株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内パワーアシストスーツ市場を調査し、駆動タイプ別や機能別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにいたしました。
1.市場概況
パワーアシストスーツ(Power Assist Suit:以下、PAS)の市場規模(メーカ出荷金額ベース)は、2020年度はほぼ横ばいで推移したものの、2021年度は前年度比132.0%の22億4,900万円を見込む。
PAS市場は、2021年度になって新製品が市場投入されることによって、これまでとは異なる普及局面に突入しつつあることを予感させる状況にある。
2.注目トピック~大手メーカの新製品投入で、一気に拡大に転じる上腕支持目的PAS
作業支援の一つである上腕支持を目的とするPASは、Passiveタイプが中心である。最近、動力源にスプリングを採用するタイプは新規参入もあり、PASの新たな用途(目的)として注目されている。
参入企業数自体は決して多いとは言えないが、大手メーカが新規参入したことで、今までにない需要開拓の可能性も見え隠れしている。市場は低価格なPassiveタイプの製品が量産されることで、2021年度は数量ベースで拡大するとともに、金額ベースでも拡大に転じると見込まれる。
3.将来展望
2020年度までのPAS市場は、量産化される低価格製品の数量ベースの伸長に連動し、堅調に拡大してきた。今後は、これまでの目新しさや物珍しさで導入するという段階は終焉し、実用品として着実に定着し、普及していく見込みである。
PASメーカ各社は目先の出荷量を追い求めるよりも、ユーザがPASを使いこなし生活に定着させることに目を向け始めており、ユーザ目線に立った第二世代製品が増えることで、実用品としての普及という次のステージに移ることになると考える。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2768
調査要綱
1.調査期間: 2021年4月~7月
2.調査対象: 国内のパワーアシストスーツメーカや販売元、その研究開発に取り組む企業、関連団体、関係省庁等
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談(オンライン含む)、電話ヒアリング調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日:2021年07月28日
お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press
株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/
1.市場概況
パワーアシストスーツ(Power Assist Suit:以下、PAS)の市場規模(メーカ出荷金額ベース)は、2020年度はほぼ横ばいで推移したものの、2021年度は前年度比132.0%の22億4,900万円を見込む。
PAS市場は、2021年度になって新製品が市場投入されることによって、これまでとは異なる普及局面に突入しつつあることを予感させる状況にある。
2.注目トピック~大手メーカの新製品投入で、一気に拡大に転じる上腕支持目的PAS
作業支援の一つである上腕支持を目的とするPASは、Passiveタイプが中心である。最近、動力源にスプリングを採用するタイプは新規参入もあり、PASの新たな用途(目的)として注目されている。
参入企業数自体は決して多いとは言えないが、大手メーカが新規参入したことで、今までにない需要開拓の可能性も見え隠れしている。市場は低価格なPassiveタイプの製品が量産されることで、2021年度は数量ベースで拡大するとともに、金額ベースでも拡大に転じると見込まれる。
3.将来展望
2020年度までのPAS市場は、量産化される低価格製品の数量ベースの伸長に連動し、堅調に拡大してきた。今後は、これまでの目新しさや物珍しさで導入するという段階は終焉し、実用品として着実に定着し、普及していく見込みである。
PASメーカ各社は目先の出荷量を追い求めるよりも、ユーザがPASを使いこなし生活に定着させることに目を向け始めており、ユーザ目線に立った第二世代製品が増えることで、実用品としての普及という次のステージに移ることになると考える。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2768
調査要綱
1.調査期間: 2021年4月~7月
2.調査対象: 国内のパワーアシストスーツメーカや販売元、その研究開発に取り組む企業、関連団体、関係省庁等
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談(オンライン含む)、電話ヒアリング調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日:2021年07月28日
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