株式会社矢野経済研究所（代表取締役：水越孝）は、2018年のエンプラ（エンジニアリングプラスチック）世界市場を調査し、樹脂別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにいたしました。
1.市場概況
2018年のエンプラ世界市場規模（メーカー販売数量ベース）は1,006万t、前年比103.7％になった。自動車や家電など電気製品、電子部品、建材、雑貨など幅広い用途で用いられる汎用エンプラの需要は、世界経済の成長率とほぼ連動しながら、その規模を順調に拡大させている。
2018年の樹脂別構成比は、PC（ポリカーボネート）44.0%、PA（ポリアミド）28.8%、POM（ポリアセタール）11.9%、PBT（ポリブチレンテレフタレート）11.6%、変性PPE（変性ポリフェニレンエーテル）3.7%と推計する。
2.注目トピック
スーパーエンプラ（PPS）の需要動向自動車分野における軽量化ニーズの高まりや電装化率の上昇を受けて、PPS（ポリフェニレンサルファイド）は金属やエンプラからの代替需要を取り込んでいる。ここ数年、PPS世界市場は年率約6～7%の伸長率で推移しており、2018年には12万tを超えたと推計する。
自動車用途ではイグニッションコイル、各種センサー、ECU制御ユニットハウジングといった電装品向けをはじめ、HEV・EVのモーター周辺部品で採用が広がっている。
また、最近は冷却系でも金属代替を目指した耐熱水・耐LLC性グレードなどの開発が活発化している。
3.将来展望
2018年後半より米中貿易摩擦や英国のEU離脱問題などを背景に世界経済は減速、2019年には中国や欧州などで経済活動の停滞が鮮明となってきており、エンプラの世界需要も伸長率が減少する可能性が高い。しかしながら、自動車向けの採用が進むとともに経済成長の回復を見込み、2018年から2023年までの年平均成長率（CAGR）は3.51％で成長し、2023年のエンプラ世界市場規模（メーカー販売数量ベース）は1,196万tになると予測する。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2168
調査要綱
1.調査期間： 2019年2月～2019年5月
2.調査対象： エンジニアリングプラスチック関連企業
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談、ならびに文献調査を併用
4.発刊日：2019年5月31日
お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press
株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/
1.市場概況
2018年のエンプラ世界市場規模（メーカー販売数量ベース）は1,006万t、前年比103.7％になった。自動車や家電など電気製品、電子部品、建材、雑貨など幅広い用途で用いられる汎用エンプラの需要は、世界経済の成長率とほぼ連動しながら、その規模を順調に拡大させている。
2018年の樹脂別構成比は、PC（ポリカーボネート）44.0%、PA（ポリアミド）28.8%、POM（ポリアセタール）11.9%、PBT（ポリブチレンテレフタレート）11.6%、変性PPE（変性ポリフェニレンエーテル）3.7%と推計する。
2.注目トピック
スーパーエンプラ（PPS）の需要動向自動車分野における軽量化ニーズの高まりや電装化率の上昇を受けて、PPS（ポリフェニレンサルファイド）は金属やエンプラからの代替需要を取り込んでいる。ここ数年、PPS世界市場は年率約6～7%の伸長率で推移しており、2018年には12万tを超えたと推計する。
自動車用途ではイグニッションコイル、各種センサー、ECU制御ユニットハウジングといった電装品向けをはじめ、HEV・EVのモーター周辺部品で採用が広がっている。
また、最近は冷却系でも金属代替を目指した耐熱水・耐LLC性グレードなどの開発が活発化している。
3.将来展望
2018年後半より米中貿易摩擦や英国のEU離脱問題などを背景に世界経済は減速、2019年には中国や欧州などで経済活動の停滞が鮮明となってきており、エンプラの世界需要も伸長率が減少する可能性が高い。しかしながら、自動車向けの採用が進むとともに経済成長の回復を見込み、2018年から2023年までの年平均成長率（CAGR）は3.51％で成長し、2023年のエンプラ世界市場規模（メーカー販売数量ベース）は1,196万tになると予測する。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2168
調査要綱
1.調査期間： 2019年2月～2019年5月
2.調査対象： エンジニアリングプラスチック関連企業
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談、ならびに文献調査を併用
4.発刊日：2019年5月31日
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