで有望なチャネルを提案している。
【調査要覧】
＜調査対象＞
◆本調査は、業務用チャネルで展開しているチーズを対象としており、市販用商品は対象外としている。また、調査対象範疇としては、ナチュラルチーズ（NC）、プロセスチーズ（PC）、チーズフード、乳等を主要原料とする食品（乳主原）の4分野となっている。
◆また、業務用チーズの調査対象チャネルについては、「外食（FF、FR、宅配ピザ、居酒屋、ホテル・宿泊施設、その他）」、「中食（量販店、CVS、その他）」、「食品加工（冷凍食品、水産加工、畜肉加工、流通菓子、その他）」、「製パン（ホールセール、リテール）」、「製菓（ファクトリー、リテール）」、「給食」に分類して調査を行っている。なお、商社からチーズメーカーに卸される原料用チーズは当該資料の調査対象に含まない。
＜調査対象企業＞
宝幸、森永乳業、雪印メグミルク、チェスコ、ムラカワ、六甲バター、野澤組、マリンフード、ラクト・ジャパン、明治、協同乳業、ヨシダコーポレーション、日本マイセラ、デイリー・プロダクツ・ソリューション、よつ葉乳業 ほか
【調査実査日】
2022年4～9月
業務用チーズ市場について調査を実施、その結果を発表した。
【調査結果】
◆2021年の業務用チーズ市場は、金額ベースで前年比1.1％増の1,277.5億円、また数量ベースでは前年比0.1％減の17万4,500トンとなった。ここ数年、ゆるやかに成長を続けていた同市場であるが、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、2020年に大きく市場がダウン。2021年においてもコロナ禍は終息に至らず、金額ベースで前年実績を僅かに上回るも、コロナ前の2019年の実績は大きく下回っている。
◆コロナ禍においては、飲食店やベーカリーなどで店舗の臨時休業・時短営業が行われたことに加え、緊急事態宣言などによる外出自粛の影響もあり、客数が大幅に減少。またインバウンド需要が消失したことから土産菓子の需要も大きく落ち込んだ。さらに、在宅勤務の拡大から、都市部のCVSにおけるランチ需要が激減した。すなわち、業務用チーズの販売先の多くがコロナによって厳しい状況におかれ、これにともない業務用チーズの市場は大幅に縮小した。
◆上記の動向に加え、2021年以降、チーズの原料価格の上昇に対応して、チーズの価格が高騰していることがユーザーの大きな課題となっている。2022年においては、同年7～12月の輸入原料チーズの価格がさらに大幅に値上がりし、オセアニア産の日本向け原料チーズ価格は1トンあたり6,000ドルを超え、史上最高値となった。さらに為替は円安が進んでおり、メーカーにおいては、2022年秋以降、再値上げを余儀なくされている。業務用チーズのユーザーにおいては、価格高騰への対応として、チーズの使用量を減らす業態も増えてきている。
◆こうした状況において、チーズメーカー各社は、より需要が見込める販売先へのアプローチを強化。業務用チーズのボリュームゾーンである外食向けが低迷しているなかで、コロナ以降ニーズが拡大しているテイクアウト・デリバリー業態や、食品加工メーカーへの販売に注力する企業が多くなっている。各社は、それぞれのチャネルのニーズに対応した商品開発を進め、需要獲得に努めている。
◆そこで当資料では、ユーザーの業務用チーズに対する課題や今後の利用意向、またメーカーへの要望などをチャネル別に示し、今後どういった提案が求められるかを明らかにした。また市場動向については、各チャネルの分野別・形状別市場規模、メーカーシェアを把握するとともに、主要チーズメーカーのチャネル別、分野別販売高、注力チャネルおよびカテゴリーを調査した。さらに、これらの結果から、今後業務用チーズを展開していくうえで有望なチャネルを提案している。
【調査要覧】
＜調査対象＞
◆本調査は、業務用チャネルで展開しているチーズを対象としており、市販用商品は対象外としている。また、調査対象範疇としては、ナチュラルチーズ（NC）、プロセスチーズ（PC）、チーズフード、乳等を主要原料とする食品（乳主原）の4分野となっている。
◆また、業務用チーズの調査対象チャネルについては、「外食（FF、FR、宅配ピザ、居酒屋、ホテル・宿泊施設、その他）」、「中食（量販店、CVS、その他）」、「食品加工（冷凍食品、水産加工、畜肉加工、流通菓子、その他）」、「製パン（ホールセール、リテール）」、「製菓（ファクトリー、リテール）」、「給食」に分類して調査を行っている。なお、商社からチーズメーカーに卸される原料用チーズは当該資料の調査対象に含まない。
＜調査対象企業＞
宝幸、森永乳業、雪印メグミルク、チェスコ、ムラカワ、六甲バター、野澤組、マリンフード、ラクト・ジャパン、明治、協同乳業、ヨシダコーポレーション、日本マイセラ、デイリー・プロダクツ・ソリューション、よつ葉乳業 ほか
【調査実査日】
2022年4～9月
＜資料名＞
業務用チーズのチャネル別市場動向調査
―有望なチャネルはどこか？ユーザーの課題や要望をチャネル別に把握―
URL： https://www.tpc-osaka.com/c/food/mr110220590
発刊日：2022年9月20日 頒価：108,900円（税込）
【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
設立：1991年8月
所在地：大阪市西区新町2-4-2 なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよびコンサルティング、調査資料の作成・販売
コーポレートサイト：http://www.tpc-cop.co.jp/
オンラインショップ「TPCビブリオテック」：http://www.tpc-osaka.com/
ISO27001認証書番号：IS598110
【本件に関するお問い合わせ】
電話番号：06-6538-5358
メールアドレス：webmarke@tpc-osaka.com
業務用チーズのチャネル別市場動向調査
―有望なチャネルはどこか？ユーザーの課題や要望をチャネル別に把握―
URL： https://www.tpc-osaka.com/c/food/mr110220590
発刊日：2022年9月20日 頒価：108,900円（税込）
【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
設立：1991年8月
所在地：大阪市西区新町2-4-2 なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよびコンサルティング、調査資料の作成・販売
コーポレートサイト：http://www.tpc-cop.co.jp/
オンラインショップ「TPCビブリオテック」：http://www.tpc-osaka.com/
ISO27001認証書番号：IS598110
【本件に関するお問い合わせ】
電話番号：06-6538-5358
メールアドレス：webmarke@tpc-osaka.com
