太陽光発電事業に関するコンサルティング業務を行う株式会社資源総合システム（本社：東京都中央区、代表取締役：一木修）は、「太陽光発電海外市場レポート 2016年版～海外主要市場と新興市場～」を2016年9月9日に発刊致しました。
本書は、各国政府や関係機関による資料、最近の国際会議での報告や論文を中心に、海外の主要国と新興国の太陽光発電システム市場の現状と見通しをまとめたものです。内容は、太陽光発電システムの市場規模、市場普及施策、プロジェクトの状況、将来展望等を網羅しております。また、太陽電池をめぐる国際貿易摩擦についての解説も加えており、太陽光発電事業の海外展開に参考となる情報を提供しています。
本書は、各国政府や関係機関による資料、最近の国際会議での報告や論文を中心に、海外の主要国と新興国の太陽光発電システム市場の現状と見通しをまとめたものです。内容は、太陽光発電システムの市場規模、市場普及施策、プロジェクトの状況、将来展望等を網羅しております。また、太陽電池をめぐる国際貿易摩擦についての解説も加えており、太陽光発電事業の海外展開に参考となる情報を提供しています。
2015年の太陽光発電システム市場規模は50GWとなり、引き続き中国、日本及び米国が市場を牽引しました。最大の市場であった中国においては、2015年に15GWの太陽光発電システムが導入されました。中国は、2013年から世界最大の太陽電池生産国、導入国の地位を維持しました。また、中国の2015年末の累積導入量は、ドイツを上回る43GWとなり、中国は累積導入量においても世界最大の導入国となりました。フィードイン・タリフ（FIT）制度の改正に伴い、2016年上期には22GWを上回る導入が報告されています。
2016年は、インドでの市場成長が期待されるとともに、ASEAN諸国、中東、アフリカ、中南米市場の拡大も期待されます。太陽光発電のコストが下がったことで、中東や中南米では太陽光発電所の入札において3米セント/kWhの電力取引価格（PPA）も報告されるようになり、太陽光発電プロジェクトが発展途上国各地で報告されるようになりました。こうした国々においては、資金調達や行政手続きの複雑さなどの障壁もありますが、COP21に際して世界の開発銀行がクリーンエネルギー普及への投資を公約したことで、資金調達環境は大きく改善されています。2016年上期には、中国において22.5GWが導入されたとの報道がありました。7月からのフィードイン・タリフ（FIT）の変更を前に大きな駆け込み設置が生じた結果です。中国の導入量によって大きく見通しは変動しますが、低位ケースでも通年での導入量が60GW台となる可能性もでています。
弊社のレポートに関する詳細は弊社ウェブサイトhttp://www.rts-pv.com/report/でもご覧頂けます。
【株式会社資源総合システムについて】
株式会社資源総合システムは、日本国内唯一の太陽光発電専門シンクタンク・コンサルティング企業として、30年以上にわたって培ってきた太陽光発電に関する経験と知見をもとに、関連情報の発信と、お客様の太陽光発電事業化支援及び事業の強化・支援を行っており、国内外に対して太陽光発電に関する各種レポート等も発刊しております。「太陽光発電」を石油代替エネルギーから基幹エネルギーの一つに発展させるために、その本格普及の実現と太陽光発電産業の更なる成長に貢献しております。そして、お客様のビジネスに価値ある各種サービスを提供し続けるため、今後も全社一丸となって取り組んで参ります。
【本件に関するお問合せは下記まで】
株式会社資源総合システム（広報担当：貝塚・岡崎）
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