※当資料は、米国研究製薬工業協会米国本部が、現地時間2017年6月1日に発表した報道資料を日本で抄訳したものです。
ワシントンD.C.、2017年6月1日：米国研究製薬工業協会（PhRMA）は、米国がん協会がん行動ネットワーク（American Cancer Society Cancer Action Network、以後ACS CAN）の協力を得てまとめた、がん免疫療法の治療薬及びワクチンの開発に関する最新の報告書“Medicines in Development for Immuno-Oncology 2017 Report（免疫療法に関する治療薬の開発）”において、現在米国では、240種類を超えるがん免疫療法の治療薬及びワクチンが開発中であることを発表しました。人体の免疫システムに関する研究が進み、極めて画期的な進歩が実現したことで、がんに特化した免疫療法の分野に新たな時代が到来しています。
現在開発中の免疫療法における新たな選択肢は、患者さん自身の免疫システムを利用して、がんと闘うというもので、これは、病気の原因となるウイルスやバクテリアを攻撃する手法と同じ仕組みです。抑制下にあるがん患者の免疫システムを解放することによって、治療効果を持続させることが期待されています。
免疫療法に確立された単一の定義は存在しませんが、今回の報告書には、免疫療法として広く認められている治療法（（CAR-Tを含む）養子免疫療法、二重特異性抗体、サイトカイン、免疫チェックポイント阻害剤、腫瘍溶解性ウイルス療法、ワクチンなど）が含まれています。
PhRMAの理事長兼CEOであるスティーブ・J・ユーブル（Stephen J. Ubl）は次のように述べています。
「現時点においても、がんは私たちにとって最も複雑で困難な病気の一つであり、今年一年でがんと診断される米国国民は160万人に至るという予測もあります。がんの根本原因に関する理解が深まるにつれ、患者さんに恩恵をもたらす様々なタイプの治療法が次々に生まれました。体内の免疫システムを利用してがんを攻撃するという発想はこれまでもありましたが、医学的進歩により、この発想が現実のものとなりつつあるのです。」
ACS CANの代表であるクリス・ハンセン氏（Chris Hansen）は次のように述べています。
「現在、最も困難とされているがんにも、対処できる治療法が確立されつつあり、私たちは今、計り知れない可能性が生まれる瞬間を目の当たりにしていると言えます。持てる力を最大限に活用し、がんによる死や苦痛を軽減させるためには、基礎研究に対する連邦政府からの充分かつ持続的な投資が重要です。こうした投資に、民間の資金援助によるイノベーションを組み合わせれば、免疫療法など医療の重点分野における進歩を実現できるでしょう。」
新たな治療薬の開発に加え、個々の治療薬のあらゆる可能性を探求し、既存の免疫療法に対する新たな症例の承認を求め、その他のがん治療薬との併用治療を模索するといった研究も進んでいます。ここ数年、複数の新たな治療法が承認されたことで、患者さんに大きな前進がもたらされました。多くのバイオ医薬品研究企業は、患者さんのために、新たな治療法や選択肢を生み出すべく、今後もたゆまぬ努力を続けていきます。
報告書の全文は、下記URLからダウンロードできます。（英文のみ）
“Medicines in Development for Immuno-Oncology 2017 Report”；
http://www.phrma.org/medicines-in-development-immuno-oncology
●米国研究製薬工業協会（PhRMA）
PhRMAは、米国で事業を行なっている主要な研究開発志向型製薬企業とバイオテクノロジ―企業を代表する団体です。加盟企業は新薬の発見・開発を通じて、患者さんがより長く、より健全で活動的に暮らせるよう、先頭に立って新しい治療法を探求しています。加盟企業の新薬研究開発に対する投資額は、2000年からの累計では6000億ドル以上に達し、2015年単独でも推定で588億ドルになりました。
●米国研究製薬工業協会（PhRMA）日本オフィス
PhRMA日本オフィスは、米国PhRMAの会員である研究開発志向の製薬企業の日本法人で構成されており、画期的新薬が開発できる環境や患者さん中心の医療制度の確立に向けて25年以上に渡って活動を続けています。加盟企業は、アステラス・アムジェン・バイオファーマ株式会社、アッヴィ合同会社、MSD株式会社、セルジーン株式会社、日本イーライリリー株式会社、バイオジェン・ジャパン株式会社、ファイザー株式会社、ブリストル・マイヤーズ スクイブ株式会社、ムンディファーマ株式会社、ヤンセンファーマ株式会社（五十音順）の10社です。
PhRMA日本オフィスホームページ http://www.phrma-jp.org
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【本件に関するお問い合わせ】
米国研究製薬工業協会（PhRMA）広報事務局
（株式会社ジャパン・カウンセラーズ内）
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