日本サード・パーティ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：森 豊、以下：JTP）は同社が開発し2015年10月に提供を開始した 「ITエンジニアコアスキル e-Learning」について、2016年1月4日より学生および教育機関の教職員向けに特別価格での提供を行います。通常参考価格17,500円（税抜）をアカデミックプライスとして8,500円（税抜）で提供します。
インターネットの爆発的な普及により、ITを活用した種々のサービスが提供および実施されるようになり、現在世界中の教育機関でIT教育が導入されています。
情報処理推進機構（IPA）が公開する「実践的なIT人材育成のための産学連携教育に関する国内外の事例調査」によると、国内の教育機関でIT教育を行っている割合は大学院では63.2%、大学では34%、高校では35.9%、専門学校では36.9%という調査結果があります。今後の取り組みとしても、「日本再興戦略」（内閣発表）で「産学官連携による実践的 IT人材を継続的に育成するための仕組みを構築し、義務教育段階からのプログラミング教育等の IT 教育を推進する」と明記されており、今後一層のIT教育の普及が見込まれます。
海外諸国においても、IT教育を義務化する国もあり、例えば、イギリスでは2014 年に、義務教育の新しい学科として「コンピューティング」を取り入れたほか、IT教育の普及のため、学生のみならず教職員を対象とするプログラミングの教育訓練事業を開始する、と発表しています。また、エストニアでは7歳からの初等教育に2012年からプログラミング教育を導入しているなど幼少期からのIT教育の推進が見られます。
JTPでは、全国の高等教育機関の学生を対象とし、IT基礎学力の定点観測調査を行う、全国統一学生ICTテスト（主催：グローバル人材育成推進協議会、後援：公立大学協会、以下:ICTテスト）に、JTPが開発及び運営を行うITスキルアセスメントツールGAIT（ゲイト）を2014年11月より提供しております。
このような経緯からJTPでは、学生および高等教育機関へのIT教育の普及支援として「ITエンジニアコアスキル e-Learning」をアカデミックプライスで提供することを決定しました。本e-Learningは、GAITと同様IT主分野7フィールド22カテゴリのITエンジニア育成に必要な範囲を網羅し、全65コンテンツが用意されております。ICTテスト、GAITにより現状のスキルレベルを把握し、その後e-Learningで各分野の学習を行うことにより、さらに効率の良い学習が可能となります。幅広い分野を網羅した学習支援により、状況毎に柔軟に対応できるITエンジニアの早期育成を促進します。
今後もJTPでは日本・アジア市場におけるIT教育の普及に尽力してまいります。
ITエンジニアコアスキルe-Learningとは
日本サード・パーティ株式会社が開発、提供するWebベースのe-Learningサービスです。時代に必要とされるITのコアスキル7フィールド22カテゴリの範囲で全65のコンテンツを提供しております。2015年10月より提供を開始しました。
http://edu.jtp.co.jp/training/e-learning/index.html
GAIT（ゲイト）とは
日本サード・パーティ株式会社が開発、運営を手掛けるITスキルアセスメントツールです。受験者のITスキルを合否ではなく、IT主要分野７フィールド22カテゴリに分けてスコアとレーダーチャートで可視化します。社会人、学生問わずITエンジニアの採用・育成・評価など様々な場面で使用されており、これまで述べ全国約200団体の企業・学校に採用され、受講者数は法人・個人含め約26,000名となりました。（2015年10月末日現在）
https://www.gait.org/
一般社団法人グローバル人材育成推進協議会（GHRD）とは
大学人が結集した当社団は、国際的な人材の流動化や競争に対して 自信に溢れた対応ができる品格や教養を備えた学生を育成することを目的とし、2013年9月に設立されました。1980年代以降、驚異的なスピードで普及した情報技術（IT）が今や社会の基盤となったグローバル社会において上記の人材を育成すべく、全国統一学生ICTテストを代表とした支援活動や助言を積極的に進めています。
http://g-hrd.org/index.html
日本サード・パーティ株式会社（JTP）とは
日本サード・パーティは創業来、海外から日本に進出するIT企業に対し、システム保守やソフト開発、コールセンター、技術サポート、技術トレーニング等のアフターサービス全般を行ってまいりました。ベンダニュートラルな立場で数多くの海外ベンダの日本進出をサポートしてきたことによって培った高い専門性および広範な技術力を持って、最先端の情報・技術を広め、日本の技術力の向上を推進しています。
http://www.jtp.co.jp/
本リリースに関するお問い合わせ先
日本サード・パーティ株式会社 マーケティング室
TEL：03-6408-2488 FAX：03-6859-4797 E-mail：Marketing@jtp.co.jp
インターネットの爆発的な普及により、ITを活用した種々のサービスが提供および実施されるようになり、現在世界中の教育機関でIT教育が導入されています。
情報処理推進機構（IPA）が公開する「実践的なIT人材育成のための産学連携教育に関する国内外の事例調査」によると、国内の教育機関でIT教育を行っている割合は大学院では63.2%、大学では34%、高校では35.9%、専門学校では36.9%という調査結果があります。今後の取り組みとしても、「日本再興戦略」（内閣発表）で「産学官連携による実践的 IT人材を継続的に育成するための仕組みを構築し、義務教育段階からのプログラミング教育等の IT 教育を推進する」と明記されており、今後一層のIT教育の普及が見込まれます。
海外諸国においても、IT教育を義務化する国もあり、例えば、イギリスでは2014 年に、義務教育の新しい学科として「コンピューティング」を取り入れたほか、IT教育の普及のため、学生のみならず教職員を対象とするプログラミングの教育訓練事業を開始する、と発表しています。また、エストニアでは7歳からの初等教育に2012年からプログラミング教育を導入しているなど幼少期からのIT教育の推進が見られます。
JTPでは、全国の高等教育機関の学生を対象とし、IT基礎学力の定点観測調査を行う、全国統一学生ICTテスト（主催：グローバル人材育成推進協議会、後援：公立大学協会、以下:ICTテスト）に、JTPが開発及び運営を行うITスキルアセスメントツールGAIT（ゲイト）を2014年11月より提供しております。
このような経緯からJTPでは、学生および高等教育機関へのIT教育の普及支援として「ITエンジニアコアスキル e-Learning」をアカデミックプライスで提供することを決定しました。本e-Learningは、GAITと同様IT主分野7フィールド22カテゴリのITエンジニア育成に必要な範囲を網羅し、全65コンテンツが用意されております。ICTテスト、GAITにより現状のスキルレベルを把握し、その後e-Learningで各分野の学習を行うことにより、さらに効率の良い学習が可能となります。幅広い分野を網羅した学習支援により、状況毎に柔軟に対応できるITエンジニアの早期育成を促進します。
今後もJTPでは日本・アジア市場におけるIT教育の普及に尽力してまいります。
ITエンジニアコアスキルe-Learningとは
日本サード・パーティ株式会社が開発、提供するWebベースのe-Learningサービスです。時代に必要とされるITのコアスキル7フィールド22カテゴリの範囲で全65のコンテンツを提供しております。2015年10月より提供を開始しました。
http://edu.jtp.co.jp/training/e-learning/index.html
GAIT（ゲイト）とは
日本サード・パーティ株式会社が開発、運営を手掛けるITスキルアセスメントツールです。受験者のITスキルを合否ではなく、IT主要分野７フィールド22カテゴリに分けてスコアとレーダーチャートで可視化します。社会人、学生問わずITエンジニアの採用・育成・評価など様々な場面で使用されており、これまで述べ全国約200団体の企業・学校に採用され、受講者数は法人・個人含め約26,000名となりました。（2015年10月末日現在）
https://www.gait.org/
一般社団法人グローバル人材育成推進協議会（GHRD）とは
大学人が結集した当社団は、国際的な人材の流動化や競争に対して 自信に溢れた対応ができる品格や教養を備えた学生を育成することを目的とし、2013年9月に設立されました。1980年代以降、驚異的なスピードで普及した情報技術（IT）が今や社会の基盤となったグローバル社会において上記の人材を育成すべく、全国統一学生ICTテストを代表とした支援活動や助言を積極的に進めています。
http://g-hrd.org/index.html
日本サード・パーティ株式会社（JTP）とは
日本サード・パーティは創業来、海外から日本に進出するIT企業に対し、システム保守やソフト開発、コールセンター、技術サポート、技術トレーニング等のアフターサービス全般を行ってまいりました。ベンダニュートラルな立場で数多くの海外ベンダの日本進出をサポートしてきたことによって培った高い専門性および広範な技術力を持って、最先端の情報・技術を広め、日本の技術力の向上を推進しています。
http://www.jtp.co.jp/
本リリースに関するお問い合わせ先
日本サード・パーティ株式会社 マーケティング室
TEL：03-6408-2488 FAX：03-6859-4797 E-mail：Marketing@jtp.co.jp
