株式会社ビジネス社（東京都新宿区：代表取締役社長 唐津隆）は、2016年4月22日に『だれが医療を殺すのか――国民皆保険制度が崩壊する日』を発売いたしました。
日本の医療は国民全員を包括する皆保険制度によって「いつでも、だれでも、どこでも」比較的安い費用で医療を受けることができ、世界保健機関（WHO）からは世界一と評価されています。しかし、その医療制度は、新自由主義によって脅かされています。日本医療の現実と未来について、地域医療から災害対策、国際協力まで活動してきた日本医師会幹部の著者が、日本の医療を守る緊急提言を本書で行っています。
■国際医療では「オリンピック＝災害」は世界常識。2020年「マスギャザリング」に備えよ。
本書では、著者が国際協力や災害対策の医療の最前線に関ってきたことから、「危機管理と医療」という観点も語られています。人がイベント等で集まる状況はマスギャザリング（mass gathering）と呼ばれ、災害の1つとして捉えられています。つまり2020年には、計画された災害が起こると想定されるのです。夏期に東京でスポーツイベントを行う場合、熱中症対策は避けて通れません。1964年の東京オリンピックは気候が穏やかな10月10日から行われていましたが、2020年は、オリンピックのスポンサーである米国テレビ局の意向により、日本の事情に配慮することなく、蒸し暑い夏に競技を行うこととなりました。日中は30度以上であり、この環境でオリンピックの競技を行うことは非常に危険と言わざるを得ません。日程の再調整が最も確実な対策ですが、それが実現できないのであれば、あらゆる手段を講じて熱中症対策を行わなければならないと、警鐘を鳴らしています。
【著者】
石井正三（いしい まさみ）
昭和５０年に弘前大学医学部を卒業、脳神経外科医の道を歩み始める。大学院に進学、ハンガリー国立脳神経外科施設に留学。埼玉医科大学脳神経外科に留学。いわき市立総合共立病院勤務。昭和６０年に石井脳神経外科・眼科医院を開設し病院化。医療法人、社会福祉法人正風会として、老健施設いきがい村や居宅支援事業所など関連施設を通じて地域の医療福祉活動に従事。医師会活動として、平成１４年にいわき市医師会長及び福島県医師会副会長に就任、福島県との間に防災協定を締結したり、「緊急被ばく医療福島フォーラム」創設に参画、特に災害医療対策システムの構築。平成１８年の大野病院事件に際して、いち早く抗議の声明文を発表。当時、日本医師会長選挙に立候補を表明した東京都医師会唐澤会長から声がかかり、日本医師会常任理事に就任。救急・災害医療、国際関係や労災・自賠責、シンクタンクである日医総研などを担当。
平成２１年、世界医師会副議長に就任。
平成２２年、東日本大震災の一年前に日本医師会災害医療チームJMAT構想を記者発表。
平成２３年、東日本大震災において緊急医療支援に従事。
平成２５年、ハーバード大学公衆衛生大学院名誉武見フェロー授与。
平成２５年、藍綬褒章 受章。
平成２７年、世界医師会財務担当役員。
平成二十七年、長崎大学客員教授（熱帯医学研究所国際保健分野）。
（著者）石井 正三
（価格）1,300円＋税
〈発売日〉2016年4月22日
〈判型・ページ数〉四六判 並製 200ページ
〈出版元〉ビジネス社
著者への取材、企画ご協力、読者プレゼントご対応も承ります。
《 お問い合わせ先 》
株式会社ビジネス社 広報担当：松矢
〒162-0805 東京都新宿区矢来町１１４番地 神楽坂高橋ビル５F
日本の医療は国民全員を包括する皆保険制度によって「いつでも、だれでも、どこでも」比較的安い費用で医療を受けることができ、世界保健機関（WHO）からは世界一と評価されています。しかし、その医療制度は、新自由主義によって脅かされています。日本医療の現実と未来について、地域医療から災害対策、国際協力まで活動してきた日本医師会幹部の著者が、日本の医療を守る緊急提言を本書で行っています。
■国際医療では「オリンピック＝災害」は世界常識。2020年「マスギャザリング」に備えよ。
本書では、著者が国際協力や災害対策の医療の最前線に関ってきたことから、「危機管理と医療」という観点も語られています。人がイベント等で集まる状況はマスギャザリング（mass gathering）と呼ばれ、災害の1つとして捉えられています。つまり2020年には、計画された災害が起こると想定されるのです。夏期に東京でスポーツイベントを行う場合、熱中症対策は避けて通れません。1964年の東京オリンピックは気候が穏やかな10月10日から行われていましたが、2020年は、オリンピックのスポンサーである米国テレビ局の意向により、日本の事情に配慮することなく、蒸し暑い夏に競技を行うこととなりました。日中は30度以上であり、この環境でオリンピックの競技を行うことは非常に危険と言わざるを得ません。日程の再調整が最も確実な対策ですが、それが実現できないのであれば、あらゆる手段を講じて熱中症対策を行わなければならないと、警鐘を鳴らしています。
【著者】
石井正三（いしい まさみ）
昭和５０年に弘前大学医学部を卒業、脳神経外科医の道を歩み始める。大学院に進学、ハンガリー国立脳神経外科施設に留学。埼玉医科大学脳神経外科に留学。いわき市立総合共立病院勤務。昭和６０年に石井脳神経外科・眼科医院を開設し病院化。医療法人、社会福祉法人正風会として、老健施設いきがい村や居宅支援事業所など関連施設を通じて地域の医療福祉活動に従事。医師会活動として、平成１４年にいわき市医師会長及び福島県医師会副会長に就任、福島県との間に防災協定を締結したり、「緊急被ばく医療福島フォーラム」創設に参画、特に災害医療対策システムの構築。平成１８年の大野病院事件に際して、いち早く抗議の声明文を発表。当時、日本医師会長選挙に立候補を表明した東京都医師会唐澤会長から声がかかり、日本医師会常任理事に就任。救急・災害医療、国際関係や労災・自賠責、シンクタンクである日医総研などを担当。
平成２１年、世界医師会副議長に就任。
平成２２年、東日本大震災の一年前に日本医師会災害医療チームJMAT構想を記者発表。
平成２３年、東日本大震災において緊急医療支援に従事。
平成２５年、ハーバード大学公衆衛生大学院名誉武見フェロー授与。
平成２５年、藍綬褒章 受章。
平成２７年、世界医師会財務担当役員。
平成二十七年、長崎大学客員教授（熱帯医学研究所国際保健分野）。
（著者）石井 正三
（価格）1,300円＋税
〈発売日〉2016年4月22日
〈判型・ページ数〉四六判 並製 200ページ
〈出版元〉ビジネス社
著者への取材、企画ご協力、読者プレゼントご対応も承ります。
《 お問い合わせ先 》
株式会社ビジネス社 広報担当：松矢
〒162-0805 東京都新宿区矢来町１１４番地 神楽坂高橋ビル５F
