70％以上が大半のアプリケーションをパブリッククラウドで稼働させる意向
バックアップ/リカバリ投資が増大し、オンプレ/クラウド両環境でシングルソリューションが望まれる
エンタープライズデータ保護市場の世界的リーダーであるベリタステクノロジーズ合同会社（本社：東京都港区、代表執行役員社長 大江 克哉、以下 ベリタス）は、顧客企業においてクラウド移行の取り組みが急速に進んでいることが同社の最新調査 ＜https://www.veritas.com/content/dam/Veritas/docs/reports/Truth_in_Cloud_2019_Research_JP.pdf＞ によって明らかになったことを、本日発表しました。実際ベリタスは、ここ 1 年間だけで、オンプレミス環境から主要 2 社のパブリッククラウドに移行されたデータ量が 4 倍に増加 [1] していることを確認しています。また、同期間にクラウドに移行された NetBackup ワークロードの数も劇的に増加しています。
この急速な変化は、クラウドの導入により最新のデジタルビジネスが実現可能になりつつあることが主な要因と考えられています。一方、クラウドへの依存度が高まるにつれ、企業は、強固でありながら変革に耐える柔軟性を備え、同時にリスクも軽減できるデータ管理戦略を求めるようになります。データに関する規制強化、ランサムウェアの増長、実質上ダウンタイムが許されない現状において、この傾向はますます明白となります。
[1] ベリタスの製品をご利用しているお客様を対象に独自調査した結果
◆ 急速に進むクラウドへの移行
ベリタスが委託実施している調査、『Truth in Cloud （クラウドの真実）』の最新レポートでは、クラウドデータ管理の課題について調査し、その結果、業界でクラウドへの転換が進んでいることがさまざまな形で明らかになっています。自社のインフラの現状について、全体平均で47% （日本は49％）が、パブリッククラウドとオンプレミスのデータセンターがほぼ半々ずつと回答しています。一方で、70% を超える回答者（日本は76％）が、最終的には、ほとんどまたはすべてのアプリケーションをパブリッククラウドインフラで稼働させることが望ましいと答えています。
バックアップ/リカバリ投資が増大し、オンプレ/クラウド両環境でシングルソリューションが望まれる
エンタープライズデータ保護市場の世界的リーダーであるベリタステクノロジーズ合同会社（本社：東京都港区、代表執行役員社長 大江 克哉、以下 ベリタス）は、顧客企業においてクラウド移行の取り組みが急速に進んでいることが同社の最新調査 ＜https://www.veritas.com/content/dam/Veritas/docs/reports/Truth_in_Cloud_2019_Research_JP.pdf＞ によって明らかになったことを、本日発表しました。実際ベリタスは、ここ 1 年間だけで、オンプレミス環境から主要 2 社のパブリッククラウドに移行されたデータ量が 4 倍に増加 [1] していることを確認しています。また、同期間にクラウドに移行された NetBackup ワークロードの数も劇的に増加しています。
この急速な変化は、クラウドの導入により最新のデジタルビジネスが実現可能になりつつあることが主な要因と考えられています。一方、クラウドへの依存度が高まるにつれ、企業は、強固でありながら変革に耐える柔軟性を備え、同時にリスクも軽減できるデータ管理戦略を求めるようになります。データに関する規制強化、ランサムウェアの増長、実質上ダウンタイムが許されない現状において、この傾向はますます明白となります。
[1] ベリタスの製品をご利用しているお客様を対象に独自調査した結果
◆ 急速に進むクラウドへの移行
ベリタスが委託実施している調査、『Truth in Cloud （クラウドの真実）』の最新レポートでは、クラウドデータ管理の課題について調査し、その結果、業界でクラウドへの転換が進んでいることがさまざまな形で明らかになっています。自社のインフラの現状について、全体平均で47% （日本は49％）が、パブリッククラウドとオンプレミスのデータセンターがほぼ半々ずつと回答しています。一方で、70% を超える回答者（日本は76％）が、最終的には、ほとんどまたはすべてのアプリケーションをパブリッククラウドインフラで稼働させることが望ましいと答えています。
回答者は、非本番環境のシステムと開発/テスト環境、およびミッションクリティカルな本番システムで、これを実現するために急速にクラウドへの移行を進めています。また、多くの企業がIT システムの保護と安全を確保するためのテクノロジーへの投資を拡大すると回答しており、その背景には今後進行すると言われているITシステムの分散化傾向があります。
全体平均で６5%の回答者が（日本は49％）、今後 12 カ月でクラウドデータ保護に対応するための新しいソリューションの購入に予算を確保しており、その大多数は、バックアップとリカバリの予算が今後 3 年間で大幅に増大すると予測しています。そして、回答者がオンプレミスとクラウドベースの両方のワークロードに携わっている場合、ほぼ半数が、両環境に対応する単一のバックアップソリューションを使用したいと答えています。
ベリタスのエンタープライズデータ保護およびコンプライアンス担当エグゼクティブバイスプレジデントである Deepak Mohan は、この点について次のように述べています。
「当社の顧客の大多数は、新しいワークロードの導入や高度な配備を行う際に、クラウド環境を選んでいます。今日、多くの企業は統合型のディザスタリカバリ、データ保護でのクラウド活用、ハイブリッド環境によるオンプレミスとクラウドの使い分けを実践しています。当社の統合テクノロジーであるエンタープライズ・データサービス・プラットフォーム ＜https://www.veritas.com/ja/jp/product＞ を使用すれば、エンタープライズニーズに耐えるデータ保護を、オンプレミスからクラウドに簡単に拡張できるうえ、さらにデータの可用性、コンプライアンス、セキュリティを常に確保することができます」
◆ クラウド時代にデータ可用性とデータ保護を徹底させるには
ベリタスのソリューションは、クラウド時代に求められる、堅強で柔軟なデータ保護を実現します。企業はさまざまなソリューションの導入を進めるうえでクラウドを選択していますが、ベリタスのお客様が現在採用している最も一般的なクラウド戦略は次の 3 つのユースケースです。
1. ストレージターゲットとしてのクラウド - 多くの企業がクラウドの導入に踏み出す 最初のケースは、アプリケーションをオンプレミスで稼働させ、クラウドをストレージに利用する場合です。メキシコの金融サービス企業である Profuturo Group は、自社データの安全な保管と保護を確実にするために、「Veritas NetBackup アプライアンス」を導入して迅速なリカバリに対応し、重複コピーを排除する「NetBackup Cloud Catalyst」により、長期保存用の AWS（Amazon Web Services） クラウドへのデータ転送を最適化しています。これにより、データのバックアップとリカバリ操作を高速化するとともに、効率を大幅に向上させています。
「NetBackup と Cloud Catalyst を使用してデータストレージをクラウドに移行することで、データ保護プロセスが強化されただけでなく、顧客や政府規制当局のデータ保管、データ可用性、コンプライアンスのニーズに対応できるようになりました」と、Profuturo Group のProduction and Changes担当マネージャである Mario Alberto Correa Fuentes 氏は語っています。
2. クラウドベースのアプリケーションワークロードのクラウド内でのデータ保護 - アプリケーションのワークロードがクラウドに移行されるにつれて、クラウド上のデータを保護するニーズが高まっていきます。多くの企業はクラウド上にデータ保護ソリューションを導入して、このニーズに対応しています。グローバル環境サービス企業の Veolia 社は、効率性の向上とコストの削減を図るために、すべてのアプリケーションとデータをオンプレミスのデータセンターから AWS に移行することを決定しました。
「当社のすべてのデータが 1 カ所に格納され、それらに即座にアクセスできると確信できることは、AWS で NetBackup を利用する大きなメリットです。オンプレミス環境では数日かかることもあるデータのリストアを、AWS では数秒または数分で完了することができます」と、Veolia 社のストレージおよびバックアップエンジニアである Aurélien Durand 氏は述べています。
3. ディザスタリカバリ用のオンデマンドデータセンターとしてのクラウド - 企業のなかには、データセンターのインフラ全体をクラウドに移行することを選択する会社もあれば、自然災害や人為的な災害時に迅速なリカバリを行うためのオンデマンドリソースとしてクラウドを使用しようと考える会社もあります。China International Marine Containers, Ltd. （CIMC） 社は、ビジネスクリティカルなアプリケーションをクラウドに移行する際に、オンプレミスのアプライアンスと AWSクラウドストレージ間でデータをレプリケートするベリタスのソリューションを導入しました。このソリューションにより、ディザスタリカバリに対する懸念が解消され、会社全体でデータ保護の効率が大幅に改善されました。
CIMC の CIO を務める Jinjie Pan 氏は次のように話します。「ベリタスは、業界をリードする技術と確かな業界背景知識を持ち、地域に専門チームを擁しています。同社は、デジタル変革戦略を実施するにあたって最も重要なパートナーになっています。ベリタスのデータ管理ソリューションにより、ビジネス要件を満たし、未来のイノベーションへの道を切り開けるのです」
「Truth in Cloud （クラウドの真実）」最新レポートの詳細については、こちら ＜https://www.veritas.com/content/dam/Veritas/docs/reports/Truth_in_Cloud_2019_Research_JP.pdf＞ をご覧ください。
「Truth in Cloud （クラウドの真実）」の調査方法 - 2019年6 月から 7 月にかけて、米国、イギリス、フランス、ドイツ、スイス、アラブ首長国連邦、カナダ、メキシコ、ブラジル、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポール、中国、日本、韓国の合計 1,645 名（日本は232名）におよぶクラウドアーキテクトおよび管理者に対してインタビューを行いました。
■ ベリタステクノロジーズ について
https://www.veritas.com/ja/jp/
Veritas Technologies はデータの可用性および保護のグローバルリーダーです。複雑化したIT環境においてデータ管理の簡素化を実現するために、世界の先進企業50,000社以上、Fortune 100企業の 99パーセントが、ベリタスのソリューションを導入しています。ベリタスのエンタープライズ・データサービス・プラットフォームは、お客様のデータ活用を推進するため、データ保護とデータリカバリのオーケストレーションを実現して、ビジネスに不可欠なアプリケーションの可用性を常に確保し、複雑化するデータ規制対応に必要なインサイトを提供します。ベリタスのソリューションは信頼性とスケーラビリティに優れ、500以上のデータソースと60のクラウドを含む150以上のストレージ環境に対応しています。ベリタステクノロジーズ合同会社は、Veritas Technologiesの日本法人です
将来に関する記述： 製品の今後の予定についての将来に関する記述は予備的なものであり、未来のリリース予定日はすべて暫定的で、変更の可能性があります。今後の製品のリリースや予定されている機能修正についてはベリタスが継続的な評価を行なっており、実装されるかどうかは確定していません。ベリタスが確言したと考えるべきではなく、購入決定の理由とすべきではありません。
Veritas、Veritas ロゴは、Veritas Technologies LLC または関連会社の米国およびその他の国における商標または登録商標です。その他の会社名、製品名は各社の登録商標または商標です。
全体平均で６5%の回答者が（日本は49％）、今後 12 カ月でクラウドデータ保護に対応するための新しいソリューションの購入に予算を確保しており、その大多数は、バックアップとリカバリの予算が今後 3 年間で大幅に増大すると予測しています。そして、回答者がオンプレミスとクラウドベースの両方のワークロードに携わっている場合、ほぼ半数が、両環境に対応する単一のバックアップソリューションを使用したいと答えています。
ベリタスのエンタープライズデータ保護およびコンプライアンス担当エグゼクティブバイスプレジデントである Deepak Mohan は、この点について次のように述べています。
「当社の顧客の大多数は、新しいワークロードの導入や高度な配備を行う際に、クラウド環境を選んでいます。今日、多くの企業は統合型のディザスタリカバリ、データ保護でのクラウド活用、ハイブリッド環境によるオンプレミスとクラウドの使い分けを実践しています。当社の統合テクノロジーであるエンタープライズ・データサービス・プラットフォーム ＜https://www.veritas.com/ja/jp/product＞ を使用すれば、エンタープライズニーズに耐えるデータ保護を、オンプレミスからクラウドに簡単に拡張できるうえ、さらにデータの可用性、コンプライアンス、セキュリティを常に確保することができます」
◆ クラウド時代にデータ可用性とデータ保護を徹底させるには
ベリタスのソリューションは、クラウド時代に求められる、堅強で柔軟なデータ保護を実現します。企業はさまざまなソリューションの導入を進めるうえでクラウドを選択していますが、ベリタスのお客様が現在採用している最も一般的なクラウド戦略は次の 3 つのユースケースです。
1. ストレージターゲットとしてのクラウド - 多くの企業がクラウドの導入に踏み出す 最初のケースは、アプリケーションをオンプレミスで稼働させ、クラウドをストレージに利用する場合です。メキシコの金融サービス企業である Profuturo Group は、自社データの安全な保管と保護を確実にするために、「Veritas NetBackup アプライアンス」を導入して迅速なリカバリに対応し、重複コピーを排除する「NetBackup Cloud Catalyst」により、長期保存用の AWS（Amazon Web Services） クラウドへのデータ転送を最適化しています。これにより、データのバックアップとリカバリ操作を高速化するとともに、効率を大幅に向上させています。
「NetBackup と Cloud Catalyst を使用してデータストレージをクラウドに移行することで、データ保護プロセスが強化されただけでなく、顧客や政府規制当局のデータ保管、データ可用性、コンプライアンスのニーズに対応できるようになりました」と、Profuturo Group のProduction and Changes担当マネージャである Mario Alberto Correa Fuentes 氏は語っています。
2. クラウドベースのアプリケーションワークロードのクラウド内でのデータ保護 - アプリケーションのワークロードがクラウドに移行されるにつれて、クラウド上のデータを保護するニーズが高まっていきます。多くの企業はクラウド上にデータ保護ソリューションを導入して、このニーズに対応しています。グローバル環境サービス企業の Veolia 社は、効率性の向上とコストの削減を図るために、すべてのアプリケーションとデータをオンプレミスのデータセンターから AWS に移行することを決定しました。
「当社のすべてのデータが 1 カ所に格納され、それらに即座にアクセスできると確信できることは、AWS で NetBackup を利用する大きなメリットです。オンプレミス環境では数日かかることもあるデータのリストアを、AWS では数秒または数分で完了することができます」と、Veolia 社のストレージおよびバックアップエンジニアである Aurélien Durand 氏は述べています。
3. ディザスタリカバリ用のオンデマンドデータセンターとしてのクラウド - 企業のなかには、データセンターのインフラ全体をクラウドに移行することを選択する会社もあれば、自然災害や人為的な災害時に迅速なリカバリを行うためのオンデマンドリソースとしてクラウドを使用しようと考える会社もあります。China International Marine Containers, Ltd. （CIMC） 社は、ビジネスクリティカルなアプリケーションをクラウドに移行する際に、オンプレミスのアプライアンスと AWSクラウドストレージ間でデータをレプリケートするベリタスのソリューションを導入しました。このソリューションにより、ディザスタリカバリに対する懸念が解消され、会社全体でデータ保護の効率が大幅に改善されました。
CIMC の CIO を務める Jinjie Pan 氏は次のように話します。「ベリタスは、業界をリードする技術と確かな業界背景知識を持ち、地域に専門チームを擁しています。同社は、デジタル変革戦略を実施するにあたって最も重要なパートナーになっています。ベリタスのデータ管理ソリューションにより、ビジネス要件を満たし、未来のイノベーションへの道を切り開けるのです」
「Truth in Cloud （クラウドの真実）」最新レポートの詳細については、こちら ＜https://www.veritas.com/content/dam/Veritas/docs/reports/Truth_in_Cloud_2019_Research_JP.pdf＞ をご覧ください。
「Truth in Cloud （クラウドの真実）」の調査方法 - 2019年6 月から 7 月にかけて、米国、イギリス、フランス、ドイツ、スイス、アラブ首長国連邦、カナダ、メキシコ、ブラジル、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポール、中国、日本、韓国の合計 1,645 名（日本は232名）におよぶクラウドアーキテクトおよび管理者に対してインタビューを行いました。
■ ベリタステクノロジーズ について
https://www.veritas.com/ja/jp/
Veritas Technologies はデータの可用性および保護のグローバルリーダーです。複雑化したIT環境においてデータ管理の簡素化を実現するために、世界の先進企業50,000社以上、Fortune 100企業の 99パーセントが、ベリタスのソリューションを導入しています。ベリタスのエンタープライズ・データサービス・プラットフォームは、お客様のデータ活用を推進するため、データ保護とデータリカバリのオーケストレーションを実現して、ビジネスに不可欠なアプリケーションの可用性を常に確保し、複雑化するデータ規制対応に必要なインサイトを提供します。ベリタスのソリューションは信頼性とスケーラビリティに優れ、500以上のデータソースと60のクラウドを含む150以上のストレージ環境に対応しています。ベリタステクノロジーズ合同会社は、Veritas Technologiesの日本法人です
将来に関する記述： 製品の今後の予定についての将来に関する記述は予備的なものであり、未来のリリース予定日はすべて暫定的で、変更の可能性があります。今後の製品のリリースや予定されている機能修正についてはベリタスが継続的な評価を行なっており、実装されるかどうかは確定していません。ベリタスが確言したと考えるべきではなく、購入決定の理由とすべきではありません。
Veritas、Veritas ロゴは、Veritas Technologies LLC または関連会社の米国およびその他の国における商標または登録商標です。その他の会社名、製品名は各社の登録商標または商標です。
