～業務内容・量の把握が上司の不安を解消するとともに、公平な評価につながる～
コラボレーティブ・ワークマネジメント・プラットフォーム（CWM）を提供するWrike（米国カリフォルニア州サンノゼ、読み方：ライク）は、日本国内のテレワーク許容実態を把握するため、「1人以上の部下を持つ社会人」に対し、部下のテレワークに対して上司が実際どのように感じているのかを調査し、その結果を本日発表しました。
テレワークを導入するとなると、上司は今までとは違う形で部下を管理しなければならず、また部下も「今までと働き方が変わると上司から公平に人事評価をされないのではないか」「目に見えないため自分の業務負荷をわかってもらえないのではないか」「業務過程が見えないのでサボってると思われるのではないか」といった不安をかかえることになります。そこで、「テレワークでも対応可能な業務がある部下を持つ”上司”」を対象に、
・ Aグループ：実際にテレワークを利用している部下がいる人
・ Bグループ：テレワークを利用している部下がいない人
の2グループに分けて同じ設問に答えてもらい、「部下のテレワークに対する上司の本音」を調査しました。
調査からわかった「上司の本音」
・ テレワークを利用する部下を持つ上司は、部下の業務負荷（量・時間）を気にしながらも、部下がテレワークをすることで生産性を向上することに期待を寄せている。
・ テレワークを利用する部下がいない上司は、半数以上がテレワークを必要と思っているが、IT環境の整備という課題があることと、部下の抱える業務を把握できなくなり、人事評価に公平性を保てなくなることを不安に思っている。
・ いずれのグループも、ある程度の不安を抱えつつもテレワークの許容にポジティブである。
調査レポートは以下よりご確認ください。
URL：https://cdn.wrike.com/docs/Customer_Survey_Feb2020_JA.pdf
総括
上司は部下のテレワークに対し、テレワークに慣れているAグループ、テレワークに慣れていないBグループどちらのグループも同数程度不安を抱えており、不安の原因は主に「現状のIT環境」と、「業務（タスクそのもの・タスクの量・タスクの過程）」であることがわかりました。適切な業務管理は公平な人事評価にもつながるため、適切なIT環境の整備はもちろん、適切な業務管理がテレワーク普及の鍵であると言えます。
Wrike JapanカントリーマネージャーのJames Smith（ジェームズ・スミス）は以下のように述べています。
「アメリカの人材派遣会社が行った調査で、42％の人がより柔軟な職場環境を求めて退職をするという結果が出ている現代において、テレワーク、オフィスワークの選択が自由な柔軟性の高い働き方の提案が、企業の人材確保において重要な要素を占めています。必要なIT環境の整備はもちろん、業務（タスク）の可視化、業務量・業務対応時間の把握、成果の可視化は、テレワーク時でもそうでない時でもこれからの社会には必要な要素であり、主観で行うよりも公平な人事評価につながります。Wrikeは、業界内最高レベルのセキュリティを担保しながらも、タスクの可視化はもちろん、業務過程から成果までの可視化、労働時間の管理も可能で、さらにチームメンバーがどこにいても共同作業ができるソリューションです。どのようなお客様の業務にも合わせることができ、新しい世代の働き方に最も適した製品であると自負しています。」
【調査概要】
調査地域 ： 全国
調査方法 ： インターネットリサーチ
調査時期 ： 2019年10月25日（金）～10月28日（月）
有効回答数： 計1,030サンプル 実際にテレワークを利用している部下「有」 515、「無」515
調査実施機関： 株式会社マクロミル
Wrikeについて
Wrikeは、エンタープライズレベルに対応する柔軟なワークマネジメントプラットフォームです。 チームやユースケースに合わせて簡単に構成し作業の進め方を変えることができます。 Wrikeの豊富な機能を備えたプラットフォームにより、組織はデジタルワークフローを制御できるため、最も重要な作業に集中し、ビジネスの成長を加速することができます。 Wrikeは米国カリフォルニア州サンノゼに本社を置き、Hootsuite、ティファニー＆Co.などを含め18,000以上の顧客を持ち、140か国、200万人以上のユーザーの大規模なプロジェクトの計画、管理、および完了を支援しています。また、日本国内においては900社以上に導入されています。詳細は、https://www.wrike.com/をご覧ください。
コラボレーティブ・ワークマネジメント・プラットフォーム（CWM）を提供するWrike（米国カリフォルニア州サンノゼ、読み方：ライク）は、日本国内のテレワーク許容実態を把握するため、「1人以上の部下を持つ社会人」に対し、部下のテレワークに対して上司が実際どのように感じているのかを調査し、その結果を本日発表しました。
テレワークを導入するとなると、上司は今までとは違う形で部下を管理しなければならず、また部下も「今までと働き方が変わると上司から公平に人事評価をされないのではないか」「目に見えないため自分の業務負荷をわかってもらえないのではないか」「業務過程が見えないのでサボってると思われるのではないか」といった不安をかかえることになります。そこで、「テレワークでも対応可能な業務がある部下を持つ”上司”」を対象に、
・ Aグループ：実際にテレワークを利用している部下がいる人
・ Bグループ：テレワークを利用している部下がいない人
の2グループに分けて同じ設問に答えてもらい、「部下のテレワークに対する上司の本音」を調査しました。
調査からわかった「上司の本音」
・ テレワークを利用する部下を持つ上司は、部下の業務負荷（量・時間）を気にしながらも、部下がテレワークをすることで生産性を向上することに期待を寄せている。
・ テレワークを利用する部下がいない上司は、半数以上がテレワークを必要と思っているが、IT環境の整備という課題があることと、部下の抱える業務を把握できなくなり、人事評価に公平性を保てなくなることを不安に思っている。
・ いずれのグループも、ある程度の不安を抱えつつもテレワークの許容にポジティブである。
調査レポートは以下よりご確認ください。
URL：https://cdn.wrike.com/docs/Customer_Survey_Feb2020_JA.pdf
総括
上司は部下のテレワークに対し、テレワークに慣れているAグループ、テレワークに慣れていないBグループどちらのグループも同数程度不安を抱えており、不安の原因は主に「現状のIT環境」と、「業務（タスクそのもの・タスクの量・タスクの過程）」であることがわかりました。適切な業務管理は公平な人事評価にもつながるため、適切なIT環境の整備はもちろん、適切な業務管理がテレワーク普及の鍵であると言えます。
Wrike JapanカントリーマネージャーのJames Smith（ジェームズ・スミス）は以下のように述べています。
「アメリカの人材派遣会社が行った調査で、42％の人がより柔軟な職場環境を求めて退職をするという結果が出ている現代において、テレワーク、オフィスワークの選択が自由な柔軟性の高い働き方の提案が、企業の人材確保において重要な要素を占めています。必要なIT環境の整備はもちろん、業務（タスク）の可視化、業務量・業務対応時間の把握、成果の可視化は、テレワーク時でもそうでない時でもこれからの社会には必要な要素であり、主観で行うよりも公平な人事評価につながります。Wrikeは、業界内最高レベルのセキュリティを担保しながらも、タスクの可視化はもちろん、業務過程から成果までの可視化、労働時間の管理も可能で、さらにチームメンバーがどこにいても共同作業ができるソリューションです。どのようなお客様の業務にも合わせることができ、新しい世代の働き方に最も適した製品であると自負しています。」
【調査概要】
調査地域 ： 全国
調査方法 ： インターネットリサーチ
調査時期 ： 2019年10月25日（金）～10月28日（月）
有効回答数： 計1,030サンプル 実際にテレワークを利用している部下「有」 515、「無」515
調査実施機関： 株式会社マクロミル
Wrikeについて
Wrikeは、エンタープライズレベルに対応する柔軟なワークマネジメントプラットフォームです。 チームやユースケースに合わせて簡単に構成し作業の進め方を変えることができます。 Wrikeの豊富な機能を備えたプラットフォームにより、組織はデジタルワークフローを制御できるため、最も重要な作業に集中し、ビジネスの成長を加速することができます。 Wrikeは米国カリフォルニア州サンノゼに本社を置き、Hootsuite、ティファニー＆Co.などを含め18,000以上の顧客を持ち、140か国、200万人以上のユーザーの大規模なプロジェクトの計画、管理、および完了を支援しています。また、日本国内においては900社以上に導入されています。詳細は、https://www.wrike.com/をご覧ください。
