科学的な手法でのスキル・コンピテンシーアセスメント、教育研修、組織人財分析コンサル専門の教育サービスベンチャー、株式会社ネクストエデュケーションシンク（NET）（本社：東京都文京区、代表取締役：斉藤 実、資本金3000万円）は、これからのデジタル・トランスフォーメーション（DX）の時代の企業の人財育成を支援するためのセミナー「デジタル・トランスフォーメーション（DX）時代の人財育成とは ～DX人財の基本知識の育成から始める企業変革～」に協賛・開催することを発表しました。（主催：日本イノベーション融合学会）
デジタル・トランスフォーメーション（DX）時代に勝ち残るために、企業では、次代を創る先進のIT先端技術トレンド（IT）とビジネストレンド（BT）、双方を理解して、ビジネスのデジタル変革やイノベーションを推進できる人財が必要とされています。凄いスピードで進化し続けている世界のIT、BTに関する用語・価値をまず理解して、こらからの世界を変えるIT技術とビジネストレンドを俯瞰し、先見性をもつことが、DX人財育成への第一歩といえます。そのリテラシー知識の理解度を分野別に可視化し、全国平均とも比較して気づきを得られ、企業の人財育成に活用ができる「日本イノベーション融合学会＊ITBT（TM）検定」への注目が高まっています。
この度、日本イノベーション融合学会では、わが国の成長戦略としてのDX人財育成のための、第一歩としてのDX用語知識（ITBT（TM））を識る意義と企業における活用方法を解説するセミナーを開催します。株式会社ネクストエデュケーションシンクは、本セミナーに協賛し、セミナーでの講演も行うこととなりました。
本セミナーは、DX人財の育成を積極的に考えている企業の各社の取組み事例も併せてご紹介する、企業のビジネスのデジタル変革を支援するための人財育成セミナーです。ご関心をお持ちの企業様のご来場をお待ちしております。
■セミナー概要
開催日時：2019年4月22日（月）14時00分～16時30分（13時30分開場）
会場 ：トスラブ山王健保会館 会議室A+B室（定員：100名）
＜住所＞東京都港区赤坂2-5-6
＜アクセス＞
■東京メトロ
・銀座線・南北線「溜池山王駅」駅10番出口より徒歩3分
・千代田線「赤坂駅」2番出口より徒歩5分
・銀座線・丸ノ内線「赤坂見附駅」10番出口より徒歩7分
対象 ：企業の経営者、経営企画、事業責任者、人事・人財開発、教育、研修担当者様ほか
参加費 ：無料ご招待
主催 ：日本イノベーション融合学会
■セミナー登壇者 ※登壇順
・日本イノベーション融合学会 理事長 高梨 智弘
・同 ITBT（TM）検定委員会 山本 米孝 、野秋 盛和
＜各社取組ご紹介＞
・富士ゼロックスプリンティングシステムズ株式会社 代表取締役社長 橋本 欧二様
・東芝総合人材開発株式会社 芝大門塾 塾長 村山 潤子様
・NTTラーニングシステムズ株式会社 営業本部 三尾 和幸様
・株式会社ネクストエデュケーションシンク 代表取締役 斉藤実 ほか
※登壇者は予定調整中含む
■セミナーお申込みURL
https://www.nextet.net/seminar/20190422.html
デジタル・トランスフォーメーション（DX）時代に勝ち残るために、企業では、次代を創る先進のIT先端技術トレンド（IT）とビジネストレンド（BT）、双方を理解して、ビジネスのデジタル変革やイノベーションを推進できる人財が必要とされています。凄いスピードで進化し続けている世界のIT、BTに関する用語・価値をまず理解して、こらからの世界を変えるIT技術とビジネストレンドを俯瞰し、先見性をもつことが、DX人財育成への第一歩といえます。そのリテラシー知識の理解度を分野別に可視化し、全国平均とも比較して気づきを得られ、企業の人財育成に活用ができる「日本イノベーション融合学会＊ITBT（TM）検定」への注目が高まっています。
この度、日本イノベーション融合学会では、わが国の成長戦略としてのDX人財育成のための、第一歩としてのDX用語知識（ITBT（TM））を識る意義と企業における活用方法を解説するセミナーを開催します。株式会社ネクストエデュケーションシンクは、本セミナーに協賛し、セミナーでの講演も行うこととなりました。
本セミナーは、DX人財の育成を積極的に考えている企業の各社の取組み事例も併せてご紹介する、企業のビジネスのデジタル変革を支援するための人財育成セミナーです。ご関心をお持ちの企業様のご来場をお待ちしております。
■セミナー概要
開催日時：2019年4月22日（月）14時00分～16時30分（13時30分開場）
会場 ：トスラブ山王健保会館 会議室A+B室（定員：100名）
＜住所＞東京都港区赤坂2-5-6
＜アクセス＞
■東京メトロ
・銀座線・南北線「溜池山王駅」駅10番出口より徒歩3分
・千代田線「赤坂駅」2番出口より徒歩5分
・銀座線・丸ノ内線「赤坂見附駅」10番出口より徒歩7分
対象 ：企業の経営者、経営企画、事業責任者、人事・人財開発、教育、研修担当者様ほか
参加費 ：無料ご招待
主催 ：日本イノベーション融合学会
■セミナー登壇者 ※登壇順
・日本イノベーション融合学会 理事長 高梨 智弘
・同 ITBT（TM）検定委員会 山本 米孝 、野秋 盛和
＜各社取組ご紹介＞
・富士ゼロックスプリンティングシステムズ株式会社 代表取締役社長 橋本 欧二様
・東芝総合人材開発株式会社 芝大門塾 塾長 村山 潤子様
・NTTラーニングシステムズ株式会社 営業本部 三尾 和幸様
・株式会社ネクストエデュケーションシンク 代表取締役 斉藤実 ほか
※登壇者は予定調整中含む
■セミナーお申込みURL
https://www.nextet.net/seminar/20190422.html
★ネクストエデュケーションシンクのアセスメント・人財育成事業の特長と実績について
株式会社ネクストエデュケーションシンクは、現代の医療が個人毎に事前に採血検査やＣＴ検査などを実施して科学的に分析し症状把握した上で、個々の診断と処方を正確に行うのと同様に、企業の成長のために最も重要な資産としての人財の育成の分野で活用するために、独自の200種類以上の科学的・高精度のクラウド型アセスメント・企業管理システムを開発してまいりました。
先進のHRテックやAIの技術を活用し、これまで難しかった個人ごとのコンピテンシー（成果を上げる行動特性）や人間力、適性・資質、スキル・知識などを、定性的かつ定量的にデジタル化して測定し、多面的・客観的・総合的に可視化できる技術を確立いたしました。
一人ひとりの個性・特性が把握でき、それぞれに異なる能力の伸ばし方があることに着目し、経年での成長性も見ながら、教育・研修を行うことができる、独自の効果的なアセスメント分析・育成手法を開発し、この10年間で、大手・中堅企業など累計1200社300万人以上のアセスメント、育成支援を実施して参りました。
また、その個人の成長のデータから、全国平均と比較しての企業の組織分析、人財のポートフォリオ分析、組織の成長性分析、自社コンピテンシー開発支援、適材適所の組織開発・人財戦略策定の支援など様々な組織人財分野のコンサルテーション支援をトータルで行うことができる「アセスメントと人財育成・組織分析」分野で自らDXビジネスを推進する専門企業を目指しております。
▽株式会社ネクストエデュケーションシンク
http://www.nextet.net/
▽株式会社ネクストエデュケーションシンク Facebookページ
http://www.facebook.com/nexteducationthink
■ 本リリースに関するお問い合わせ
東京都文京区本郷5-1-16 VORT本郷3F
株式会社ネクストエデュケーションシンク マーケティングビジネス部 捧・齋藤（加那）
TEL : 03-5842-5148 FAX：03-5842-5147 e-mail: info@nextet.net
ニュースリリースに掲載されている情報（サービスの価格／仕様、内容及びお問い合わせ先など）は、発表日現在の情報です。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
株式会社ネクストエデュケーションシンクは、現代の医療が個人毎に事前に採血検査やＣＴ検査などを実施して科学的に分析し症状把握した上で、個々の診断と処方を正確に行うのと同様に、企業の成長のために最も重要な資産としての人財の育成の分野で活用するために、独自の200種類以上の科学的・高精度のクラウド型アセスメント・企業管理システムを開発してまいりました。
先進のHRテックやAIの技術を活用し、これまで難しかった個人ごとのコンピテンシー（成果を上げる行動特性）や人間力、適性・資質、スキル・知識などを、定性的かつ定量的にデジタル化して測定し、多面的・客観的・総合的に可視化できる技術を確立いたしました。
一人ひとりの個性・特性が把握でき、それぞれに異なる能力の伸ばし方があることに着目し、経年での成長性も見ながら、教育・研修を行うことができる、独自の効果的なアセスメント分析・育成手法を開発し、この10年間で、大手・中堅企業など累計1200社300万人以上のアセスメント、育成支援を実施して参りました。
また、その個人の成長のデータから、全国平均と比較しての企業の組織分析、人財のポートフォリオ分析、組織の成長性分析、自社コンピテンシー開発支援、適材適所の組織開発・人財戦略策定の支援など様々な組織人財分野のコンサルテーション支援をトータルで行うことができる「アセスメントと人財育成・組織分析」分野で自らDXビジネスを推進する専門企業を目指しております。
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