業界で長きにわたり活躍するマックチェスニー氏の豊富なマーケティングの知見と経験が、サイバープロテクションの重要度への認識を高めるアクロニスの取り組みを強力に支援
※本リリースは2020年6月11日にスイス・シャフハウゼンで発表されたプレスリリースの抄訳です。
サイバープロテクションのグローバルリーダーであるアクロニスは、本日、スティーブン・マックチェスニー（Steven McChesney）氏をチーフマーケティングオフィサー（CMO）に任命したことを発表しました。マックチェスニー氏は30年を超えるテクノロジー領域のマーケティング経験を持つ業界の重鎮であり、これまでF5 Networks社、Druva社、Visio社において統括的な役割を果たしてきました。
マックチェスニー氏は、今回の新たな役割において、サイバープロテクションの重要度への認識を継続的に高めるアクロニスの取り組みを支援し、また、スイスとシンガポールを結ぶ当社のマーケティング戦略全体を重点的に担当することになります。現在は、従来型（オンプレミス）からクラウドへの移行ビジネスの推進、およびサービスプロバイダーの増加と支援に取り組んでいます。その足掛かりとなるのが、業界に根本的変化をもたらす当社のサイバープロテクションソリューション、Acronis Cyber Protectの成功です。Acronis Cyber Protectは、バックアップ、アンチマルウェア、セキュリティ管理を、AIにより強化しつつ独自に統合した状態でユーザーに提供するものです。市場をリードするこのソリューションは、寄せ集めのマルチベンダーソリューションにありがちなセキュリティギャップを解消し、サービスプロバイダーと顧客が、統合された管理インターフェイスによってデータを管理し保護することを可能にします。
マックチェスニー氏は、テクノロジーマーケティング、販売、ビジネス開発の領域において豊富な経験を持ち、前職ではF5 Networks社のグローバルマーケティング部門ヴァイルプレジデントを務めました。それ以前は、F5社、Druva社、Visio社で幅広く活躍しています。マックチェスニー氏のMidisoft社およびEgghead Software社における経歴と、複数の代理店において顧客対応を行った経験が、大規模な需要を喚起する上で貴重な見識をもたらすことになります。
アクロニスの創設者兼CEOのセルゲイ・ベロウソフ（Serguei “SB” Beloussov）は、次のように述べています。「スティーブン・マックチェスニー氏は強力なリーダーシップスキルと幅広い経験を当社にもたらしてくれるでしょう。彼はその役割において、サイバープロテクションにおける世界的リーダーとしての当社の地位をさらに強固なものにするよう貢献し、アクロニスのマーケティングを1つ上のレベルに引き上げてくれるでしょう」
マックチェスニー氏の従来型マーケティング、デジタルマーケティング、パートナーマーケティングの専門知識を活用して、アクロニスは企業効率を大幅に改善し、世界屈指のマーケティング組織としてさらに発展していきます。
「アクロニスのチームの皆さんと一緒に、サイバープロテクションという新たな業界カテゴリの拡大に取り組めることをとても楽しみにしています。今や従来のバックアップ手法は不十分で、明らかにサイバープロテクションが必要不可欠となっています。私はアクロニスのチーフマーケティングオフィサーとして、この画期的なアプローチにおける業界の知識を深化させていく所存です」（マックチェスニー氏）
アクロニスについて
アクロニスは、革新的なバックアップ、セキュリティ、災害復旧、オンプレ、クラウド、さらにハイブリッドクラウド環境における企業向けファイルの同期と共有ソリューションを活用し、安全性、アクセシビリティ、プライバシー、真正性、セキュリティ（SAPAS）の課題を解決する、サイバープロテクション領域のグローバルリーダーです。アクロニスは、AIテクノロジーとブロックチェーンベースのデータ認証によって強化され、物理、仮想、クラウド、モバイルワークロード、アプリケーションを包括する、あらゆる環境で全てのデータを保護します。
全世界に50万社のビジネス顧客と、アクロニスAPI対応のサービスプロバイダー、リセラー、ISVパートナーによるグローバルなコミュニティを持つアクロニスは、Fortune 1000に選ばれた企業から全面的な信頼を寄せられており、500万以上の個人ユーザーからも高い評価を得ています。スイスとシンガポールにそれぞれ本社を置くアクロニスは、世界150カ国以上に顧客とパートナーを持つグローバル組織です。
Acronis（R）は米国、およびその他の国におけるAcronis International GmbHの登録商標です。
ここに記載されるその他すべての製品名および登録／未登録商標は、識別のみを目的としており、その所有権は各社にあります。
※本リリースは2020年6月11日にスイス・シャフハウゼンで発表されたプレスリリースの抄訳です。
サイバープロテクションのグローバルリーダーであるアクロニスは、本日、スティーブン・マックチェスニー（Steven McChesney）氏をチーフマーケティングオフィサー（CMO）に任命したことを発表しました。マックチェスニー氏は30年を超えるテクノロジー領域のマーケティング経験を持つ業界の重鎮であり、これまでF5 Networks社、Druva社、Visio社において統括的な役割を果たしてきました。
マックチェスニー氏は、今回の新たな役割において、サイバープロテクションの重要度への認識を継続的に高めるアクロニスの取り組みを支援し、また、スイスとシンガポールを結ぶ当社のマーケティング戦略全体を重点的に担当することになります。現在は、従来型（オンプレミス）からクラウドへの移行ビジネスの推進、およびサービスプロバイダーの増加と支援に取り組んでいます。その足掛かりとなるのが、業界に根本的変化をもたらす当社のサイバープロテクションソリューション、Acronis Cyber Protectの成功です。Acronis Cyber Protectは、バックアップ、アンチマルウェア、セキュリティ管理を、AIにより強化しつつ独自に統合した状態でユーザーに提供するものです。市場をリードするこのソリューションは、寄せ集めのマルチベンダーソリューションにありがちなセキュリティギャップを解消し、サービスプロバイダーと顧客が、統合された管理インターフェイスによってデータを管理し保護することを可能にします。
マックチェスニー氏は、テクノロジーマーケティング、販売、ビジネス開発の領域において豊富な経験を持ち、前職ではF5 Networks社のグローバルマーケティング部門ヴァイルプレジデントを務めました。それ以前は、F5社、Druva社、Visio社で幅広く活躍しています。マックチェスニー氏のMidisoft社およびEgghead Software社における経歴と、複数の代理店において顧客対応を行った経験が、大規模な需要を喚起する上で貴重な見識をもたらすことになります。
アクロニスの創設者兼CEOのセルゲイ・ベロウソフ（Serguei “SB” Beloussov）は、次のように述べています。「スティーブン・マックチェスニー氏は強力なリーダーシップスキルと幅広い経験を当社にもたらしてくれるでしょう。彼はその役割において、サイバープロテクションにおける世界的リーダーとしての当社の地位をさらに強固なものにするよう貢献し、アクロニスのマーケティングを1つ上のレベルに引き上げてくれるでしょう」
マックチェスニー氏の従来型マーケティング、デジタルマーケティング、パートナーマーケティングの専門知識を活用して、アクロニスは企業効率を大幅に改善し、世界屈指のマーケティング組織としてさらに発展していきます。
「アクロニスのチームの皆さんと一緒に、サイバープロテクションという新たな業界カテゴリの拡大に取り組めることをとても楽しみにしています。今や従来のバックアップ手法は不十分で、明らかにサイバープロテクションが必要不可欠となっています。私はアクロニスのチーフマーケティングオフィサーとして、この画期的なアプローチにおける業界の知識を深化させていく所存です」（マックチェスニー氏）
アクロニスについて
アクロニスは、革新的なバックアップ、セキュリティ、災害復旧、オンプレ、クラウド、さらにハイブリッドクラウド環境における企業向けファイルの同期と共有ソリューションを活用し、安全性、アクセシビリティ、プライバシー、真正性、セキュリティ（SAPAS）の課題を解決する、サイバープロテクション領域のグローバルリーダーです。アクロニスは、AIテクノロジーとブロックチェーンベースのデータ認証によって強化され、物理、仮想、クラウド、モバイルワークロード、アプリケーションを包括する、あらゆる環境で全てのデータを保護します。
全世界に50万社のビジネス顧客と、アクロニスAPI対応のサービスプロバイダー、リセラー、ISVパートナーによるグローバルなコミュニティを持つアクロニスは、Fortune 1000に選ばれた企業から全面的な信頼を寄せられており、500万以上の個人ユーザーからも高い評価を得ています。スイスとシンガポールにそれぞれ本社を置くアクロニスは、世界150カ国以上に顧客とパートナーを持つグローバル組織です。
Acronis（R）は米国、およびその他の国におけるAcronis International GmbHの登録商標です。
ここに記載されるその他すべての製品名および登録／未登録商標は、識別のみを目的としており、その所有権は各社にあります。
