本製品は、データベースの設計をER図という方式でビジュアルに行えるもので、日本中のエンジニアに幅広く利用されているツールです。このたび、アマゾンデータサービスジャパン社が提供するクラウドデータベースサービス「Amazon RDS for Aurora」に対応いたしました。SI Object Browser ER上で設計したデータベース設計図をもとに、これらのクラウドデータベース上に即座にデータベースを構築することが可能となり、オンプレミス環境からクラウドへ移行する作業の敷居を下げることにつながります。
また、本製品は主要データベースにマルチで対応しているので、データベース間のマイグレーション（環境の移行・変更）を簡単に行えます。例えば本製品をOracleデータベースに接続して、そのメタ情報（構造情報）をリバースし、定義をOracleからAmazon Auroraに一括変換して、Amazon Auroraデータベースにフォワードするという作業をGUI操作（基礎的な操作の大半を画面上の指示で行なうことができる操作）により1分程度で行うことが可能になります。
さらに、データベース定義情報だけでなく、中に格納されているデータ（中身）も移行することができますので、他のデータベースからAmazon Auroraへの移行を促進するマイグレーションツールとしてご利用できます。移行後のAmazon Auroraデータベースの設計変更やメンテナンスもER図をベースに簡単に行うことができます。
なお、Ver.8.2ではAmazon Aurora対応と同時に「Amazon RDS for Oracle」にも対応しました。オンプレミスのOracleからクラウドへの移行、クラウド上のRDSの設計・メンテナンスにも役立つツールとなっています。
また、本製品は主要データベースにマルチで対応しているので、データベース間のマイグレーション（環境の移行・変更）を簡単に行えます。例えば本製品をOracleデータベースに接続して、そのメタ情報（構造情報）をリバースし、定義をOracleからAmazon Auroraに一括変換して、Amazon Auroraデータベースにフォワードするという作業をGUI操作（基礎的な操作の大半を画面上の指示で行なうことができる操作）により1分程度で行うことが可能になります。
さらに、データベース定義情報だけでなく、中に格納されているデータ（中身）も移行することができますので、他のデータベースからAmazon Auroraへの移行を促進するマイグレーションツールとしてご利用できます。移行後のAmazon Auroraデータベースの設計変更やメンテナンスもER図をベースに簡単に行うことができます。
なお、Ver.8.2ではAmazon Aurora対応と同時に「Amazon RDS for Oracle」にも対応しました。オンプレミスのOracleからクラウドへの移行、クラウド上のRDSの設計・メンテナンスにも役立つツールとなっています。
■ライセンス体系及び価格（税抜）
＜保守サービスについて＞
お客様が常に最新バージョンを利用していただけるように、保守サービスを割安で提供していま
す。 保守サービスにご加入いただいたユーザー様には電話やメールによるテクニカルサポートの
他、最新バージョンのライセンスを無償で提供しております。保守サービス期間は２年で、1 年あ
たりの保守サービス価格は、ライセンス価格の20％となっています。また、旧バージョンのライセ
ンスをお持ちのユーザー様も、保守サービスにご加入いただくことが可能です。保守サービスに関
する詳細については、以下のURLをご参照ください。
【SI Object Browser ER 製品ページ】
http://www.sint.co.jp/products/ober/price/support.html
■アマゾン ウェブ サービス ジャパン株式会社からエンドースコメント
アマゾン ウェブ サービス ジャパンは、システムインテグレータ様の「SI Object Browser ER Ver.8.2」発売を歓迎いたします。
「SI Object Browser ER」と 「Amazon RDS for Aurora」/「Amazon RDS for Oracle」を利用することにより、ユーザー様はオンプレミス環境からクラウド環境へ移行する作業負担の軽減が行うことが可能となります。この作業負担の軽減によってクラウドへ移行を躊躇していたユーザー様にとって新たな選択肢をご提供できると確信しております。
アマゾン ウェブ サービス ジャパン株式会社
パートナー アライアンス本部 本部長 今野 芳弘
■「SI Object Browser」シリーズ製品について
当社は、ソフトウェア開発の近代化を推進し、日本のIT産業の国際競争力強化を目指しております。「SI Object Browser」シリーズは、その目標のための製品群で、ソフトウェア・ライフサイクル・プロセス（SLCP）全体をカバーする総合支援ツールです。現在の「SI Object Browser」シリーズは次の4製品です。
・データベース開発支援ツール「SI Object Browser」
・データベース設計支援ツール「SI Object Browser ER」
・統合プロジェクト管理ツール「SI Object Browser PM」
・アプリケーション設計支援ツール「SI Object Browser Designer
お客様が常に最新バージョンを利用していただけるように、保守サービスを割安で提供していま
す。 保守サービスにご加入いただいたユーザー様には電話やメールによるテクニカルサポートの
他、最新バージョンのライセンスを無償で提供しております。保守サービス期間は２年で、1 年あ
たりの保守サービス価格は、ライセンス価格の20％となっています。また、旧バージョンのライセ
ンスをお持ちのユーザー様も、保守サービスにご加入いただくことが可能です。保守サービスに関
する詳細については、以下のURLをご参照ください。
【SI Object Browser ER 製品ページ】
http://www.sint.co.jp/products/ober/price/support.html
■アマゾン ウェブ サービス ジャパン株式会社からエンドースコメント
アマゾン ウェブ サービス ジャパンは、システムインテグレータ様の「SI Object Browser ER Ver.8.2」発売を歓迎いたします。
「SI Object Browser ER」と 「Amazon RDS for Aurora」/「Amazon RDS for Oracle」を利用することにより、ユーザー様はオンプレミス環境からクラウド環境へ移行する作業負担の軽減が行うことが可能となります。この作業負担の軽減によってクラウドへ移行を躊躇していたユーザー様にとって新たな選択肢をご提供できると確信しております。
アマゾン ウェブ サービス ジャパン株式会社
パートナー アライアンス本部 本部長 今野 芳弘
■「SI Object Browser」シリーズ製品について
当社は、ソフトウェア開発の近代化を推進し、日本のIT産業の国際競争力強化を目指しております。「SI Object Browser」シリーズは、その目標のための製品群で、ソフトウェア・ライフサイクル・プロセス（SLCP）全体をカバーする総合支援ツールです。現在の「SI Object Browser」シリーズは次の4製品です。
・データベース開発支援ツール「SI Object Browser」
・データベース設計支援ツール「SI Object Browser ER」
・統合プロジェクト管理ツール「SI Object Browser PM」
・アプリケーション設計支援ツール「SI Object Browser Designer
■ 「SI Objet Browser」シリーズ製品の販売計画
今回のバージョンアップにより、現在急拡大しているクラウドデータベースを利用したシステム設計でも「SI Object Browser ER」を幅広くお使いいただけることになります。Amazon環境の利用者増加を見込み、「SI Object Browser ER」は、2015 年度から 3 年間で約 4 億 円、「SI Object Browser」シリーズ製品では、同年から3年間で約20億円の販売を見込んでおります。
【システムインテグレータについて】
会社名： 株式会社システムインテグレータ
証券コード： 3826 （東証一部）
所在地： 埼玉県さいたま市中央区新都心11-2 ランドアクシスタワー32階
設立： 1995年3月
代表者： 代表取締役社長 梅田 弘之
資本金： 3億6,771万円
URL： http://www.sint.co.jp/
事業内容： パッケージソフトウェアの開発・販売、コンサルティング
（EC、ERP、プロジェクト管理、データベース開発支援ツール、データベース設計支援ツール、
アプリケーション設計書作成支援ツール、e-learning、O2Oマーケティング等）
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社システムインテグレータ
Object Browser事業部：汪（オウ）
TEL：03-5768-7979 FAX：03-5768-7884
E-mail：oob@sint.co.jp
製品ホームページ：http://www.sint.co.jp/products/ober/
※記載されている商品名は、各社の商標または登録商標です。
※本広報資料の転送／引用は、ご自由にご利用下さい。
