累計会員数92万人を突破した本の要約サービス「flier」を運営する株式会社フライヤー（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO 大賀康史）は、愛知県を中心に書店を展開している株式会社らくだ（名古屋市中区、代表取締役 外村英二）が運営する「らくだ書店」、「あおい書店」、「鎌倉文庫」、「カルコス」にて、非接触立ち読みが体験できる「flier」フェアの展開を3月14日（月）から4月15日（金）まで随時開始することをお知らせします。（開催期間は変更になる可能性がございます）
写真：あおい書店豊川店での展開の様子
■フェア概要
フライヤーで要約を公開している書籍の中から、「月間ランキング」、「話題の本」、「第1位の本だけを集めました」のカテゴリーに分けて、10～30銘柄の書籍を展開します。（店舗によって、展開点数・内容が異なります）
また、各書籍のPOPに掲載されているQRコードからflierの要約ページにアクセスでき、本の重要ポイントや全体像を知ることができる「非接触立ち読み」が体験できます。展開銘柄は、今後順次入れ替え予定です。
＜フェア展開書籍一例＞
【月間ランキング】
1位：人は聞き方が９割（永松茂久／すばる舎）
2位：うまくいっている人の考え方 完全版（ジェリー・ミンチントン／ディスカヴァー・トゥエンティワン）
3位：整える習慣（小林弘幸／日本経済新聞出版）
4位：史上最高にわかりやすい説明術（深沢真太郎／秀和システム）
5位：できる30代は、「これ」しかやらない（松本利明／PHP研究所）
【話題の本】
・読解力の強化書（佐藤優／クロスメディア・パブリッシング）
・爆伸びマネジメント（中尾隆一郎／かんき出版）
・電通現役戦略プランナーのヒットをつくる「調べ方」の教科書（阿佐見綾香／PHP研究所）
・東大超速集中力（西岡壱誠／大和書房）
・入社１年目から差がつく 問題解決練習帳（グロービス、岡重文（執筆）／東洋経済新報社）
・サクッとわかるビジネス教養 マネジメント（遠藤功／新星出版社）
・バナナの魅力を１００文字で伝えてください 誰でも身につく３６の伝わる法則（柿内尚文／かんき出版）
＜フェア実施店舗：全15店舗＞
【らくだ書店】（3店舗）
本店、東郷店、城北店
【あおい書店】（6店舗）
西尾店、上里店、富士店、豊川店、西春店、半田店
【鎌倉文庫】（2店舗）
岡崎みなみ店、アクロス小幡店
【カルコス】（4店舗）
カルコス本店、カルコス各務原店、カルコス扶桑店、カルコス穂積店
累計会員数92万人突破、2年前の2倍強と近年急成長、法人契約も好調
ビジネス書1冊の大筋を10分で理解できる、書籍要約サービス「フライヤー」
要約は2700冊越え、ビジネスパーソンの“スキマ時間”活用に一役
株式会社フライヤーは、本の要約サービス「flier（フライヤー）」を運営する、ITベンチャー（2013年6月設立）です。最大の特長は「書評（レビュー）」ではなく「要約」である点です。書き手の主観が入る書評とは異なり、著者の主張や論理（重要ポイントや全体像）を忠実にまとめ、読者に伝えます。書評でないため、出版社や著者から要約の許可を得る必要があり、要約した原稿にも目を通していただくことで、高品質なサービスを提供しています。
要約の文字量は4000字ほどで、10分程度で読める工夫をしています。「flier」には、新刊（掲載書籍の8割）を中心に、毎日1冊の要約文をアップ。現在2700冊超（2021.12）を掲載しています。要約記事は自社の編集者に加えて、経験豊富な外部ライター約50人が作成します。
サービスは、出版社や書店からも好評です。要約を読み終えた人の15～20%がアマゾンなどのECサイトへアクセスします。多くの出版社から「書籍の売り上げが上がった」「増刷になった」といった評価を得ています。
書店チェーンの「未来屋書店」（イオングループ）では、書籍のPOPに付くQRコードから、flier内の要約ページを“立ち読み”できる施策を展開し、対象書籍の売り上げを伸ばしています。この実績が評価され、大手書店と「flier棚」を設置したフェアを協業しています。
利用者は、通勤や休憩時といったスキマ時間を有効活用し、効率よくビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたい知的好奇心の旺盛なビジネスパーソンです。
最近は、社員教育の一環として法人契約する企業も増え続けています。また、AIの音声読み上げ機能や、ユーザー同士で要約から得た学びを情報交換（シェア）するSNSサービスなど、新たな施策も好調です。日本の人事部「HRアワード2021」ではプロフェッショナル部門の人材開発・育成部門で「flier法人版」が最優秀賞を受賞しました。
要約書籍の冊数増とともに、累計会員数もサービス開始から右肩上がりで、現在の同会員数は2年前の2倍強（前年比も1.5倍）と近年急拡大。法人契約社数も好調で、2年前の3倍強の増加率で急伸しています。今後は、2022年2月に92万人に達した個人と法人を合算した累計会員数を、2022年中に120万人超まで引き上げたい考えです。
