売上高が前年同期比16％の収益成長、クラウド関連の売上も前年同期比で32％増加
通話録音装置の提供から始まり、企業のデジタルトランスフォーメーションを支援する NICE Ltd.（Nasdaq：NICE）は、米国時間8月5日付けで、第2四半期決算を発表しました。
■ 2021年 第2四半期 財務ハイライト
通話録音装置の提供から始まり、企業のデジタルトランスフォーメーションを支援する NICE Ltd.（Nasdaq：NICE）は、米国時間8月5日付けで、第2四半期決算を発表しました。
■ 2021年 第2四半期 財務ハイライト
NICEのCEO、Barak Eilamのコメント
「第2四半期の売上が、前年比16%増となったことを非常に嬉しく思います。これは、クラウド分野の堅調な成長拡大と、クラウド関連売上高が総収益の50%以上に成長した結果です。すべての主要な指標における第2四半期の強力な財務結果は、クラウド、デジタル、人工知能（AI）での堅実な実行、対大企業でのCXoneの継続的な成功、および国際市場での急速な成長によって推進されています。市場のクラウド化は加速し続けていますが、フルデジタルCXへの拡張はNICEにとってさらなる重要な機会を表しています。過去18か月間の有機的および買収を通じてのデジタルCXへの投資で、CXoneは独自のソリューションセットを使用し、35以上のデジタルチャネルを含むすべてのカスタマータッチポイントにわたるカスタマージャーニー全体をカバーできる完全なデジタルCXプラットフォームに進化しました。DXはまだ非常に初期の段階であり、明確なマーケットリーダーとして、私たちはクラウドと同じようにデジタルで目覚ましい成功を収めると信じています」
■ 第2四半期のGAAP財務ハイライト：
・売上高：2021年第2四半期の売上高は、2020年第2四半期の3億9,320万ドルから、16.0％増加して4億5,600万ドルになりました。
・売上総利益：2021年第2四半期の売上総利益と売上総利益率は、2020年第2四半期の2億5,740万ドルと65.5％に比べて、それぞれ3億550万ドルと67.0％に増加しました。
・営業利益：2021年第2四半期の営業利益は、2020年第2四半期の5,610万ドルから14.0％増加して6,400万ドルになりました。第2四半期の営業利益率は2020年第2四半期の14.3％から14.0％に減少しました。
・純利益：2021年第2四半期の純利益は、2020年第2四半期の44.6ドルから4,440万ドルになりました。純利益率は、2020年第2四半期の11.3％から9.7％に減少しました。
・希薄化EPS：2021年第2四半期の希薄化EPSは、2020年第2四半期の0.68ドルから、0.67ドルに減少しました。
・営業キャッシュ・フローとキャッシュバランス：2021年第2四半期の営業キャッシュ・フローは8,140万ドルでした。 第2四半期には、34万ドルが自社株買いに使用されました。 2021年6月30日現在、現金および現金同等物の合計、短期および長期の投資は14億770万ドル、負債の合計は6億1310万ドルでした。
■ 第2四半期のNon-GAAP財務ハイライト：
・売上高：2021年第2四半期Non-GAAPベースの売上高は、2020年第2四半期の3億9,510万ドルから、16.0％増加して4億5,890万ドルになりました。
・売上総利益：2021年第2四半期のNon-GAAP売上総利益と売上総利益率は、2020年第2四半期の2億8,050万ドルと71.0％に比べて、それぞれ3億3,150万ドルと72.2％に増加しました。
・営業利益：2021年第2四半期Non-GAAP営業利益は、2020年第2四半期の1億1,140万ドルから16.4％増加して1億2,960万ドルになりました。Non-GAAP営業利益率は昨年の28.2％と同じ28.2％でした。
・純利益：2021年第2四半期Non-GAAP純利益は、2020年第2四半期の8,990万ドルから16％増加して1億430万ドルになりました。Non-GAAP純利益率は昨年の22.7％と同じ22.7％でした。
・希薄化EPS：2021年第2四半期Non-GAAP希薄化EPSは、2020年第2四半期の1.37ドルから、14.6％増加して1.57ドルになりました。
■ 2021年第3四半期および通年のガイダンス：
・2021年第3四半期：2021年第3四半期Non-GAAPベースの売上高は4億6000万ドルから4億7000万ドルの範囲になると予想されています。 2021年第3四半期のNon-GAAPベースの希薄化EPSは、1.51ドルから1.61ドルの範囲になると予想されます。
・2021年通年のガイダンスの上方修正：2021年通年のNon-GAAPベースの売上高は、18億3500万ドルから18億5500万ドルの範囲になると予想されます（以前のガイダンスの範囲である18億ドルから18億2000万ドルより上方修正）。 2021年通年のNon-GAAPベースの希薄化EPSは、6.26ドルから6.46ドルの範囲になると予想されます（以前のガイダンス範囲である6.19ドルから6.39ドルより上方修正）。
※本プレスリリースはニュージャージ州ホーボーケン発、2021年8月5日付け発表の抄訳です。
NICEについて：
NICE（Nasdaq：NICE）を選んだ、世界中のあらゆる規模の企業が、主要なビジネス指標を満たしながら、優れたカスタマー・エクスペリエンスを簡単に作成しています。 世界一のクラウドネイティブ・カスタマーエクスペリエンス・プラットフォームである「CXone」を販売しているNICEは、人工知能（AI）を活用したコンタクトセンター・ソフトウェアの世界的リーダーです。 Fortune 100企業のうち85社以上を含む、150か国以上の25,000以上の組織が、NICEと提携して、すべての顧客とのやり取りを変革し、向上させています。 www.nice.com（https://www.nice.com/）
Non-GAAP財務指標について：
このプレスリリースには、Non-GAAP財務指標が含まれています。Non-GAAP財務指標は、株式に基づく報酬、取得した無形資産の償却、取得関連費用、債務の割引および債務の消滅による損失の償却、およびNon-GAAP調整の税効果を除外するように調整されたGAAP財務指標で構成されます。企業結合会計規則は、買収した事業体の収益の取り決めに関連する法的履行義務を負債として認識することを要求しています。そのような負債に割り当てられる金額は、取得日の公正価値に基づきます。収益の取り決めに対するNon-GAAP調整は、そのような収益の全額を反映することを目的としています。当社は、これらの非GAAP財務指標を、対応するGAAP指標と組み合わせて使用することにより、投資家に当社の事業の財務実績に関する有用な補足情報を提供します。Non-GAAP財務指標は、当社の事業の継続的な業績の指標として投資家にとって有用であると信じています。当社の経営陣は、当社の補足的なNon-GAAP財務指標を定期的に社内で使用して、当社の事業を理解、管理、評価し、財務、戦略、および運営上の意思決定を行っています。これらのNon-GAAP指標は、経営陣が将来の期間の計画と予測に使用する主要な要素の1つです。当社のNon-GAAP財務指標は、単独で、または同等のGAAP指標の代わりと見なされることを意図したものではなく、GAAPに従って作成された当社の連結財務諸表と併せて読む必要があります。これらのNon-GAAP財務指標は、他社が使用しているNon-GAAP財務指標とは大きく異なる場合があります。 GAAPベースとNon-GAAPベースの結果の調整は、連結損益計算書の直後の表に記載されています。当社はNon-GAAPベースでのみガイダンスを提供しています。 GAAPベースからNon-GAAPベースへのガイダンスの調整は、GAAPの結果で報告され、将来の影響を含むGAAPとNon-GAAPの財務指標の間の調整を必要とする将来のイベントに関連する予測不可能性と不確実性、将来の事業買収の可能性が影響するため、提供しておりません。したがって、Non-GAAP財務指標に基づくガイダンスと、将来の期間の対応するGAAP財務指標との調整は行っておりません。
将来性の見通しに関する記述：
本プレスリリースには、1995 年米国民事訴訟改革法で定義する「将来性の見通しに関する記述」に該当する情報が含まれます。将来性の見通しに関する記述は、NICE Ltd.（以下「当社」）経営陣による現在の意見、予想、仮定に基づくものです。将来性の見通しに関する記述は、英文において“believe”、“expect”、“seek”、“may”、“will”、“intend”、“should”、“project”、“anticipate”、“plan”または同様の語で記述されています。
将来性の見通しに関する記述は会社の実際の結果や業績が本プレスリリースに記述されているものと大きく異なる原因となりうる多くのリスクまたは不確定要素の影響を受けることがあり、私たちのビジネス条件および財務条件に影響を与える可能性のある、COVID-19に伴う不確実性、経済・事業環境の変化に伴うリスク、競争、CCaaSビジネスとしての成功および成長、技術およびマーケット要件の変化、会社の製品に対する需要の減少、新規テクノロジー、製品、アプリケーションをタイムリーに開発および導入できない状況、獲得した業務、製品、テクノロジー、人材の吸収および統合における困難または遅延、マーケットシェアの喪失、特定のマーケティングおよび配布協定を維持できない状況、第三者のクラウドコンピューティング・プラットフォームプロバイダー、ホスティング施設、サービスプロバイダーへの依存、サイバーセキュリティその他の侵害脅威、会社とその製品に関する法律、規制、標準規格の新規施行または修正の影響が含まれますが、これに限定されません。会社に関係するリスク要因および不確定要素の詳細については、米国証券取引委員会に提出される、フォーム20-F 年次報告書を含む会社のレポートを参照してください。本プレスリリースに含まれる将来性の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点で作成されたものであり、法律で定められている場合を除き、会社はこれを更新または改訂する責任を負いません。
