株式会社りょうしんメンテナンスサービス(本社:大阪市中央区、以下当社)は、太陽光発電のオペレーションとメンテナンス(O&M)に関する情報を提供するWEBサイト「O&M Japan(オーアンドエム・ジャパン)」を11月30日にオープンしました。
(URL https://omjapan.ryoshin-mente.com/)
(URL https://omjapan.ryoshin-mente.com/)
太陽光発電事業そのものを100年という長期の期間において継続発展していけるよう、事業者様の役に立つ情報を掲載していきます。情報は大きく下記の4つのカテゴリーにわけて順次更新いたします。
●O&M市場の最新情報 ●ガイドライン/法制度
●トラブル事例に学ぶ ●最新機器/技術情報・レポート
また、当取り組みの連携パートナーとしては一般社団法人太陽光発電検査協会、スマートジャパン(運営:アイティメディア株式会社)、PVeye web(運営:ヴィズオンプレス株式会社)にご参画いただいており、今後も広くO&Mに対する認知を高めるとともに、業界のさらなる発展に向けてさらに多くの業界内外の団体様との連携を予定しております。
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社りょうしんメンテナンスサービス 担当:清水
TEL:0120-499-119 MAIL:ryoshin-mente@ryoshinweb.com
【本件に関する報道関係の皆様からのお問い合わせ先】
株式会社マスターピース 担当:窪田
TEL:03-5770-5869 MAIL:contact@masterpeace.co.jp
■WEBサイトイメージ■
●O&M市場の最新情報 ●ガイドライン/法制度
●トラブル事例に学ぶ ●最新機器/技術情報・レポート
また、当取り組みの連携パートナーとしては一般社団法人太陽光発電検査協会、スマートジャパン(運営:アイティメディア株式会社)、PVeye web(運営:ヴィズオンプレス株式会社)にご参画いただいており、今後も広くO&Mに対する認知を高めるとともに、業界のさらなる発展に向けてさらに多くの業界内外の団体様との連携を予定しております。
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社りょうしんメンテナンスサービス 担当:清水
TEL:0120-499-119 MAIL:ryoshin-mente@ryoshinweb.com
【本件に関する報道関係の皆様からのお問い合わせ先】
株式会社マスターピース 担当:窪田
TEL:03-5770-5869 MAIL:contact@masterpeace.co.jp
■WEBサイトイメージ■
■掲載記事予定例■
・「太陽光発電のセカンダリーマーケット「O&M」って何?」
・「O&M事業者が知っておかないとマズイ『改正FIT法』のポイント」
・「錆(金属腐食)が引き起こす故障と発電量の低下」
・「製品不良? 天災? 人災? 「発電量の低下」を防ぐには」
・トラブル事例で学ぶ最新検査機器の選び方・使い方
・連載・O&Mビジネスを確立させるために知るべきこと 等
■O&M japan設立の背景■
太陽光発電のセカンダリーマーケットと言われるO&Mですが、市場や業界動向、また現場でのノウハウ共有などはまだ途上にあります。当社では3,000件を超える現場でのメンテナンスを手掛けており、必要な情報やノウハウを知ることができる情報サイトの必要性を感じていました。
現在当社では「けいはんなオープンイノベーションセンターKICK」内にテクニカルセンターを設立し、事故事例の復元や検証、機器メーカーとの共同開発や研究などを行っています。また太陽光発電検査協会との連携他、様々な機会を通じ改正FIT法に関連したガイドライン動向に触れる機会が増えてまいりました。これらから得られる情報や、業界関係者の方々からの情報を積極的に掲載してまいります。
以上
・「太陽光発電のセカンダリーマーケット「O&M」って何?」
・「O&M事業者が知っておかないとマズイ『改正FIT法』のポイント」
・「錆(金属腐食)が引き起こす故障と発電量の低下」
・「製品不良? 天災? 人災? 「発電量の低下」を防ぐには」
・トラブル事例で学ぶ最新検査機器の選び方・使い方
・連載・O&Mビジネスを確立させるために知るべきこと 等
■O&M japan設立の背景■
太陽光発電のセカンダリーマーケットと言われるO&Mですが、市場や業界動向、また現場でのノウハウ共有などはまだ途上にあります。当社では3,000件を超える現場でのメンテナンスを手掛けており、必要な情報やノウハウを知ることができる情報サイトの必要性を感じていました。
現在当社では「けいはんなオープンイノベーションセンターKICK」内にテクニカルセンターを設立し、事故事例の復元や検証、機器メーカーとの共同開発や研究などを行っています。また太陽光発電検査協会との連携他、様々な機会を通じ改正FIT法に関連したガイドライン動向に触れる機会が増えてまいりました。これらから得られる情報や、業界関係者の方々からの情報を積極的に掲載してまいります。
以上