累計会員数91万人を突破した本の要約サービスを提供する(株)フライヤー(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO 大賀康史)は、提供する要約サービス「flier(フライヤー)」において新機能「flier チャンネル」を3月1日に公開しました。
「flier チャンネル」は、ビジネスからリベラルアーツまで幅広くテーマを設定し、各回ゲストを招いて、今ビジネスパーソンに知ってもらいたい「学び」を“動画”で提供する機能です。flierのアプリ、Webブラウザ版より3月1日から提供開始します。
また、その第一弾として旬なビジネスパーソンや専門家が「1テーマ全4話」でリベラルアーツを熱く語る「RISING」を3月1日より配信開始します。初回は株式会社COTEN・深井龍之介氏が登場。「ローマ史」をテーマに、英雄・カエサルに学ぶリーダー論を語ります。
「flier チャンネル」は、ビジネスからリベラルアーツまで幅広くテーマを設定し、各回ゲストを招いて、今ビジネスパーソンに知ってもらいたい「学び」を“動画”で提供する機能です。flierのアプリ、Webブラウザ版より3月1日から提供開始します。
また、その第一弾として旬なビジネスパーソンや専門家が「1テーマ全4話」でリベラルアーツを熱く語る「RISING」を3月1日より配信開始します。初回は株式会社COTEN・深井龍之介氏が登場。「ローマ史」をテーマに、英雄・カエサルに学ぶリーダー論を語ります。
■開発背景
短時間で情報収集やインプットを可能にする点が評価され、flierは法人版提供開始以降、順調に導入社数を伸ばしてきました。
さらに2020年以降、新型コロナウイルスの流行により将来のキャリアに不安を感じる人が増え、「学び直し」や「人的資本」などが頻繁に取り上げられるに伴って、flierの利用もさらに増加してきました。
現代は「正解のない時代」と言われ、世界的にも教養の力が見直され始めています。
ビジネスシーンにおいても同様で、企業が哲学者を雇用するなど、教養の重要性に注目が集まっています。
そこで、フライヤーは今まで以上に多くのビジネスパーソンの「学び」をサポートするため、今や幅広い世代の日常に溶け込んでいる「動画」での学びを提供する「flier チャンネル」を開設します。
哲学や歴史といった自分では手を出しにくい分野も、「動画」を入り口とすることで気軽に学びの一歩を踏み出してもらいたいと考えています。
■flier チャンネル詳細
「flier チャンネル」はflierのアプリ・Webで利用できる新機能で、flier初の動画コンテンツです。動画では、様々なテーマに沿って、その領域の専門家が歴史や背景などを交え解説します。
各回、解説した内容を学ぶのに適した書籍・要約の紹介を収録しているので、視聴時の興味の赴くままそのテーマを掘り下げることができます。
動画のみでも教養を面白く学ぶことができますが、要約や書籍を取り入れることにより、
さらに深く学び多くをインプットすることが可能です。
これまで、2,700冊以上の要約を提供してきたflierだからこそ提供できる動画コンテンツです。
▼利用方法
アプリもしくはWebブラウザのトップページにある「特集タブ」から全会員視聴可能です。
※全編視聴可能なのは、ゴールド会員(法人会員含む)のみです。
■flier チャンネル第一弾「RISING(ライジング)」
「flier チャンネル」の第一弾として、旬なビジネスパーソンや専門家が全4回でリベラルアーツを熱く語る動画コンテンツ「RISING」を3月1日から公開いたします。
「RISING」のコンセプトは『明日が「アガる」!』。一見ビジネススキルに直結しなさそうな哲学や歴史ですが、実は先人の知恵や経験が豊富に詰まっています。「RISING」ではそのような「学び」を、ビジネスの場はもちろん、プライベートにも活きる形で届けます。
さらに様々な思考に触れることで考える力が磨かれ、知識は広がり、思考力も身に付くことで視聴者の明日が良くなることを目指しています。
▼「RISING」ゲストプロフィール
・深井 龍之介(ふかい りゅうのすけ)
株式会社COTEN 代表取締役。世界史の新しいデータベースを株式会社COTENで研究開発しながら、歴史を面白く学ぶ
「COTEN RADIO(Podcast)」を2018年11月より本格的に開始。
COTEN RADIOはApple & Spotify Podcast部門別ランキング1位獲得。
・近内 悠太(ちかうち ゆうた)
教育者・哲学研究者で、リベラルアーツを主軸にした統合型学習塾「知窓学舎」の講師を務める。教養と哲学を
教育の現場から立ち上げ、学問分野を越境する「知のマッシュアップ」を実践している。
著書として『世界は贈与でできている:資本主義の「すきま」を埋める倫理学』(NewsPicksパブリッシング、2020)を執筆。
・橋爪 大三郎 (はしづめ だいさぶろう)
日本の社会学者で、大学院大学至善館教授。東京工業大学名誉教授を務める。
大学院大学至善館教授。著書に『はじめての構造主義』『はじめての言語ゲーム』(講談社現代新書)などがあり
難しい概念を分かりやすく解説している。
・深井 龍之介(ふかい りゅうのすけ)
株式会社COTEN 代表取締役。世界史の新しいデータベースを株式会社COTENで研究開発しながら、歴史を面白く学ぶ
「COTEN RADIO(Podcast)」を2018年11月より本格的に開始。
COTEN RADIOはApple & Spotify Podcast部門別ランキング1位獲得。
・近内 悠太(ちかうち ゆうた)
教育者・哲学研究者で、リベラルアーツを主軸にした統合型学習塾「知窓学舎」の講師を務める。教養と哲学を
教育の現場から立ち上げ、学問分野を越境する「知のマッシュアップ」を実践している。
著書として『世界は贈与でできている:資本主義の「すきま」を埋める倫理学』(NewsPicksパブリッシング、2020)を執筆。
・橋爪 大三郎 (はしづめ だいさぶろう)
日本の社会学者で、大学院大学至善館教授。東京工業大学名誉教授を務める。
大学院大学至善館教授。著書に『はじめての構造主義』『はじめての言語ゲーム』(講談社現代新書)などがあり
難しい概念を分かりやすく解説している。
■フライヤー代表大賀コメント
変化の激しい世の中だからこそ、信頼できる確固たる「知」が求められているように思います。長く読み継がれているリベラルアーツと呼ばれる教養の本は、近年見直されているとはいえ、どちらかというとすでに読書量の多い人に好まれているように感じています。今回、フライヤーが取り組むのは、本物の「知」を幅広い年代へ向けてカジュアルに届けていくことです。そのために要約だけでなく、動画の形式にも力を入れていきます。
現在企画中のものが多いのですが、制作している私たち自身も楽しみな動画がたくさんあります。取り扱うテーマはリベラルアーツに限りません。本に由来する本物の「知」が身近な存在になれば、間違いなく私たちのキャリアや人生で活かすことができます。そして、その魅力に惹かれる仲間が増えていけば、私としてもこの上ない喜びです。
累計会員数91万人突破、2年前の2倍強と近年急成長、法人契約も好調
ビジネス書1冊の大筋を10分で理解できる、書籍要約サービス「フライヤー」
要約は2,700冊越え、ビジネスパーソンの“スキマ時間”活用に一役
株式会社フライヤーは、本の要約サービス「flier(フライヤー)」を運営する、ITベンチャー(2013年6月設立)です。最大の特長は「書評(レビュー)」ではなく「要約」である点です。書き手の主観が入る書評とは異なり、著者の主張や論理(重要ポイントや全体像)を忠実にまとめ、読者に伝えます。書評でないため、出版社や著者から要約・掲載の許諾を得る必要があり、要約した原稿にも目を通していただくことで、高品質なサービスを提供しています。
要約の文字量は4,000字ほどで、10分程度で読める工夫をしています。「flier」には、新刊(掲載書籍の8割)を中心に、毎日1冊の要約文をアップ。現在2,700冊超(2022.1)を掲載しています。要約記事は自社の編集者に加えて、経験豊富な外部ライター約50人が作成します。
サービスは、出版社や書店からも好評です。要約を読み終えた人の15~20%がアマゾンなどのECサイトへアクセスします。多くの出版社から「書籍の売り上げが上がった」「増刷になった」といった評価を得ています。
書店チェーンの「未来屋書店」(イオングループ)では、書籍のPOPに付くQRコードから、flier内の要約ページを“立ち読み”できる施策を展開し、対象書籍の売り上げを伸ばしています。この実績が評価され、大手書店と「flier棚」を設置したフェアを協業しています。
利用者は、通勤や休憩時といったスキマ時間を有効活用し、効率よくビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたい知的好奇心の旺盛なビジネスパーソンです。
最近は、社員教育の一環として法人契約する企業も増え続けています。また、AIの音声読み上げ機能や、ユーザー同士で要約から得た学びを情報交換(シェア)するSNSサービスなど、新たな施策も好調です。日本の人事部「HRアワード2021」ではプロフェッショナル部門の人材開発・育成部門で「flier法人版」が最優秀賞を受賞しました。
要約書籍の冊数増とともに、累計会員数もサービス開始から右肩上がりで、現在の同会員数は2年前の2倍強(前年比も1.5倍)と近年急拡大。法人契約社数も好調で、2年前の3倍強の増加率で急伸しています。今後は、2022年1月に91万人に達した個人と法人を合算した累計会員数を、2022年中に120万人超まで引き上げたい考えです。