CompTIA日本支局（所在地：東京都千代田区三崎町3-4-9 水道橋MSビル7F）は、導入前の段階にあるテクノロジーの検証をまとめた調査レポート「Tech on the Horizon: From VR to Bots（近未来のテクノロジー:VR からBot へ）」を11月7日（月） に発表いたしました。
調査の中では、一般的に振興テクノロジー（AI、ロボット、IoTなど）の発展は雇用喪失につながるのではないかと危惧されておりますが、ITリテラシーの高いプロフェッショナルとエグゼクティブたちの多くは、テクノロジーの発展は労働数の減少でなく、人的リソースの大きな需要につながり、経済的な成長を促すと考えていることが分かりました。
「Tech on the Horizon: From VR to Bots（近未来のテクノロジー:VR からBot へ）」調査について
■本調査は、導入前の段階にあるテクノロジーを検証し、チャネル企業とエンドユーザーの様々なトレンドに対する意識を比較し、潜在するビジネスインパクトを測定した調査です。
■調査レポートはWEBフォームに必要事項をご入力いただき、ダウンロードしてご覧いただけます。
WEBフォームURL: https://www.comptia.jp/cont_library.html
■調査方法について
定量分析によるデータは、以下２つのパートから収集しました。
＜パート1＞
2016 年5 月/6 月に実施されたオンラインサーベイ。350 名のIT チャネルプロフェショナルが参加。信頼度は95%で、プラスマイナス5.3%のサンプリング誤差としています。
＜パート2＞
2016 年5 月/6 月に実施されたオンラインサーベイ。512 名のビジネスIT エグゼクティブ（すなわち顧客またはエンドユーザー）が参加。信頼度は95％で、プラスマイナス4.4%のサンプリング誤差としています。インダストリセクションには、製造業、リテイル、接客業、医療、政府機関、AMTUC （農業、鉱業、輸送、公益事業、建設）が対象となっています。
調査の中では、一般的に振興テクノロジー（AI、ロボット、IoTなど）の発展は雇用喪失につながるのではないかと危惧されておりますが、ITリテラシーの高いプロフェッショナルとエグゼクティブたちの多くは、テクノロジーの発展は労働数の減少でなく、人的リソースの大きな需要につながり、経済的な成長を促すと考えていることが分かりました。
「Tech on the Horizon: From VR to Bots（近未来のテクノロジー:VR からBot へ）」調査について
■本調査は、導入前の段階にあるテクノロジーを検証し、チャネル企業とエンドユーザーの様々なトレンドに対する意識を比較し、潜在するビジネスインパクトを測定した調査です。
■調査レポートはWEBフォームに必要事項をご入力いただき、ダウンロードしてご覧いただけます。
WEBフォームURL: https://www.comptia.jp/cont_library.html
■調査方法について
定量分析によるデータは、以下２つのパートから収集しました。
＜パート1＞
2016 年5 月/6 月に実施されたオンラインサーベイ。350 名のIT チャネルプロフェショナルが参加。信頼度は95%で、プラスマイナス5.3%のサンプリング誤差としています。
＜パート2＞
2016 年5 月/6 月に実施されたオンラインサーベイ。512 名のビジネスIT エグゼクティブ（すなわち顧客またはエンドユーザー）が参加。信頼度は95％で、プラスマイナス4.4%のサンプリング誤差としています。インダストリセクションには、製造業、リテイル、接客業、医療、政府機関、AMTUC （農業、鉱業、輸送、公益事業、建設）が対象となっています。
【 振興テクノロジーの発展は雇用喪失に影響しない！？】
振興テクノロジーが大きく影響を及ぼす可能性があるものの一つは 「職」であり、正しく推定することが困難である分野でもあります。現在のオートメーション、ロボット工学、人工知能 （AI）がたどる進路を見てみると、今日の業務の大部分が機械で完了される日も近いのかもしれません。しかし、今回の調査に参加したプロフェッショナルは異なる視点を持っていることが分かりました。
【 振興テクノロジーの発展は新たな雇用を創出する】
右図のように年齢層別に見ても、多数の回答者が振興テクノロジーは有効雇用を増やすであろうと予測しています。
明らかに業務におけるシフトは想定できます。例えばルーチン化している手動業務は、知識労働者やクリエイティブな活動に比較して減少していくことが考えられます。
しかし、雇用増加という予測は、人々は「ジェボンズのパラドックスの存続」を予測している可能性が高いです。
つまり、効率性の改善 （テクノロジーの発展）によって、リソース （人）の大きな需要につながるという見方です。労働賃金や労働数の減少ではなく、むしろ経済的な成長と、多くの既存の慣行が継続して実施されると考えられ、さらには、効率性の大幅な改善が予期せぬイノベーションを起こすという、二次的な効果につながります。
企業においては、新製品やサービスが会社の幅を拡げる可能性があります。
過去には多くの職が産業革命のテクニカル進歩により脅かされ、特定の職種は減少を余儀なくされました。
しかし、全く新しい職種が作られ、雇用の増加や全体的な成長につながっています。
「 変化に対応できる者が生き残る」
これは、デジタル革命にも当てはまるようです。最大の成功を経験した個人や企業が、その適応性を証明することでしょう。
【ユーザーとチャネル企業のおける振興テクノロジーの認知度 】
本調査であげられたテクノロジー全般に、エンドユーザーの認識は健全といえます。
バイオメトリクス、拡張現実 （ AR）、チャットボットを除くと、半数以上が、直接的な経験、またはニュースやリサーチを通じてフューチャーテクノロジーの何らかの知識があることがわかりました。
（注意 ：この調査は、拡張現実のコンセプトを持つポケモンGo がリリースされる前に実施されています。）
認知度が高ければ高いほど、そのテクノロジーは、特に消費者テクノロジーである場合、社会と融合しているという証明です。
10 年前、ドローンや人工知能 （AI） といったテクノロジーは、専門の業界紙に載るものとされていましたが、今日ではマスメディアのヘッドラインを飾っています。
全体的に、チャネル企業のテクノロジー理解と、エンドユーザーの認知度は類似しています。それぞれのテクノロジーを見ても、高～中程度の理解を示す多数のチャネル企業が存在します。再び、バイオメトリクス、拡張現実（AR）、チャットボットは、知識ベースにおいて低いことがわかりました。
しかし、ここで注目する点は、どのテクノロジーにおいても高程度に理解している企業が （中程度と比べ）少ないということです。
十分に確立されているであろう3D プリンティングにおいても、高程度に理解していると回答した企業はわずか40% にとどまっています。
本調査であげられたテクノロジー全般に、エンドユーザーの認識は健全といえます。
バイオメトリクス、拡張現実 （ AR）、チャットボットを除くと、半数以上が、直接的な経験、またはニュースやリサーチを通じてフューチャーテクノロジーの何らかの知識があることがわかりました。
（注意 ：この調査は、拡張現実のコンセプトを持つポケモンGo がリリースされる前に実施されています。）
認知度が高ければ高いほど、そのテクノロジーは、特に消費者テクノロジーである場合、社会と融合しているという証明です。
10 年前、ドローンや人工知能 （AI） といったテクノロジーは、専門の業界紙に載るものとされていましたが、今日ではマスメディアのヘッドラインを飾っています。
全体的に、チャネル企業のテクノロジー理解と、エンドユーザーの認知度は類似しています。それぞれのテクノロジーを見ても、高～中程度の理解を示す多数のチャネル企業が存在します。再び、バイオメトリクス、拡張現実（AR）、チャットボットは、知識ベースにおいて低いことがわかりました。
しかし、ここで注目する点は、どのテクノロジーにおいても高程度に理解している企業が （中程度と比べ）少ないということです。
十分に確立されているであろう3D プリンティングにおいても、高程度に理解していると回答した企業はわずか40% にとどまっています。
【振興テクノロジーがもたらすビジネスインパクト 】
振興テクノロジーがもたらすビジネスインパクト （影響）は、それぞれの認知度に伴い生じるわけではないようです。
エンドユーザー視点では、最多数の企業がその存在を知っている3D プリンティングは、大半の企業において 「すでに影響がある」ことがわかりました。
しかし、次に挙がったのは、認知度では下から３番目に位置していたバイオメトリクスでした。
このようなズレは、驚くべきことではなく、過去を見ても、一般ユーザーによるテクノロジーに対する深い理解は必ずしも伴いませんし、全詳細を知らずに、特定のテクノロジーがIT 戦略の重要な役割を果たすことはよくありました。
しかし、今日ではそうした状況は見られません。テクノロジーにより精通しやすくなったことから、ビジネスへの影響を検討することは自然となりました。そのため、人々はバイオメトリクスに対し、個人的な経験をさほど持たないものの影響があると考えているのでしょう。
または、今後の展望を表しているのかもしれません。多くの人が、AR または自動運転カーといったテクノロジーは、2～4 年後に影響が表れるだろうと確信しています。 （上図左 「多くの企業が振興テクノロジーによるビジネスインパクトを認識」参照）
チャネル企業は、テクノロジーを実用化するという教訓を持つことから、トレンドが与える影響を想定する上ではより慎重なアプローチがあるようです。短期見通しでは、チャネルもエンドユーザーと同様の見方をしています。しかし、長期見通しでは、より慎重な見方をします。
人々におけるテクニカルリテラシーの向上が、新たな行動を引き起こします。クラウドやモビリティがコンピューティングの新時代を招いた理由は、それらテクノロジー自体の大きな進歩によるものではなく、企業が今後戦略として組み込むアプローチの数々によるものでしょう。
さらに、テクノロジーの多様性は、アプリケーションモデルを拡大し、より多くのテクノロジートレンドが摩擦を引き起こすこととなります。
調査に関するCompTIAの見解について
【 Tech on the Horizon: From VR to Bots（近未来のテクノロジー:VR からBot へ）調査の位置づけ】
CompTIA の調査「Internet of Things Insights and Opportunities（IoT のインサイトと機会）」では、過去一年間で大きな勢いを得たトピックIoT の可能性に注目しました。調査では、チャネル企業とエンドユーザー両者におけるIoT の認識の高まり、実ビジネスの適用に向けた取り組みが見られました。
その他の振興テクノロジーでは、日常生活への浸透や、幅広いテクノロジー融合は、新たな製品を生み、マクロなトレンドにつながります。
しかし、新製品が生まれるペースに比例して、ビジネスでの導入ペースが加速するとは限りません。選択肢の多種多様性は時に、成功に達することのないテクノロジーが多くあることを意味すると考えることができます。
このような状況は、企業に不確実な印象を与えます。長期的な生存力を見極めるための前例がなければ、多くのテクノロジーは前途有望に見えます。つまり、新しいテクノロジーを理解するための適切なスキルがなければ、新たなコンポーネントでアーキテクチャを創造することは困難なことなのです。
よって、この調査は Internet of Things and Opportunities 調査の手引きとして利用いただくことができ、また様々なトレンドが持つ持久力とビジネスインパクトを検討いただく上で参考にしていただけると考えています。
【 Tech on the Horizon: From VR to Bots（近未来のテクノロジー:VR からBot へ）調査の見解】
▼ IoT と同様に、今日では多くの新しいテクノロジーがデジタル社会や組織に台頭しています。
エンドユーザーの意識はおおむね健全である一方で、チャネル企業はそうした分野で専門知識を構築するための課題が山積しています。
▼エンドユーザーは、未来のテクノロジーのビジネスインパクトに関して、より楽観的な見方をしています。
チャネル企業は、テクノロジーを統合しエンタープライズ仕様にするという経験からかより慎重であるようです。
しかし、彼らは新たなベンダー探しを含め、これまでの慣行と新たな試行の間で妥協点を見つけなければなりません。
▼新しいテクノロジーが雇用市場にあたえるインパクトは不明瞭でありながらも、CompTIA の調査では、多くの人々が肯定的な影響を与えると予測していることが分かりました。
新しいテクノロジーは、効率性を向上させ （雇用を脅かすようにも思われますが）、むしろ需要が高まり、革新的なアプローチへと導く可能性があります。
【 CompTIA 団体概要】
■設立：1982年（日本支局設立は2001年4月）
■拠点 ：欧米を中心に10拠点 ＜本部サイト http://www.comptia.org＞
米国シカゴ（本部）、カナダ、イギリス、ドイツ、南アフリカ、日本、オーストラリア、北京、インド、韓国
■日本支局：東京都千代田区三崎町3－4－9 水道橋MSビル7階＜http://www.comptia.jp＞
■メンバーシップ：118カ国 約4,000機関（2011年1月現在）、コンピュータ系事業者（含、ディストリビュータ、SI）、通信系事業者、トレーニングサービス事業者、IT大手ユーザー
■活動内容：CompTIAは、1982年、IT業界の要請から発足したワールドワイドで活動をする非営利のIT業界団体です。米国シカゴ本部を中心に世界に10の拠点を広げ、2001年に日本支局が設立されています。
ITに携わる企業や個人の利益を高めるため、「Educate＝教育」、CompTIA認定資格での「Certify＝認定」、IT業界の声を反映しIT政策に反映するための「Advocate=政策支援活動」、IT業界への「Philanthropy＝社会貢献」の4つを柱として活動を続けています。
【本リリースに関するお問い合わせ先】
会社名 ：株式会社フロンティアコンサルティング
担当者 ：松野（まつの） 萩原（はぎわら）
Email ：info@frontier-c.co.jp
TEL : 03-5216-3544
FAX : 03-6893-3634
振興テクノロジーがもたらすビジネスインパクト （影響）は、それぞれの認知度に伴い生じるわけではないようです。
エンドユーザー視点では、最多数の企業がその存在を知っている3D プリンティングは、大半の企業において 「すでに影響がある」ことがわかりました。
しかし、次に挙がったのは、認知度では下から３番目に位置していたバイオメトリクスでした。
このようなズレは、驚くべきことではなく、過去を見ても、一般ユーザーによるテクノロジーに対する深い理解は必ずしも伴いませんし、全詳細を知らずに、特定のテクノロジーがIT 戦略の重要な役割を果たすことはよくありました。
しかし、今日ではそうした状況は見られません。テクノロジーにより精通しやすくなったことから、ビジネスへの影響を検討することは自然となりました。そのため、人々はバイオメトリクスに対し、個人的な経験をさほど持たないものの影響があると考えているのでしょう。
または、今後の展望を表しているのかもしれません。多くの人が、AR または自動運転カーといったテクノロジーは、2～4 年後に影響が表れるだろうと確信しています。 （上図左 「多くの企業が振興テクノロジーによるビジネスインパクトを認識」参照）
チャネル企業は、テクノロジーを実用化するという教訓を持つことから、トレンドが与える影響を想定する上ではより慎重なアプローチがあるようです。短期見通しでは、チャネルもエンドユーザーと同様の見方をしています。しかし、長期見通しでは、より慎重な見方をします。
人々におけるテクニカルリテラシーの向上が、新たな行動を引き起こします。クラウドやモビリティがコンピューティングの新時代を招いた理由は、それらテクノロジー自体の大きな進歩によるものではなく、企業が今後戦略として組み込むアプローチの数々によるものでしょう。
さらに、テクノロジーの多様性は、アプリケーションモデルを拡大し、より多くのテクノロジートレンドが摩擦を引き起こすこととなります。
調査に関するCompTIAの見解について
【 Tech on the Horizon: From VR to Bots（近未来のテクノロジー:VR からBot へ）調査の位置づけ】
CompTIA の調査「Internet of Things Insights and Opportunities（IoT のインサイトと機会）」では、過去一年間で大きな勢いを得たトピックIoT の可能性に注目しました。調査では、チャネル企業とエンドユーザー両者におけるIoT の認識の高まり、実ビジネスの適用に向けた取り組みが見られました。
その他の振興テクノロジーでは、日常生活への浸透や、幅広いテクノロジー融合は、新たな製品を生み、マクロなトレンドにつながります。
しかし、新製品が生まれるペースに比例して、ビジネスでの導入ペースが加速するとは限りません。選択肢の多種多様性は時に、成功に達することのないテクノロジーが多くあることを意味すると考えることができます。
このような状況は、企業に不確実な印象を与えます。長期的な生存力を見極めるための前例がなければ、多くのテクノロジーは前途有望に見えます。つまり、新しいテクノロジーを理解するための適切なスキルがなければ、新たなコンポーネントでアーキテクチャを創造することは困難なことなのです。
よって、この調査は Internet of Things and Opportunities 調査の手引きとして利用いただくことができ、また様々なトレンドが持つ持久力とビジネスインパクトを検討いただく上で参考にしていただけると考えています。
【 Tech on the Horizon: From VR to Bots（近未来のテクノロジー:VR からBot へ）調査の見解】
▼ IoT と同様に、今日では多くの新しいテクノロジーがデジタル社会や組織に台頭しています。
エンドユーザーの意識はおおむね健全である一方で、チャネル企業はそうした分野で専門知識を構築するための課題が山積しています。
▼エンドユーザーは、未来のテクノロジーのビジネスインパクトに関して、より楽観的な見方をしています。
チャネル企業は、テクノロジーを統合しエンタープライズ仕様にするという経験からかより慎重であるようです。
しかし、彼らは新たなベンダー探しを含め、これまでの慣行と新たな試行の間で妥協点を見つけなければなりません。
▼新しいテクノロジーが雇用市場にあたえるインパクトは不明瞭でありながらも、CompTIA の調査では、多くの人々が肯定的な影響を与えると予測していることが分かりました。
新しいテクノロジーは、効率性を向上させ （雇用を脅かすようにも思われますが）、むしろ需要が高まり、革新的なアプローチへと導く可能性があります。
【 CompTIA 団体概要】
■設立：1982年（日本支局設立は2001年4月）
■拠点 ：欧米を中心に10拠点 ＜本部サイト http://www.comptia.org＞
米国シカゴ（本部）、カナダ、イギリス、ドイツ、南アフリカ、日本、オーストラリア、北京、インド、韓国
■日本支局：東京都千代田区三崎町3－4－9 水道橋MSビル7階＜http://www.comptia.jp＞
■メンバーシップ：118カ国 約4,000機関（2011年1月現在）、コンピュータ系事業者（含、ディストリビュータ、SI）、通信系事業者、トレーニングサービス事業者、IT大手ユーザー
■活動内容：CompTIAは、1982年、IT業界の要請から発足したワールドワイドで活動をする非営利のIT業界団体です。米国シカゴ本部を中心に世界に10の拠点を広げ、2001年に日本支局が設立されています。
ITに携わる企業や個人の利益を高めるため、「Educate＝教育」、CompTIA認定資格での「Certify＝認定」、IT業界の声を反映しIT政策に反映するための「Advocate=政策支援活動」、IT業界への「Philanthropy＝社会貢献」の4つを柱として活動を続けています。
【本リリースに関するお問い合わせ先】
会社名 ：株式会社フロンティアコンサルティング
担当者 ：松野（まつの） 萩原（はぎわら）
Email ：info@frontier-c.co.jp
TEL : 03-5216-3544
FAX : 03-6893-3634
