ITベンチャーの（株）フライヤー（本社:東京都千代田区、代表取締役CEO 大賀康史）が提供する書籍の要約文をアプリで配信する「本の要約サービスflier（フライヤー）」の法人版は、日本の人事部が運営する「ＨＲアワード2021」（主催：日本の人事部「ＨＲアワード」運営委員会、後援：厚生労働省）のプロフェッショナル部門に入賞しました（入賞発表日：2021年8月30日）。
今回入賞したプロフェッショナル部門は、HR領域での変革や生産性の向上を実現する、優れたサービスを提供したと認定されたサービスに送られるものです。
今回入賞したプロフェッショナル部門は、HR領域での変革や生産性の向上を実現する、優れたサービスを提供したと認定されたサービスに送られるものです。
■受賞内容
入賞した「flier法人版」は、同社が一般消費者向けにWeb・アプリで提供する「本の要約サービスflier」を企業で人材育成ツールとしてご活用いただくべく、2019年より本格提供を開始したサービスです。
1冊10分と短い時間で気軽に取り組むことができ、社員が自ら学ぶ文化の醸成を促す点が評価され、導入が進んでいます。
今回入賞した「ＨＲアワード2021」のプロフェッショナル部門とは、企業人事部に、採用・人材開発・労務管理などHR領域での変革や生産性の向上を実現する、優れたサービスを提供したと認定されるHRソリューション企業を選出しており、下記の4つを選考基準としています。
・明確且つ一貫性のある、戦略や方針を描けていること
・人と組織の可能性を広げ、企業や個人の成長を促していること
・社会や市場に影響を与える新規性、独創性を有していること
・将来にわたって継続性や拡大性を期待できること
■flierの実績
「flier」はビジネス書の新刊や話題のベストセラー、名著の要約を1冊10分で読める形で提供しているサービスです。通勤時や休憩時間といったスキマ時間を有効活用し、効率良くビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたいビジネスパーソンに利用されてきました。10分から取り組むことができるため、「自ら学ぶきっかけ」としても「習慣化への第一歩」としてもご好評いただいています。
法人版では、ユーザー向けの機能の他に、利用状況の確認ができる管理画面を提供しており、育成・マネジメントにもご活用いただけます。2019年の提供開始より導入社数は右肩上がりで、累計350社（2021年8月）を超え、昨年比では1.9倍と急増しています。
コロナ禍で従来のような集合研修の実施が難しい状況の中、今までの研修に替わるものをお探しの人材育成のご担当者に、次世代の人材育成ツールとして期待されています。
入賞した「flier法人版」は、同社が一般消費者向けにWeb・アプリで提供する「本の要約サービスflier」を企業で人材育成ツールとしてご活用いただくべく、2019年より本格提供を開始したサービスです。
1冊10分と短い時間で気軽に取り組むことができ、社員が自ら学ぶ文化の醸成を促す点が評価され、導入が進んでいます。
今回入賞した「ＨＲアワード2021」のプロフェッショナル部門とは、企業人事部に、採用・人材開発・労務管理などHR領域での変革や生産性の向上を実現する、優れたサービスを提供したと認定されるHRソリューション企業を選出しており、下記の4つを選考基準としています。
・明確且つ一貫性のある、戦略や方針を描けていること
・人と組織の可能性を広げ、企業や個人の成長を促していること
・社会や市場に影響を与える新規性、独創性を有していること
・将来にわたって継続性や拡大性を期待できること
■flierの実績
「flier」はビジネス書の新刊や話題のベストセラー、名著の要約を1冊10分で読める形で提供しているサービスです。通勤時や休憩時間といったスキマ時間を有効活用し、効率良くビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたいビジネスパーソンに利用されてきました。10分から取り組むことができるため、「自ら学ぶきっかけ」としても「習慣化への第一歩」としてもご好評いただいています。
法人版では、ユーザー向けの機能の他に、利用状況の確認ができる管理画面を提供しており、育成・マネジメントにもご活用いただけます。2019年の提供開始より導入社数は右肩上がりで、累計350社（2021年8月）を超え、昨年比では1.9倍と急増しています。
コロナ禍で従来のような集合研修の実施が難しい状況の中、今までの研修に替わるものをお探しの人材育成のご担当者に、次世代の人材育成ツールとして期待されています。
■フライヤー代表大賀コメント
フライヤーの創業時から、日本全国の人材育成部門の方が感じている「組織に活力を与えるような人を多く育てたい」という課題の解決に本の要約を活かしていただくことを夢見てきました。今回の選出は、その実現に向けて力強い後押しとなります。
変化が激しく個性が尊重される時代になり、固定的で画一的な人材育成方法では従業員のニーズを満たせなくなっています。あらゆる領域の知見が束ねられる本からのインプットを素早く行えるかどうかは、組織の人材の水準を変える重要な要素です。
flierの本の要約は10分のスキマ時間で読めるので、それ自体が有用なインプットとなります。そして、flierの要約を通じて一人ひとりの知的好奇心を刺激することで、効果的な読書習慣を組織に根付かせることができます。
皆さまの組織の人材育成を加速させるために、ぜひフライヤーをご活用下さい。
フライヤーの創業時から、日本全国の人材育成部門の方が感じている「組織に活力を与えるような人を多く育てたい」という課題の解決に本の要約を活かしていただくことを夢見てきました。今回の選出は、その実現に向けて力強い後押しとなります。
変化が激しく個性が尊重される時代になり、固定的で画一的な人材育成方法では従業員のニーズを満たせなくなっています。あらゆる領域の知見が束ねられる本からのインプットを素早く行えるかどうかは、組織の人材の水準を変える重要な要素です。
flierの本の要約は10分のスキマ時間で読めるので、それ自体が有用なインプットとなります。そして、flierの要約を通じて一人ひとりの知的好奇心を刺激することで、効果的な読書習慣を組織に根付かせることができます。
皆さまの組織の人材育成を加速させるために、ぜひフライヤーをご活用下さい。
■ＨＲアワード2021に関して
10回目の開催となるＨＲアワード2021は「企業人事部門（企業の部・個人の部）」「書籍部門」「プロフェッショナル部門（部門内でさらに4部門に細分化される）」の合計7部門が設定されます。今回の入賞は、応募総数387社から約50点ほどが選ばれるもので、現在「ＨＲアワード」公式サイトでは、最優秀賞・優秀賞候補を選出する投票が行われています。（投票期間：2021年8月30日～2021年9月17日）
「ＨＲアワード2021」弊社紹介ページ：https://hr-award.jp/nominate3.php#3-10
10回目の開催となるＨＲアワード2021は「企業人事部門（企業の部・個人の部）」「書籍部門」「プロフェッショナル部門（部門内でさらに4部門に細分化される）」の合計7部門が設定されます。今回の入賞は、応募総数387社から約50点ほどが選ばれるもので、現在「ＨＲアワード」公式サイトでは、最優秀賞・優秀賞候補を選出する投票が行われています。（投票期間：2021年8月30日～2021年9月17日）
「ＨＲアワード2021」弊社紹介ページ：https://hr-award.jp/nominate3.php#3-10
累計会員数85万人突破、2年前の2倍強と近年急成長、法人契約も好調
ビジネス書1冊の大筋を10分で理解できる、書籍要約サービス「flier（フライヤー）」
要約は2500冊越え、ビジネスパーソンの“スキマ時間”活用に一役
（株）フライヤーは、本の要約サービス「flier（フライヤー）」を運営する、ITベンチャー（2013年6月設立）です。最大の特長は「書評（レビュー）」ではなく「要約」である点です。書き手の主観が入る書評とは異なり、著者の主張や論理（重要ポイントや全体像）を忠実にまとめ、読者に伝えます。書評でないため、出版社と著者から要約の許可を得る必要があり、要約した原稿にも目を通していただくことで、高品質なサービスを提供しています。
要約の文字量は4000字ほどで、10分程度で読める工夫をしています。「flier」には、新刊（掲載書籍の9割）を中心に、毎日1冊の要約文をアップ。現在2500冊超（2021.7）を掲載しています。要約記事は自社の編集者に加えて、経験豊富な外部ライター約50人が作成します。
サービスは、出版社や書店からも好評です。要約を読み終えた人の15～20%がアマゾンなどのECサイトへアクセスします。多くの出版社から「書籍の売り上げが上がった」「増刷になった」といった評価を得ています。
書店チェーンの「未来屋書店」（イオングループ）では、書籍のPOPに付くQRコードから、flier内の要約ページを“立ち読み”できる施策を展開し、対象書籍の売り上げを伸ばしています。この実績が評価され、大手書店と「フライヤー棚」を設置したフェアを協業しています。
利用者は、通勤や休憩時といったスキマ時間を有効活用し、効率よくビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたい知的好奇心の旺盛なビジネスパーソンです。
最近は、社員教育の一環として法人契約する企業も増え続けています。また、AIの音声読み上げ機能や、ユーザー同士で要約から得た学びを情報交換（シェア）するSNSサービスなど、新たな施策も好調です。
要約書籍の冊数増とともに、累計会員数もサービス開始から右肩上がりで、現在の同会員数は2年前の2倍強（前年比も1.5倍）と近年急拡大。法人契約社数も好調で、2年前の3倍強の増加率で急伸しています。今後は、2021年7月に85万人に達した個人と法人を合算した累計会員数を、2022年中に120万人超まで引き上げたい考えです。
