アウンコンサルティング株式会社（東証二部：2459、本社：東京都文京区、代表取締役：信太明、以下アウンコンサルティング）は、アジア8拠点で、マーケティング（SEM（検索エンジンマーケティング）サービス、インターネット広告など）、アセットなどのグローバルコンサルティングを展開し、2017年6月1日より第20期目を迎えました。この度、民泊に関連する各国の検索市場動向について調査致し、6月7日に自社サイトにてリリースデータをアップしています。
※今回の対象国は、米国、オーストラリア、中国、香港、台湾の5つの国と地域です。
検索キーワードから見る「民泊関連」市場
2020年の東京オリンピックに際し、問題の一つとなっているのが宿泊先の確保です。観光庁が発表している宿泊旅行統計調査によると、平成28年の年間客室稼働率（速報値）は、東京で70％以上となっており、その他隣接する千葉、埼玉、神奈川についても65％以上となっています。
※今回の対象国は、米国、オーストラリア、中国、香港、台湾の5つの国と地域です。
検索キーワードから見る「民泊関連」市場
2020年の東京オリンピックに際し、問題の一つとなっているのが宿泊先の確保です。観光庁が発表している宿泊旅行統計調査によると、平成28年の年間客室稼働率（速報値）は、東京で70％以上となっており、その他隣接する千葉、埼玉、神奈川についても65％以上となっています。
記のうち、東京に宿泊している訪日外国人観光客（以下、訪日客）は、約1,805万人（全体の約25％）と、平成27年対比で約3％増加しており、東京オリンピックに向けて更にその人数は増加していくことが想定されます。また、東京オリンピック時は、国内旅行客も集中し、都内の宿泊増加も見込まれるため、東京都近郊で宿泊場所を確保することが急務となってきます。
そこで期待されているのが民泊です。民泊の利用は米国、オーストラリアといった英語圏の利用客が多いですが、最近では中国をはじめとしたアジア圏の利用客も増加している傾向があります。
上記を踏まえ、本リリースでは現状の民泊関連市場を把握するため、各民泊予約サイトの流入キーワードとその検索数からみた市場動向を調査致しました。
■欧米圏の民泊に関連したユーザーニーズ
民泊関連サイトとして最も有名なのは、米国で生まれた「Airbnb」です。今回は比較対象として、同じ米国発の「Flipkey」も合わせて2サイトを対象に調査しました。両サイトへの流入キーワードの中から、「Airbnb」「Flipkey」等ブランド（指名）関連のキーワードを抜いた一般名詞関連のキーワードで、検索数が多いものが以下（表1）となります。（※1）
英語圏の利用が多いため、調査対象国を米国、オーストラリアとしています。
米国について（表1）は、「things to in ○○（場所）」というキーワードでの流入が多く、宿泊だけでなく、行く場所で何をするのかという部分に重点を置いているユーザーが多いことが想定されます。また、このキーワードは多くの「Airbnb」ページのタイトルにもなっています。
オーストラリアについて（表2）は、地名検索からの流入が多く、その他には施設名など固有名詞から流入していることがわかります。また、米国と異なり他国の地名を含む検索も多く、同国内への来訪ニーズだけでなく、海外旅行のニーズも高いことが伺えます。
「Flipkey」の場合（表3、表4）は、米国、オーストラリアの両国において、「Holiday lettings」という別の民泊サイト名がキーワードの上位となっています。その他、米国においては、賃料やハウスルールなど民泊を運営する側にとって必要なキーワードが多いため、宿泊ユーザーでなく運営側のユーザーからの流入が多い傾向があります。
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※1 使用ツール「Ahrefs」
キーワード取得可能件数は、サイト流入数降順に最大1,000件かつ検索順位が20位以下の場合キーワードの抽出不可。本条件にて抽出したキーワードのみを加工。
表は全てGoogle AdWords調査の検索数順。
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抽出結果の中から、「民泊」に関連する一般キーワードから地域等に縛られない「houses for rent（貸し家）」「vacation rentals（バケーションレンタル）「bed and breakfast（民宿）」「house rules（ハウスルール）」「sublet（又貸し）」の5キーワードの検索数推移を、民泊市場の動きとして取得しました。（図2）
2013年と比較すると、検索数は約1.5倍に増加しています。過去4年間の最大値は2016年6月となり、2015年以前にも訪日客のピークは毎年7月～8月となっているため、その1～2ヶ月前に宿泊場所を確保していることが想定され、今年も更に検索数が増加していくことが考えられます。
英語圏をはじめとした欧米では多くの民泊関連サイトが立ち上げられており、今後も訪日客の宿泊場所のひとつとしてその存在感が高まるものと推測されます。
※各表、図が見にくい場合は以下URLよりデータご確認ください。※
https://www.auncon.co.jp/corporate/2017/0607.html
そこで期待されているのが民泊です。民泊の利用は米国、オーストラリアといった英語圏の利用客が多いですが、最近では中国をはじめとしたアジア圏の利用客も増加している傾向があります。
上記を踏まえ、本リリースでは現状の民泊関連市場を把握するため、各民泊予約サイトの流入キーワードとその検索数からみた市場動向を調査致しました。
■欧米圏の民泊に関連したユーザーニーズ
民泊関連サイトとして最も有名なのは、米国で生まれた「Airbnb」です。今回は比較対象として、同じ米国発の「Flipkey」も合わせて2サイトを対象に調査しました。両サイトへの流入キーワードの中から、「Airbnb」「Flipkey」等ブランド（指名）関連のキーワードを抜いた一般名詞関連のキーワードで、検索数が多いものが以下（表1）となります。（※1）
英語圏の利用が多いため、調査対象国を米国、オーストラリアとしています。
米国について（表1）は、「things to in ○○（場所）」というキーワードでの流入が多く、宿泊だけでなく、行く場所で何をするのかという部分に重点を置いているユーザーが多いことが想定されます。また、このキーワードは多くの「Airbnb」ページのタイトルにもなっています。
オーストラリアについて（表2）は、地名検索からの流入が多く、その他には施設名など固有名詞から流入していることがわかります。また、米国と異なり他国の地名を含む検索も多く、同国内への来訪ニーズだけでなく、海外旅行のニーズも高いことが伺えます。
「Flipkey」の場合（表3、表4）は、米国、オーストラリアの両国において、「Holiday lettings」という別の民泊サイト名がキーワードの上位となっています。その他、米国においては、賃料やハウスルールなど民泊を運営する側にとって必要なキーワードが多いため、宿泊ユーザーでなく運営側のユーザーからの流入が多い傾向があります。
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※1 使用ツール「Ahrefs」
キーワード取得可能件数は、サイト流入数降順に最大1,000件かつ検索順位が20位以下の場合キーワードの抽出不可。本条件にて抽出したキーワードのみを加工。
表は全てGoogle AdWords調査の検索数順。
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抽出結果の中から、「民泊」に関連する一般キーワードから地域等に縛られない「houses for rent（貸し家）」「vacation rentals（バケーションレンタル）「bed and breakfast（民宿）」「house rules（ハウスルール）」「sublet（又貸し）」の5キーワードの検索数推移を、民泊市場の動きとして取得しました。（図2）
2013年と比較すると、検索数は約1.5倍に増加しています。過去4年間の最大値は2016年6月となり、2015年以前にも訪日客のピークは毎年7月～8月となっているため、その1～2ヶ月前に宿泊場所を確保していることが想定され、今年も更に検索数が増加していくことが考えられます。
英語圏をはじめとした欧米では多くの民泊関連サイトが立ち上げられており、今後も訪日客の宿泊場所のひとつとしてその存在感が高まるものと推測されます。
※各表、図が見にくい場合は以下URLよりデータご確認ください。※
https://www.auncon.co.jp/corporate/2017/0607.html
■アジア圏の民泊に関連したユーザーニーズ
アジア、特に中華圏においても「Airbnb」のような民泊関連サイトが多く立ち上げられており、中でも「途家」は創業5年で40万件以上の物件が登録されています。中国の海外旅行者数は2016年に1.27億人となり、人口の約10％です。
今回は調査対象として、中国国内に本社を置く「途家」と「自在客」の2サイトからデータを抽出し、検索国を香港、台湾としました。（※2）
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※2 使用ツール「Ahrefs」
中国本土のデータ取得が出来ないため、台湾、香港のみの取得。
キーワード取得可能件数は、サイト流入数降順に最大1,000件かつ検索順位が20位以下の場合キーワードの抽出不可。本条件にて抽出したキーワードのみを加工。
表は全てGoogle AdWords調査の検索数順。
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「途家」では（表5、表6）、両国において、各国のホテルや民宿の検索が多いことがわかります。「途家」が中国本土の物件を多数掲載していることもあり、香港から中国本土の宿泊場所検索ニーズも高い傾向があります。
「自在客」では（表7、表8）、香港台湾共に、民宿名、ホテル名での検索キーワードが多く、特に香港では日本のホテル名なども上位に含まれて、他地域への宿泊ニーズも確認出来ます。
両サイトに共通しているのは、「Airbnb」の検索と異なり、宿泊に限定したニーズのキーワードが多く、民宿サイトを閲覧する前に宿泊先へのニーズが顕在化したるユーザーが多いと推測できます。
また、台湾、香港についても抽出結果の中から、「民泊」に関連する一般キーワードから地域等に縛られない「民宿（民宿）」「短 租（短期賃貸）」「月 租 套房（マンスリーマンション）「日 租房（一日 部屋賃貸）」「民宿 網（民宿サイト）」の5キーワードの検索数推移を、民泊市場の動きとして取得しました。（図3）
図3において、2013年と比較すると、検索数は約11倍に増加しています。過去4年間の最大値は英語圏と同様2016年6月となります。2016年4月から検索数が前月比で見て約2倍となっており、約1年で急激に市場が成長したことがわかります。
※各表、図が見にくい場合は以下URLよりデータご確認ください。※
https://www.auncon.co.jp/corporate/2017/0607.html
アジア、特に中華圏においても「Airbnb」のような民泊関連サイトが多く立ち上げられており、中でも「途家」は創業5年で40万件以上の物件が登録されています。中国の海外旅行者数は2016年に1.27億人となり、人口の約10％です。
今回は調査対象として、中国国内に本社を置く「途家」と「自在客」の2サイトからデータを抽出し、検索国を香港、台湾としました。（※2）
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※2 使用ツール「Ahrefs」
中国本土のデータ取得が出来ないため、台湾、香港のみの取得。
キーワード取得可能件数は、サイト流入数降順に最大1,000件かつ検索順位が20位以下の場合キーワードの抽出不可。本条件にて抽出したキーワードのみを加工。
表は全てGoogle AdWords調査の検索数順。
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「途家」では（表5、表6）、両国において、各国のホテルや民宿の検索が多いことがわかります。「途家」が中国本土の物件を多数掲載していることもあり、香港から中国本土の宿泊場所検索ニーズも高い傾向があります。
「自在客」では（表7、表8）、香港台湾共に、民宿名、ホテル名での検索キーワードが多く、特に香港では日本のホテル名なども上位に含まれて、他地域への宿泊ニーズも確認出来ます。
両サイトに共通しているのは、「Airbnb」の検索と異なり、宿泊に限定したニーズのキーワードが多く、民宿サイトを閲覧する前に宿泊先へのニーズが顕在化したるユーザーが多いと推測できます。
また、台湾、香港についても抽出結果の中から、「民泊」に関連する一般キーワードから地域等に縛られない「民宿（民宿）」「短 租（短期賃貸）」「月 租 套房（マンスリーマンション）「日 租房（一日 部屋賃貸）」「民宿 網（民宿サイト）」の5キーワードの検索数推移を、民泊市場の動きとして取得しました。（図3）
図3において、2013年と比較すると、検索数は約11倍に増加しています。過去4年間の最大値は英語圏と同様2016年6月となります。2016年4月から検索数が前月比で見て約2倍となっており、約1年で急激に市場が成長したことがわかります。
※各表、図が見にくい場合は以下URLよりデータご確認ください。※
https://www.auncon.co.jp/corporate/2017/0607.html
また、上記以外に民泊に関する中国本土の検索キーワード上位50は以下の通りです。
※各表、図が見にくい場合は以下URLよりデータご確認ください。※
https://www.auncon.co.jp/corporate/2017/0607.html
※各表、図が見にくい場合は以下URLよりデータご確認ください。※
https://www.auncon.co.jp/corporate/2017/0607.html
中国国内でも「Airbnb」のニーズは高く、上位50キーワードの中に関連キーワードが含まれます。その他は、地域名を含むキーワードの検索も多く、国内の民泊ニーズだけでなく、海外旅行の宿泊場所としても民泊を利用していることがわかりました。
2017年4月の訪日客は単月で250万人を超え、その80％以上はアジアからの訪日客です。民泊市場も拡大しており、日本国内の新法設立等の追い風を受け、更に民泊ニーズは高まるものと想定されます。今後も市場全体のニーズを捉えつつ、動向を注視して参ります。
調査概要
【調査主旨】
検索キーワードから見る民泊関連市場動向
【調査要綱】
・ 観光庁発表 都道府県別客室稼働率（平成28年・年間値（速報値））
http://www.mlit.go.jp/common/001174513.pdf
・ 観光庁発表 宿泊旅行統計調査
http://www.mlit.go.jp/kankocho/siryou/toukei/shukuhakutoukei.html
・ Ahrefs
https://ahrefs.com/
・ 中国海外旅行者数
中国旅游研究院発表 2016年全年旅游??数据?告及2017年旅游??形???
・ Google AdWords
・ 百度（Baidu）
・ 調査機関：アウンコンサルティング調べ
・ 調査対象期間：2013年5月 - 2017年4月
・ 調査日：2017年5月15日 - 5月19日
・ プレスリリース本文中に出てくる各社サービス名称は、各社の登録商標または商標です。
・ 本プレスリリースをご掲載される場合、『アウンコンサルティング調べ』とご記載の上、弊社までご連絡をお願いいたします。
アウンコンサルティング株式会社
［事業内容］
東京、沖縄、台湾、香港、フィリピン、タイ、シンガポール、韓国のアジア8拠点で、SEO、PPC（リスティング広告）、ソーシャルメディア、リサーチなどのグローバルマーケティング事業を展開
［設立］ 1998年6月8日
［本社］ 東京都文京区後楽1-1-7 グラスシティ後楽2F
［代表者］ 代表取締役 信太明
［資本金］ 341,136千円 （2017年5月末現在）
［URL］ http://www.auncon.co.jp
［沿革］ 1998年6月 千葉県松戸市で設立
1998年9月 福島県福島市へ本社移転
1999年10月 SEOコンサルティングを開始
2001年1月 東京営業所を東京都文京区に開設
2002年11月 PPC（リスティング）広告を販売開始
2002年4月 東京都文京区に本社移転
2005年11月 東京証券取引所マザーズ市場上場
2006年12月 沖縄支店を沖縄県那覇市に開設
2008年4月 タイ・バンコクに現地法人設立
2010年6月 台湾・台北に現地法人設立
2010年9月 香港、韓国・ソウルに現地法人設立
2010年11月 シンガポールに現地法人設立
2015年6月 フィリピンに現地法人設立
2016年10月 東京証券取引所二部市場変更
［プレスリリースに関するお問合せ］
広報担当 七原 TEL：03-5803-2739 /MAIL：pr＠auncon.co.jp（ただし、＠は半角）
2017年4月の訪日客は単月で250万人を超え、その80％以上はアジアからの訪日客です。民泊市場も拡大しており、日本国内の新法設立等の追い風を受け、更に民泊ニーズは高まるものと想定されます。今後も市場全体のニーズを捉えつつ、動向を注視して参ります。
調査概要
【調査主旨】
検索キーワードから見る民泊関連市場動向
【調査要綱】
・ 観光庁発表 都道府県別客室稼働率（平成28年・年間値（速報値））
http://www.mlit.go.jp/common/001174513.pdf
・ 観光庁発表 宿泊旅行統計調査
http://www.mlit.go.jp/kankocho/siryou/toukei/shukuhakutoukei.html
・ Ahrefs
https://ahrefs.com/
・ 中国海外旅行者数
中国旅游研究院発表 2016年全年旅游??数据?告及2017年旅游??形???
・ Google AdWords
・ 百度（Baidu）
・ 調査機関：アウンコンサルティング調べ
・ 調査対象期間：2013年5月 - 2017年4月
・ 調査日：2017年5月15日 - 5月19日
・ プレスリリース本文中に出てくる各社サービス名称は、各社の登録商標または商標です。
・ 本プレスリリースをご掲載される場合、『アウンコンサルティング調べ』とご記載の上、弊社までご連絡をお願いいたします。
アウンコンサルティング株式会社
［事業内容］
東京、沖縄、台湾、香港、フィリピン、タイ、シンガポール、韓国のアジア8拠点で、SEO、PPC（リスティング広告）、ソーシャルメディア、リサーチなどのグローバルマーケティング事業を展開
［設立］ 1998年6月8日
［本社］ 東京都文京区後楽1-1-7 グラスシティ後楽2F
［代表者］ 代表取締役 信太明
［資本金］ 341,136千円 （2017年5月末現在）
［URL］ http://www.auncon.co.jp
［沿革］ 1998年6月 千葉県松戸市で設立
1998年9月 福島県福島市へ本社移転
1999年10月 SEOコンサルティングを開始
2001年1月 東京営業所を東京都文京区に開設
2002年11月 PPC（リスティング）広告を販売開始
2002年4月 東京都文京区に本社移転
2005年11月 東京証券取引所マザーズ市場上場
2006年12月 沖縄支店を沖縄県那覇市に開設
2008年4月 タイ・バンコクに現地法人設立
2010年6月 台湾・台北に現地法人設立
2010年9月 香港、韓国・ソウルに現地法人設立
2010年11月 シンガポールに現地法人設立
2015年6月 フィリピンに現地法人設立
2016年10月 東京証券取引所二部市場変更
［プレスリリースに関するお問合せ］
広報担当 七原 TEL：03-5803-2739 /MAIL：pr＠auncon.co.jp（ただし、＠は半角）
