レガシー共創協議会（会長：間野義之早稲田大学教授、事務局：株式会社三菱総合研究所）（※）は、渋谷区と共催で若者によるレガシー創出を目指す未来共創プロジェクトを4月17日から開始します。若者によるアイデア創出を起点として、世界の注目が集まる2020年前後を目標に渋谷区が基本構想で掲げる「ちがいをちからに変える街」の実現を目指します。また、企業などとの連携（オープンイノベーション）を通じてその具体化を図ります。
東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年とその前後（ラグビーワールドカップ2019、ワールドマスターズゲームズ2021関西）は、メガスポーツイベントが続くゴールデンスポーツイヤーズ（2019～2021）です。世界から東京が注目される大きな機会になります。この機会を一過性のものとして終わらせることなく、継続的なレガシーとしてわが国に残していくためには、次世代を担う若者が社会づくりに積極的に関わっていくことが必要です。
このたび、レガシー共創協議会は、渋谷区と共催で、若者から渋谷区の未来のまちづくりアイデアを募集し、企業などとの連携を図りながらその実現を目指す「渋谷民100人未来共創プロジェクト」を開始します。本取り組みは、若者に焦点を当て、単にアイデア募集をするだけでなく、地方自治体（渋谷区）および企業など（レガシー共創協議会会員）との連携を通じて、その具体化までを一貫して目指すオープンイノベーションプロジェクトです。渋谷区の基本構想である「ちがいをちからに」をコンセプトとし、2020年に世界を驚かせるようなアイデア創出や、その実現を目指します。
参加する若者（応募時点で満18歳～29歳）の募集は4月17日に開始します。6月から9月にかけ、4分野（スポーツ・健康、文化・エンタテイメント、共生、コミュニティ）に分かれてワークショップを開催し、アイデア創出とブラッシュアップを図ります。12月にはコンテストを開催し、優れたアイデアには渋谷区長賞、企業賞などを表彰するとともに、その後2018年以降に具体化を検討していく予定です。詳細内容については、別添参考資料をご覧ください。
※レガシー共創協議会：2019年から2021年までわが国で開催される世界的スポーツ大会の開催を機に、まちづくり、人材育成を含む未来への財産（レガシー）創造を目標として2014年に設立された。産官学206団体（2016年3月末時点）で構成される。
本件に関するお問い合わせ先
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株式会社三菱総合研究所（http://www.mri.co.jp/）
〒100－8141 東京都千代田区永田町二丁目10番3号
【内容に関するお問い合わせ】
プラチナ社会センター レガシー共創協議会事務局 浜岡、菅原
電話：03-6705-6009 メール：shibuya-legacy@mri.co.jp
【取材に関するお問い合わせ】
広報部 吉澤、渋谷、角田
電話：03-6705-6000 メール：media@mri.co.jp
東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年とその前後（ラグビーワールドカップ2019、ワールドマスターズゲームズ2021関西）は、メガスポーツイベントが続くゴールデンスポーツイヤーズ（2019～2021）です。世界から東京が注目される大きな機会になります。この機会を一過性のものとして終わらせることなく、継続的なレガシーとしてわが国に残していくためには、次世代を担う若者が社会づくりに積極的に関わっていくことが必要です。
このたび、レガシー共創協議会は、渋谷区と共催で、若者から渋谷区の未来のまちづくりアイデアを募集し、企業などとの連携を図りながらその実現を目指す「渋谷民100人未来共創プロジェクト」を開始します。本取り組みは、若者に焦点を当て、単にアイデア募集をするだけでなく、地方自治体（渋谷区）および企業など（レガシー共創協議会会員）との連携を通じて、その具体化までを一貫して目指すオープンイノベーションプロジェクトです。渋谷区の基本構想である「ちがいをちからに」をコンセプトとし、2020年に世界を驚かせるようなアイデア創出や、その実現を目指します。
参加する若者（応募時点で満18歳～29歳）の募集は4月17日に開始します。6月から9月にかけ、4分野（スポーツ・健康、文化・エンタテイメント、共生、コミュニティ）に分かれてワークショップを開催し、アイデア創出とブラッシュアップを図ります。12月にはコンテストを開催し、優れたアイデアには渋谷区長賞、企業賞などを表彰するとともに、その後2018年以降に具体化を検討していく予定です。詳細内容については、別添参考資料をご覧ください。
※レガシー共創協議会：2019年から2021年までわが国で開催される世界的スポーツ大会の開催を機に、まちづくり、人材育成を含む未来への財産（レガシー）創造を目標として2014年に設立された。産官学206団体（2016年3月末時点）で構成される。
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