※当資料は、米国研究製薬工業協会米国本部が、現地時間2016年3月7日に発表した報道資料の抄訳を日本でまとめたものです。
ワシントン、2016年3月7日：米国研究製薬工業協会（PhRMA）と米国骨粗しょう症財団（NOF）は本日新たな報告書「Medicines in Development for Osteoporosis（開発中の骨粗しょう症薬）」の中で、米国のバイオ医薬品研究企業が現在、骨粗しょう症の治療向上に寄与する薬を9種類開発中であると発表しました。
今日の米国ではおよそ5,400万人が骨粗しょう症または低骨量に苦しんでおり、2030年にはこの数が7,100万人以上にまで増加すると言われています。それだけではなく、50歳以上の女性の半数、男性の4分の1が骨粗しょう症が原因で骨折を経験すると見込まれます。このような人々とその家族に希望を与えているのが、バイオ医薬品研究企業が開発を進める新たな治療法およびイノベーションです。
PhRMAの理事長兼CEOであるスティーブン・J・ユーブル（Stephen J. Ubl）は次のように述べています。「骨粗しょう症治療の開発が引き続き進歩しているのはうれしい限りですが、高齢者人口の増加を考えれば、さらに多くの努力が必要でしょう。2025年までに年間の骨折件数が300万件に増えると予測されている中、バイオ医薬品研究企業は、患者さんがより長く、健やかな人生を送れるよう、骨粗しょう症の研究と新たな治療薬の発見に全力で取り組んでいるのです。」
今回新たに発表された報告書「Medicines in Development for Osteoporosis（開発中の骨粗しょう症薬）」では、現在開発が進められている9種類の薬が全て、既に臨床試験段階もしくは食品医薬品局（FDA）による審査を受けている状態にあるとしています。また、骨粗しょう症の治療法を研究する臨床試験も、全米各地で34件が実施されています。
現在開発中の骨粗しょう症の治療薬は、いずれも画期的なアプローチによるもので、内訳は以下の通りです：
・ 閉経後骨粗しょう症の治療薬5種類
・ 男性の骨粗しょう症患者用の治療薬2種類
・ 薬剤性骨粗しょう症の治療薬2種類
治療薬の開発と同様に重要なのが、骨粗しょう症や低骨量の高齢者の骨折を予防する取り組みです。そこでNOFは、医療従事者のための研修やツール、リソースを提供する骨折予防イニシアチブなどの取り組みを主導し、骨折リエゾン・サービスにおけるケア・コーディネーション・プログラムの導入を後押ししています。
NOFの理事長ロバート・F・ガゲル医師は次のように述べています。「骨粗しょう症治療薬の研究開発における進展には、大いに勇気づけられます。新たなる治療法の開発や予防のための取り組みは、将来この病気による苦痛や障害に苦しむ人々が減るという希望につながります。」
報告書の全文はこちらでご覧いただけます。（英文のみ）
http://phrma.org/sites/default/files/pdf/medicines-in-development-report-osteoporosis.pdf
●米国研究製薬工業協会（PhRMA）
PhRMAは、米国で事業を行なっている主要な研究開発志向型製薬企業とバイオテクノロジ―企業を代表する団体です。加盟企業は新薬の発見・開発を通じて、患者さんがより長く、より健全で活動的に暮らせるよう、先頭に立って新しい治療法を探求しています。加盟企業の新薬研究開発に対する投資額は、2000年からの累計では6000億ドル以上に達し、2014年単独でも推定で512億ドルになりました。
●米国研究製薬工業協会（PhRMA）日本オフィス
PhRMA日本オフィスは、米国PhRMAの会員である研究開発志向の製薬企業の日本法人で構成されており、画期的新薬が開発できる環境や患者さん中心の医療制度の確立に向けて25年以上に渡って活動を続けています。加盟企業は、アステラス・アムジェン・バイオファーマ株式会社、アッヴィ合同会社、MSD株式会社、セルジーン株式会社、日本イーライリリー株式会社、バイオジェン・ジャパン株式会社、ファイザー株式会社、ブリストル・マイヤーズ株式会社、ムンディファーマ株式会社、ヤンセンファーマ株式会社（五十音順）の10社です。
Ø PhRMA日本オフィスホームページ http://www.phrma-jp.org
Ø PhRMAホームページ http://www.phrma.org
Ø PhRMA日本オフィスFacebook https://www.facebook.com/phrmajapanoffice
【本件に関するお問い合わせ】
米国研究製薬工業協会（PhRMA）広報事務局
（株式会社ジャパン・カウンセラーズ内）
TEL：03-3291-0118 FAX：03-3291-0223
E-mail：phrma_pr@jc-inc.co.jp
ワシントン、2016年3月7日：米国研究製薬工業協会（PhRMA）と米国骨粗しょう症財団（NOF）は本日新たな報告書「Medicines in Development for Osteoporosis（開発中の骨粗しょう症薬）」の中で、米国のバイオ医薬品研究企業が現在、骨粗しょう症の治療向上に寄与する薬を9種類開発中であると発表しました。
今日の米国ではおよそ5,400万人が骨粗しょう症または低骨量に苦しんでおり、2030年にはこの数が7,100万人以上にまで増加すると言われています。それだけではなく、50歳以上の女性の半数、男性の4分の1が骨粗しょう症が原因で骨折を経験すると見込まれます。このような人々とその家族に希望を与えているのが、バイオ医薬品研究企業が開発を進める新たな治療法およびイノベーションです。
PhRMAの理事長兼CEOであるスティーブン・J・ユーブル（Stephen J. Ubl）は次のように述べています。「骨粗しょう症治療の開発が引き続き進歩しているのはうれしい限りですが、高齢者人口の増加を考えれば、さらに多くの努力が必要でしょう。2025年までに年間の骨折件数が300万件に増えると予測されている中、バイオ医薬品研究企業は、患者さんがより長く、健やかな人生を送れるよう、骨粗しょう症の研究と新たな治療薬の発見に全力で取り組んでいるのです。」
今回新たに発表された報告書「Medicines in Development for Osteoporosis（開発中の骨粗しょう症薬）」では、現在開発が進められている9種類の薬が全て、既に臨床試験段階もしくは食品医薬品局（FDA）による審査を受けている状態にあるとしています。また、骨粗しょう症の治療法を研究する臨床試験も、全米各地で34件が実施されています。
現在開発中の骨粗しょう症の治療薬は、いずれも画期的なアプローチによるもので、内訳は以下の通りです：
・ 閉経後骨粗しょう症の治療薬5種類
・ 男性の骨粗しょう症患者用の治療薬2種類
・ 薬剤性骨粗しょう症の治療薬2種類
治療薬の開発と同様に重要なのが、骨粗しょう症や低骨量の高齢者の骨折を予防する取り組みです。そこでNOFは、医療従事者のための研修やツール、リソースを提供する骨折予防イニシアチブなどの取り組みを主導し、骨折リエゾン・サービスにおけるケア・コーディネーション・プログラムの導入を後押ししています。
NOFの理事長ロバート・F・ガゲル医師は次のように述べています。「骨粗しょう症治療薬の研究開発における進展には、大いに勇気づけられます。新たなる治療法の開発や予防のための取り組みは、将来この病気による苦痛や障害に苦しむ人々が減るという希望につながります。」
報告書の全文はこちらでご覧いただけます。（英文のみ）
http://phrma.org/sites/default/files/pdf/medicines-in-development-report-osteoporosis.pdf
●米国研究製薬工業協会（PhRMA）
PhRMAは、米国で事業を行なっている主要な研究開発志向型製薬企業とバイオテクノロジ―企業を代表する団体です。加盟企業は新薬の発見・開発を通じて、患者さんがより長く、より健全で活動的に暮らせるよう、先頭に立って新しい治療法を探求しています。加盟企業の新薬研究開発に対する投資額は、2000年からの累計では6000億ドル以上に達し、2014年単独でも推定で512億ドルになりました。
●米国研究製薬工業協会（PhRMA）日本オフィス
PhRMA日本オフィスは、米国PhRMAの会員である研究開発志向の製薬企業の日本法人で構成されており、画期的新薬が開発できる環境や患者さん中心の医療制度の確立に向けて25年以上に渡って活動を続けています。加盟企業は、アステラス・アムジェン・バイオファーマ株式会社、アッヴィ合同会社、MSD株式会社、セルジーン株式会社、日本イーライリリー株式会社、バイオジェン・ジャパン株式会社、ファイザー株式会社、ブリストル・マイヤーズ株式会社、ムンディファーマ株式会社、ヤンセンファーマ株式会社（五十音順）の10社です。
Ø PhRMA日本オフィスホームページ http://www.phrma-jp.org
Ø PhRMAホームページ http://www.phrma.org
Ø PhRMA日本オフィスFacebook https://www.facebook.com/phrmajapanoffice
【本件に関するお問い合わせ】
米国研究製薬工業協会（PhRMA）広報事務局
（株式会社ジャパン・カウンセラーズ内）
TEL：03-3291-0118 FAX：03-3291-0223
E-mail：phrma_pr@jc-inc.co.jp
