コワーキングスペースとレンタルオフィス『BIZcomfort』（ビズコンフォート）を運営する株式会社WOOC（よみ：ウォーク、所在地：東京都品川区、代表取締役：阪谷 泰之）は、働き方改革の国民運動として、2021年7月19日（月）～9月5日（日）に実施される『テレワーク・デイズ2021』に、応援団体として参加いたします。
今回、『テレワーク・デイズ』の推進を図るため、住宅地や郊外を中心に展開しているシェアオフィス『BIZcomfort』を活用し、仕事前の朝サーフィンを楽しむなど、ワークライフバランスを実現している社員の実例を紹介します。
今回、『テレワーク・デイズ』の推進を図るため、住宅地や郊外を中心に展開しているシェアオフィス『BIZcomfort』を活用し、仕事前の朝サーフィンを楽しむなど、ワークライフバランスを実現している社員の実例を紹介します。
▼コロナ禍のテレワークの導入 “自分らしい働き方”を考えるきっかけに
「テレワーク・デイズ」は、政府が推進する「働き方改革」の一環として、テレワークの全国的な普及・推進を目指し2017年にスタートした国民運動です。
本年は、7月19日（月）～9月5日（日）の約1か月半をテレワーク・デイズ2021と設定し、全国で3,000団体の参加を目標にテレワークの一斉実施が呼びかけます。
・テレワーク・デイズ2021 公式サイト：https://teleworkdays.go.jp/
▼住宅地でのコワーキングスペース展開で“理想のワークライフバランス”の実現を支援
2019年1月に政府より発表された“職住近接”推進※１に先駆け、『BIZcomfort』は2014年より、混雑する都心への通勤を避け、自宅近くで仕事ができるコワーキングスペースを住宅地や郊外を中心に展開、全国に89施設を運営しています（2021年6月末現在）。
Wi-Fiやプリンターが完備され、パソコン１つで通常のオフィスと変わらない環境で仕事が可能な“職住近接”型コワーキングスペースは、通勤ラッシュによるストレスの緩和はもちろん、自宅では仕事がしにくい人や、育児や介護などで通勤が難しい休眠人材のテレワークも実現します。実際に新規施設利用者の割合において『テレワーク拠点としての利用』目的が増加※2しています。
※1：地域住宅団地再生事業について（内閣府地方創生推進事務局）
※2：新型コロナ感染拡?前と 2021 年のシェアオフィス利用状況比較調査（当社調べ）
https://bizcomfort.jp/wp-content/uploads/2021/05/3e811840e3a1f63c4cd51cb2fc483e4b.pdf
▼社員のテレワーク実践経験を通して、さらなる快適なテレワークのあり方を提案
当社では、2014年に『どこでもはたらく改革!!』というテレワーク制度を導入しました。本テレワーク制度の利用を通じて、非生産的な移動時間や待ち時間を削減して帰宅時間の早期化を図り、自分の時間や家族との時間を大切にしてもらう働き方を推奨しています。社員自らがテレワークのために『BIZcomfort』を利用した経験を、当事者目線に立ったアイデアとして、今後の仕事につなげてもらうことも、本制度を導入した目標の1つです。
制度を利用した社員からは、自律的に集中して仕事を進めることで生産性の高い仕事ができたという声や、施設内で他の利用者と交流する機会が増えたことで顧客の具体的なニーズや意見の把握がしやすくなり、より良い施設運営につながっているという感想が寄せられています。
「テレワーク・デイズ」は、政府が推進する「働き方改革」の一環として、テレワークの全国的な普及・推進を目指し2017年にスタートした国民運動です。
本年は、7月19日（月）～9月5日（日）の約1か月半をテレワーク・デイズ2021と設定し、全国で3,000団体の参加を目標にテレワークの一斉実施が呼びかけます。
・テレワーク・デイズ2021 公式サイト：https://teleworkdays.go.jp/
▼住宅地でのコワーキングスペース展開で“理想のワークライフバランス”の実現を支援
2019年1月に政府より発表された“職住近接”推進※１に先駆け、『BIZcomfort』は2014年より、混雑する都心への通勤を避け、自宅近くで仕事ができるコワーキングスペースを住宅地や郊外を中心に展開、全国に89施設を運営しています（2021年6月末現在）。
Wi-Fiやプリンターが完備され、パソコン１つで通常のオフィスと変わらない環境で仕事が可能な“職住近接”型コワーキングスペースは、通勤ラッシュによるストレスの緩和はもちろん、自宅では仕事がしにくい人や、育児や介護などで通勤が難しい休眠人材のテレワークも実現します。実際に新規施設利用者の割合において『テレワーク拠点としての利用』目的が増加※2しています。
※1：地域住宅団地再生事業について（内閣府地方創生推進事務局）
※2：新型コロナ感染拡?前と 2021 年のシェアオフィス利用状況比較調査（当社調べ）
https://bizcomfort.jp/wp-content/uploads/2021/05/3e811840e3a1f63c4cd51cb2fc483e4b.pdf
▼社員のテレワーク実践経験を通して、さらなる快適なテレワークのあり方を提案
当社では、2014年に『どこでもはたらく改革!!』というテレワーク制度を導入しました。本テレワーク制度の利用を通じて、非生産的な移動時間や待ち時間を削減して帰宅時間の早期化を図り、自分の時間や家族との時間を大切にしてもらう働き方を推奨しています。社員自らがテレワークのために『BIZcomfort』を利用した経験を、当事者目線に立ったアイデアとして、今後の仕事につなげてもらうことも、本制度を導入した目標の1つです。
制度を利用した社員からは、自律的に集中して仕事を進めることで生産性の高い仕事ができたという声や、施設内で他の利用者と交流する機会が増えたことで顧客の具体的なニーズや意見の把握がしやすくなり、より良い施設運営につながっているという感想が寄せられています。
【当社社員の最高なワークライフバランスを実現しているテレワーク実践事例】
▼新型コロナをきっかけに本格的にテレワークを実施 通勤時間を1時間削減し、朝サーフィンと家族団らんを実現
顧客とのコミュニケーションも増え、担当エリアのニーズ把握や情報収集も（40代男性・エリア営業）
名前：志垣 陽介
年齢：41歳
家族構成：妻、子（9歳）、子（4歳）
部署：オフィスリーシングチーム西（課長）
入社歴：4年（テレワーク歴1年）
削減できた通勤時間：約1時間（片道）
主なテレワーク拠点：BIZcomfort片瀬江ノ島、BIZcomfort湘南藤沢 など
テレワークを導入して良かったこと
・これまで通勤時間が1時間20分かかっていたが、テレワーク導入で20分に短縮することができた。
・満員電車から解放されたことで、心身共にストレスから解放された。
・通勤時間が大幅に削減できたことで、子どもたちとゆっくり会話を楽しみながら朝食を食べるなど家族との時間が充実。
・仕事前の朝サーフィンや、仕事帰りのジム通いなど、自分の時間を多く持てるようになった。
・自分の時間を持つことで気持ちに余裕ができ新しいことに挑戦してみようという意欲につながった。
・コワーキングスペースを利用することで、自宅よりもメリハリのある環境下で仕事に集中することができた。
・仕事の面で感じるメリットは、同じ施設の利用者という目線で顧客と会話が弾むようになり、具体的な要望や近隣エリアの情報をより多くヒアリングできるようになった。
テレワークを導入したい企業様・皆様へのメッセージ
・趣味や子育て、介護などそれぞれのライフスタイルや価値観の中に、“仕事”を入れていく時代が到来。
・一人ひとりが働き方を「選択」できる社会にするために、テレワークは必要な制度。
・通勤時間やスキマ時間を自分の時間に変換できるメリットは非常に大きいので、導入できるのであれば挑戦する価値アリ。
・社員のストレス緩和やリフレッシュにつながり、仕事の質の向上やメンタルヘルスケアにもつながる可能性も。
・ビジネス面でも、消費者の目線での世間の流れや情報に関してアンテナが働きやすくなるなど、大きなメリットが。
・SNSやチャットツールを活用して、同僚とのこまめなコミュニケーションを心がけることが、テレワーク成功の秘訣。
▼新型コロナをきっかけに本格的にテレワークを実施 通勤時間を1時間削減し、朝サーフィンと家族団らんを実現
顧客とのコミュニケーションも増え、担当エリアのニーズ把握や情報収集も（40代男性・エリア営業）
名前：志垣 陽介
年齢：41歳
家族構成：妻、子（9歳）、子（4歳）
部署：オフィスリーシングチーム西（課長）
入社歴：4年（テレワーク歴1年）
削減できた通勤時間：約1時間（片道）
主なテレワーク拠点：BIZcomfort片瀬江ノ島、BIZcomfort湘南藤沢 など
テレワークを導入して良かったこと
・これまで通勤時間が1時間20分かかっていたが、テレワーク導入で20分に短縮することができた。
・満員電車から解放されたことで、心身共にストレスから解放された。
・通勤時間が大幅に削減できたことで、子どもたちとゆっくり会話を楽しみながら朝食を食べるなど家族との時間が充実。
・仕事前の朝サーフィンや、仕事帰りのジム通いなど、自分の時間を多く持てるようになった。
・自分の時間を持つことで気持ちに余裕ができ新しいことに挑戦してみようという意欲につながった。
・コワーキングスペースを利用することで、自宅よりもメリハリのある環境下で仕事に集中することができた。
・仕事の面で感じるメリットは、同じ施設の利用者という目線で顧客と会話が弾むようになり、具体的な要望や近隣エリアの情報をより多くヒアリングできるようになった。
テレワークを導入したい企業様・皆様へのメッセージ
・趣味や子育て、介護などそれぞれのライフスタイルや価値観の中に、“仕事”を入れていく時代が到来。
・一人ひとりが働き方を「選択」できる社会にするために、テレワークは必要な制度。
・通勤時間やスキマ時間を自分の時間に変換できるメリットは非常に大きいので、導入できるのであれば挑戦する価値アリ。
・社員のストレス緩和やリフレッシュにつながり、仕事の質の向上やメンタルヘルスケアにもつながる可能性も。
・ビジネス面でも、消費者の目線での世間の流れや情報に関してアンテナが働きやすくなるなど、大きなメリットが。
・SNSやチャットツールを活用して、同僚とのこまめなコミュニケーションを心がけることが、テレワーク成功の秘訣。
▼高まるコワーキングスペース需要に応え、働き方改革を支援
当社は、「空室にVALUE（価値）」と「DESIGN（デザイン）を！」という企業理念のもと、全国にあふれる空室に付加価値とデザインを吹き込み、収益力を甦らせ、向上させることを事業モデルとしています。今後、働き方が多様となる中で、コワーキングスペースの需要は高まっていきます。当社は、コワーキングスペース事業から、働き方改革の促進に貢献します。
▼「BIZcomfort」について
近年は働き方が多様化し、フリーランスや副業、スタートアップなど、自分の特技や強みを生かした働き方を選択する人が増加しています。さらに企業側も、働き方改革の一環で、シェアオフィスを用いたテレワークや、子育て・介護世代が自宅近くでも働けるサテライトオフィスを設置する傾向にあり、働くスタイルや意識が大きく変わろうとしています。
そんな背景の中、当社では「はたらくをもっと自由に快適に！」をコンセプトに、シェアオフィス『BIZcomfort』を運営。関東・関西を中心に、全国展開に向けて積極的に拡大しています。
【会社概要】
商号 ：株式会社WOOC（ウォーク）※2017年9月25日をもちまして株式会社リビング・エージェントより社名変更
代表 ：代表取締役 阪谷 泰之
本社所在地 ：東京都品川区西五反田2-30-4 BR五反田ビル7F ※2021年6月19日をもちまして本社を移転
電話 ：03-5789-3323
設立 ：2008年9月
資本金 ：11,000万円（資本準備金5,000万円含む）
売上高 ：3,771,756,155円（13期）
店舗数 ：レンタルオフィス113拠点・コワーキングスペース92拠点（提携店舗・新規オープン予定を含む）
従業員数 ：計 135 名（社員 59名・パート 76名）※2021年6月時点
事業内容 ：レンタルオフィス事業・コワーキングスペース事業・住宅サブリース事業・リフォーム・リノベーション事業・不動産管理・仲介事業・不動産売買仲介事業
報道関係者からのお問い合わせ先
株式会社WOOC 広報事務局
担当：青木（090-3903-5644）・杉村（070-1389-0175）
TEL：03-5411-0066 FAX：03-3401-7788
e-mail：pr@netamoto.co.jp
当社は、「空室にVALUE（価値）」と「DESIGN（デザイン）を！」という企業理念のもと、全国にあふれる空室に付加価値とデザインを吹き込み、収益力を甦らせ、向上させることを事業モデルとしています。今後、働き方が多様となる中で、コワーキングスペースの需要は高まっていきます。当社は、コワーキングスペース事業から、働き方改革の促進に貢献します。
▼「BIZcomfort」について
近年は働き方が多様化し、フリーランスや副業、スタートアップなど、自分の特技や強みを生かした働き方を選択する人が増加しています。さらに企業側も、働き方改革の一環で、シェアオフィスを用いたテレワークや、子育て・介護世代が自宅近くでも働けるサテライトオフィスを設置する傾向にあり、働くスタイルや意識が大きく変わろうとしています。
そんな背景の中、当社では「はたらくをもっと自由に快適に！」をコンセプトに、シェアオフィス『BIZcomfort』を運営。関東・関西を中心に、全国展開に向けて積極的に拡大しています。
【会社概要】
商号 ：株式会社WOOC（ウォーク）※2017年9月25日をもちまして株式会社リビング・エージェントより社名変更
代表 ：代表取締役 阪谷 泰之
本社所在地 ：東京都品川区西五反田2-30-4 BR五反田ビル7F ※2021年6月19日をもちまして本社を移転
電話 ：03-5789-3323
設立 ：2008年9月
資本金 ：11,000万円（資本準備金5,000万円含む）
売上高 ：3,771,756,155円（13期）
店舗数 ：レンタルオフィス113拠点・コワーキングスペース92拠点（提携店舗・新規オープン予定を含む）
従業員数 ：計 135 名（社員 59名・パート 76名）※2021年6月時点
事業内容 ：レンタルオフィス事業・コワーキングスペース事業・住宅サブリース事業・リフォーム・リノベーション事業・不動産管理・仲介事業・不動産売買仲介事業
報道関係者からのお問い合わせ先
株式会社WOOC 広報事務局
担当：青木（090-3903-5644）・杉村（070-1389-0175）
TEL：03-5411-0066 FAX：03-3401-7788
e-mail：pr@netamoto.co.jp
