2016年06月10日 18:00

マーケティングリサーチ会社の（株）総合企画センター大阪、ケミカルメーカーのR&D戦略について調査結果を発表

2014年度は、円安や原油安の影響による外需型事業が好調で、石油化学製品やヘルスケア材料等の海外での拡販が収益を押し上げた。また、各社は既存事業での事業拡大を図る一方で、新規事業の育成にも積極的に取り組んでいる。本資料では、R&D推進体制、R&D展開状況、外部提携、更にはR&D戦略と事業戦略の方向性など、研究開発力（連結・単独）の実態と分析を行っている。

概要
◆2014年度は大手化学メーカーである旭化成、信越化学工業、住友化学、東ソー、三井化学、三菱ケミカル等を筆頭に業績が好調だった。中でも、円安や原油安の影響による外需型事業が好調で、石油化学製品、自動車やスマートフォン向けの機能性樹脂・エンジニアリングプラスチック、農薬、ヘルスケア材料等の海外での拡販が収益の押し上げに貢献した。

◆このような既存事業での事業拡大を図る一方、各社では新規事業の育成にも積極的に取り組んでいる。帝人においては、ヘルスケア分野で心臓修復パッチ関連製品を2019年に上市する計画。また、環境・エネルギー分野で燃料電池用カーボンアロイ触媒を開発し、2025年までに実用化していく予定。また、日本触媒ではバイオ医薬品事業への参入を果たしたほか、カネカにおいては、バイオポリマー「アオニレックス」の事業拡大を推進し、2020年頃をめどに売上高200億円規模にまで育成していく計画を立てている。さらに同社では、アグリ関連において酸化型グルタチオン（GSSG）肥料事業の拡大にも取り組んでおり、2020年頃に200億円の売上高を達成するように積極的な拡販に努めいていく。

◆本資料では主要大手27社を対象に、研究開発力（連結・単独）の実態と分析を行った。具体的には、R&D推進体制、R&D展開状況、外部提携、更にはR&D戦略と事業戦略の方向性を中心に実査・分析し、今後の研究開発展開上の有用データに資する目的で企画したものである。

TPC市場調査レポート
「2016年　ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート」
―既存分野の強化と新事業育成への研究開発投資が活発化―
詳細はこちら＞＞http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/mr410160295
資料体裁：A4判168頁
発刊日：2016年6月10日
頒　　　価：92,000円（税抜）

【会社概要】
■会社名　　株式会社総合企画センター大阪
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