離脱防止ツールは商品詳細ページ以降に設置するのが有効 ～4 つのケーススタディに見る効果的な離脱防止施策の調査資料～

概要 当資料の作成にあたり、当社ソリューションを利用す る下記 4 サイトを対象に、当社ソリューションのコンバ ージョン効果を各サイトのページ別に調査しました。

◆調査概要
1） ケーススタディ
調査対象：当社ソリューション利用顧客（4サイト）
調査方法：自社データ
調査期間：各サイトが利用を開始した日 ～ 4/17
2） 直帰率
調査対象：当社ソリューション利用顧客（100サイト）
調査方法：SimilarWebにて100サイトの情報を確認
調査対象期間：3/17 ～ 4/21

◆調査サイト
・健康食品通販サイト
・求人・紹介登録サービス
・オンラインアンケートサービス
・総合商品通販サイト
※ 各ケーススタディについては資料を御覧ください。

その結果、商品詳細ページ以降に対して施策を実施 することが効果的であることが明らかになりました。

また、当資料では、施策実施時に併せて考慮すべき点として、主要な広告配信サービス提供者の 広告掲載基準を紹介しており、ユーザのウェブサイト離脱について課題を抱えているサイト運営者、 施策導入を検討されているマーケティング担当者向けの資料としてお役立ていただけます。

◆資料目次
・背景
・ユーザがオンラインショッピングを中断する理由
・導入実例から見るコンバージョンへの影響
　-ケース1 : 健康食品通販サイト
　-ケース2 : 求人・紹介登録サービス
　-ケース3 : オンラインアンケートサービス
　-ケース4 : 総合商品通販サイト
・Veが推奨する施策対象行程
・広告配信サービス提供社による広告掲載基準
・まとめ 　

ダウンロード URL http://resources.veinteractive.com/instructions-practical-report-2017jun

Ve Japan について
会社名 Ve Japan 株式会社
所在地 東京都千代田区飯田橋 4-7-1 ロックビレイビル 8F
代表者 代表取締役社長 スベン・トーマス・オルソン
URL https://www.veinteractive.com/jp
事業内容 e マーケティング事業

本件に関するお問い合わせ先
Ve Japan 株式会社 杉本（すぎもと）
TEL： 03-6265-6018
E-mail： info.jp@veinteractive.com