グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 （本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：ジェレミー・サンプソン）は2月22日、語学力と専門スキルを活かして働くグローバル人材を対象に、多様な働き方、よりよい働き方の追求のため、「男性の育児休業取得」について調査したアンケート結果を発表いたしました。
【男性の育児休業取得】外資系企業：17% 日系企業：11%
子どものいる男性で育児休業（以下：育休）を取得したと回答したのは、外資系企業勤めで17%、日系企業で11%でした。反対に育休を取得しなかった全ての男性会社員に理由を尋ねたところ、1位は「育休制度がなかった」（41%）、2位「パートナーが子育てをしたため」（36%）、3位「取得しにくい職場の雰囲気」、「収入が減るため」（同率15％）でした。
【男性の育児休業取得】外資系企業：17% 日系企業：11%
子どものいる男性で育児休業（以下：育休）を取得したと回答したのは、外資系企業勤めで17%、日系企業で11%でした。反対に育休を取得しなかった全ての男性会社員に理由を尋ねたところ、1位は「育休制度がなかった」（41%）、2位「パートナーが子育てをしたため」（36%）、3位「取得しにくい職場の雰囲気」、「収入が減るため」（同率15％）でした。
【育児と仕事の両立サポート】「在宅勤務」、「成果主義」、「時短勤務」
子どものいる男性に育児と仕事の両立にあたって、職場のサポート制度や体制で有効となっているものを尋ねたところ、1位「在宅勤務」（80%）、2位「成果主義」、「時短勤務」（同率20％）という結果でした。「誰が休んでもひっ迫しないチーム体制」という回答も一定数あったことから、在宅勤務や時短勤務等の新しい働き方が徐々に浸透し、仕事を属人化させるのではなく組織として仕事を構築していく体制への変化、そして働き方に合わせ、評価方法もシフトされてきていることが伺えました。
子どものいる男性に育児と仕事の両立にあたって、職場のサポート制度や体制で有効となっているものを尋ねたところ、1位「在宅勤務」（80%）、2位「成果主義」、「時短勤務」（同率20％）という結果でした。「誰が休んでもひっ迫しないチーム体制」という回答も一定数あったことから、在宅勤務や時短勤務等の新しい働き方が徐々に浸透し、仕事を属人化させるのではなく組織として仕事を構築していく体制への変化、そして働き方に合わせ、評価方法もシフトされてきていることが伺えました。
【男性の育休希望期間】外資系：1年 日系：3カ月
昨今注目されている男性育休の「取得したい期間」は、外資系では1位「1年」（27%）、2位「1カ月」（25%）、3位「3カ月」、「半年」（同率20%）という結果でした。日系の1位は「3カ月」（29%）、2位「1年」（24%）、3位「1カ月」（21%）でした。上記の期間を選んだ理由を尋ねた質問では「育児に参加したい期間」（50%）という回答が半数を占めたが、他に「業務上、育休の取得が可能な期間」（21%）や「自分のパートナーに仕事に集中してほしい期間」（20％）という回答も上位に挙げられました。
昨今注目されている男性育休の「取得したい期間」は、外資系では1位「1年」（27%）、2位「1カ月」（25%）、3位「3カ月」、「半年」（同率20%）という結果でした。日系の1位は「3カ月」（29%）、2位「1年」（24%）、3位「1カ月」（21%）でした。上記の期間を選んだ理由を尋ねた質問では「育児に参加したい期間」（50%）という回答が半数を占めたが、他に「業務上、育休の取得が可能な期間」（21%）や「自分のパートナーに仕事に集中してほしい期間」（20％）という回答も上位に挙げられました。
以上のことから、男性の育児休業は比較的新しい制度ではあるものの、男性の需要も高く、企業は制度の策定はもちろんのこと、運用、そして運用を通して従業員ひとりひとりが働きやすいと感じる組織づくりが求められていることがわかりました。
調査期間：2022年 1 月21～27日
対象：当社に登録のある国内で働く男性会社員 n=317人
調査期間：2022年 1 月21～27日
対象：当社に登録のある国内で働く男性会社員 n=317人
