株式会社トリプルアイズ(本社:東京都千代田区、代表取締役:福原 智、以下トリプルアイズ)は、2020年10月19日、顔認証と自動検温が同時に行えるシステム「AIZE Biz+(アイズビズ・プラス)」と「AIZE Research+(アイズリサーチ・プラス)」をリリースしました。
https://aizebizplus.jp/
■マスク着用でも認識! 純国産の検温システム
「本当にきちんと検温できているのか?」「データがどこかに漏れているのではないか?」
非接触による検温システムに対してそうした疑問を持つ人も少なくありません。
トリプルアイズは、社内での実証実験を重ね、自社開発のアプリを搭載することで、より検温精度が高くセキュリティにも優れた自動検温機の提供を実現しました。
顔認証機能を受け持つのは、自社開発したAIエンジン「画像認識プラットフォーム・AIZE(アイズ)」です。AIZEは世界最大級512次元の特徴量を顔画像から検出、個別認識できます。ウィズコロナに常識のマスク着用でも高い認識率を誇ります。
https://aizebizplus.jp/
■マスク着用でも認識! 純国産の検温システム
「本当にきちんと検温できているのか?」「データがどこかに漏れているのではないか?」
非接触による検温システムに対してそうした疑問を持つ人も少なくありません。
トリプルアイズは、社内での実証実験を重ね、自社開発のアプリを搭載することで、より検温精度が高くセキュリティにも優れた自動検温機の提供を実現しました。
顔認証機能を受け持つのは、自社開発したAIエンジン「画像認識プラットフォーム・AIZE(アイズ)」です。AIZEは世界最大級512次元の特徴量を顔画像から検出、個別認識できます。ウィズコロナに常識のマスク着用でも高い認識率を誇ります。
■コロナ対策だけでは終わらない。AIによる勤怠・入退室管理を実現する「AIZE Biz+」
オフィス、工場、学習塾、スポーツジムなどで活躍するのが「AIZE Biz+(アイズビス・プラス)」。
事前に従業員や会員の顔データを登録しておき、受付入口に置いた検温機によって非接触による出退勤(入退室)管理と検温を同時に行います。
体温があらかじめ設定した温度を超えていた場合には、管理画面にアラートが出て管理者に通知メールが届きます。高熱の疑いのある従業員や会員への問診や再検温などによって、感染症の拡大を防止します。
AIZE Biz+はデフォルトでWeb勤怠機能がついているので、リモートワークを行う従業員の勤務状況を遠隔で管理したり、GPS機能によって営業マンの直行直帰、現場常駐社員をサポートしたりすることも可能です。
■顧客には安心を、店舗にはマーケティングデータを提供する「AIZE Research+」
飲食店や小売店舗、アミューズメント施設で威力を発揮するのが「AIZE Research+(アイズリサーチ・プラス)」です。
検温と同時に顧客の顔データを取得することで、感染リスク対策をしながら、 AI(人工知能)による来客データ分析が可能になります。
ウイズコロナにおいては、安心して飲食や買い物ができる店が消費者から選ばれます。信頼できる検温装置の導入は店舗経営にとって必須と言えるでしょう。
さらに、AIZE Research+は、カメラから送られてきた画像から、来場者数、性別、年齢、リピーター、感情などを分析・可視化します。 顧客属性に即したキャンペーンの展開やホスピタリティの向上を実現し、繁忙期のシフト管理も容易になります 。
■AI導入のスモールスタートに最適
日本社会のデジタル化の遅れがコロナ対策を妨げていると指摘されていますが、企業においてもAIの利用率はわずか4.2%にとどまり(『AI白書2020』より)、DX(デジタル・トランスフォーメーション)推進は急務とされています。
ローコストで始められる顔認証システムは、AI導入のスモールスタートに最適と言えます。AIZEはクラウド型AIサービスだから、短期間での導入が可能です。
画像認識プラットフォーム・AIZEは、豊富なサービスレイヤーを備え、拡張性に優れていることから、あらゆる業種・業態のニーズに対応し、課題に沿ったAIソリューションを提案できます。個別の企業ニーズに合わせてカスタマイズできるのもAIZEの特徴です。
https://aize.jp/
■AIZEのビジョン
顔は人のアイデンティティそのものであり、AIが顔を認識できればIDもパスワードも不要な世界が実現します。また、AIZEは専門家の目を代替することで、医療介護、保守点検、小売流通など人手不足の解消に役立ちます。さらに画像認識は言語や情報リテラシーの障壁がないことから、外国人や高齢者が増加する社会で利便性を発揮します。
画像認識プラットフォーム・AIZEは、量販店としては日本で初めての取り組みとなったヤマダ電機の顔決済システム「ヤマダPay」や、飲食店・ドラッグストア・メガネ店などの顧客管理や防犯システムなどに導入されております。