森永製菓株式会社(東京都港区芝、代表取締役社長・太田 栄二郎)は、2021年3月4日に経済産業省と日本健康会議が共同で選ぶ「健康経営優良法人2021」に認定されました。また、「健康経営優良法人2021」の「大規模法人部門」1,801法人のうち、上位500法人である「ホワイト500」企業としての認定となりました。今回で4年連続の認定です。
■森永製菓の取組みについて
森永製菓は、2002年より従業員とその家族を対象にした生活習慣・改善に寄与するためのキャンペーンを継続して行ってまいりました。
2018年には「従業員は企業活力の源泉であり、最も重要な経営資源(財産)である」との考えから、従業員一人ひとりの自律した健康維持・増進を積極的に支援し自らの持てる能力を最大限に発揮できる職場環境を整備することを目的に「森永製菓健康宣言」を行いました。
◇2018年度 健康推進委員会設置
・「森永製菓健康宣言」
・「健康フォーラム」開催
◇2019年度 「健康経営推進体制」確立と「健康経営理念・方針」策定
・オリジナル体操「森永体操」の考案/開発、実施
※オフィスワークならではの肩凝りや腰痛といった体の不調、工場ならではのケガ予防、重い荷物を持つ正しい動作学習をケアする目的で、当社に所属するスポーツトレーナーが独自に考案した体操です。朝礼時や昼休憩後に実施可能な短時間の構成で、各事業所で健康経営に取り組んでいます。
・「ウォーキングイベント」開催
◇2020年度 感染症予防対策の強化と労働環境の整備
・オンラインを活用した定期的な健康情報の発信と各種セミナーの開催
・特定保健指導実施率向上施策の実施
・「ウォーキングイベント」開催
森永製菓は、「おいしく、たのしく、すこやかに」世界の人々の豊かで安全な食生活の実現と健康の増進に貢献することを企業理念に掲げています。引き続き、家族を含めた従業員の健康増進に一層努めるとともに、企業理念に基づき、当社の事業全体で健康分野の拡大に注力してまいります。
■「健康経営優良法人認定制度」とは
健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
本制度では、大規模の企業等を対象とした「大規模法人部門」と、中小規模の企業等を対象とした「中小規模法人部門」の2つの部門により、それぞれ「健康経営優良法人」を認定しています。
※健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenkoukeiei_yuryouhouzin.html
■森永製菓の取組みについて
森永製菓は、2002年より従業員とその家族を対象にした生活習慣・改善に寄与するためのキャンペーンを継続して行ってまいりました。
2018年には「従業員は企業活力の源泉であり、最も重要な経営資源(財産)である」との考えから、従業員一人ひとりの自律した健康維持・増進を積極的に支援し自らの持てる能力を最大限に発揮できる職場環境を整備することを目的に「森永製菓健康宣言」を行いました。
◇2018年度 健康推進委員会設置
・「森永製菓健康宣言」
・「健康フォーラム」開催
◇2019年度 「健康経営推進体制」確立と「健康経営理念・方針」策定
・オリジナル体操「森永体操」の考案/開発、実施
※オフィスワークならではの肩凝りや腰痛といった体の不調、工場ならではのケガ予防、重い荷物を持つ正しい動作学習をケアする目的で、当社に所属するスポーツトレーナーが独自に考案した体操です。朝礼時や昼休憩後に実施可能な短時間の構成で、各事業所で健康経営に取り組んでいます。
・「ウォーキングイベント」開催
◇2020年度 感染症予防対策の強化と労働環境の整備
・オンラインを活用した定期的な健康情報の発信と各種セミナーの開催
・特定保健指導実施率向上施策の実施
・「ウォーキングイベント」開催
森永製菓は、「おいしく、たのしく、すこやかに」世界の人々の豊かで安全な食生活の実現と健康の増進に貢献することを企業理念に掲げています。引き続き、家族を含めた従業員の健康増進に一層努めるとともに、企業理念に基づき、当社の事業全体で健康分野の拡大に注力してまいります。
■「健康経営優良法人認定制度」とは
健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
本制度では、大規模の企業等を対象とした「大規模法人部門」と、中小規模の企業等を対象とした「中小規模法人部門」の2つの部門により、それぞれ「健康経営優良法人」を認定しています。
※健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenkoukeiei_yuryouhouzin.html