インフォア、グローバル製造業における
モノのインターネット（IoT）の適用状況についての調査結果を発表
モノのインターネット（IoT）の適用状況についての調査結果を発表
デザイン性の高い業界特化型ビジネスアプリケーションをクラウド上で展開する米インフォアは、11月3日、パリで開催されたInforumにて、北米、英国、ドイツ、フランス、イタリア、中国、インドを含む12か国の製造業に対して実施した「IoTの適用状況についての調査」の結果を発表しました。
今回の調査結果において、全世界の製造業の10％がIoTの利用をビジネス上の最優先課題であると回答したことに加え、28％の企業がIoTの利用を上位3つの優先課題に挙げていることがわかりました。
また、製造業におけるモノのインターネット（IoT）の利用は順調に進行しており、事実10％の企業がIoTプロジェクトを進行中で、22％がパイロットプロジェクトを実行中あるいは今後12か月の間にプロジェクトを計画中であるという回答が得られました。また全体の約3分の1超（38％）の企業が、そのIoT利用の可能性について調査中であると回答しました。
IoTのメリットはよく知られており、特に情報を売ることによる新たなビジネス機会の創出が期待されています。しかし、調査対象となった製造業の半数以上（55％）が、業務を大幅に効率化することによるコスト削減こそ、IoT推進のもたらす最大の機会だと考えており、また約3分の1の企業（30%）が、新たなサービスを提供し、新しい収入源を得る事によって企業競争力が高められることを想定しています。
IoT推進による特定のメリットとして20％の企業が生産性の改善を挙げており、次に多かったのはインサイトの向上と意思決定の改善（15％）、機械、設備の稼働率アップ（15％）、新しいサービスの導入（11％）、新しい収入源の獲得（13％）と続いています。
また、IoT利用の重要なけん引役となる部門が、企業により9つの部門と異なり、IoT適用のためのオーナーシップが発揮されていないことが分かります。経営幹部（31％）、IT（28％）、マーケティング（5％）、製造オペレーション（13％）、設備・施設管理（6％）などの幅広い分野の関係者が企業によって関与しています。IoT利用における課題についての質問では、スキル不足、明確なコストメリットを提示できないことが元凶として挙げられています。
インフォア、業界＆ソリューション戦略担当バイス・プレジデントのアンドリュー・キンダー（Andrew Kinder）は、次のように述べています。
「常に生産性を上げなければならないという課題を背負うメーカーは、IoTテクノロジーを有効活用することで得られる競争優位性を知っています。今回の調査では、半数以上のメーカーがIoTの可能性を認識しており、パイロットプロジェクトを進行中またはユースケースを積極的に調査しています。こういったパイロットプロジェクトは、今後18か月の間にさらに増えて、実稼働できるように進化してゆくと期待しています。そうなれば、IoTの価値をまだ認識できていない回答者の残り43％に対する警告メッセージとなることでしょう。」
「完全にIoT利用の準備が出来ていると回答したのはわずか10％でしたが、適正なビジョンを持って進めば、未開のチャンスを手に入れることができるのは明らかです。そこでインフォアから提案があります。ほとんどの工場の設備機器にすでに備えつけられたデバイスに蓄積されたデータを見てみてください。そして、その集めたデータにアナリティクスを適用し、適正な意思決定者にすばやくインサイトを提供できたら、いったいどんな質問に答えられるようになるでしょうか。さらに、貴社だけが提供できる情報があり、それを買ってでも手に入れたいと思う外部の組織があれば、チャンスはさらに広がります。こうした会話を貴社のテクノロジーパートナーとやり取りし、必要なすべてのピースが揃うことで、IoTが現実のものとなるのです。」
本調査の全文は以下よりダウンロード可能です（英語）。
http://media.infor.com/survey/Final-results-of-IoT-survey.pdf
※ 当リリースは2015年11月3日にパリで発表されたリリースの抄訳をベースにしています。
http://www.infor.com/company/news/pressroom/pressreleases/iot-survey-manufacturing/
インフォアジャパンのソーシャルメディア：
・インフォアジャパンのツイッター< http://twitter.com/#!/Infor_Japan >
・インフォアジャパンのFacebook< http://www.facebook.com/infor.japan >
・インフォアジャパンのYouTube < http://www.youtube.com/inforjapan/ >
■インフォア、インフォアジャパンについて
インフォアは、その機能を究極まで追求し、業界特化型インサイトを科学的なアプローチで分析し、優れたデザイン性の美しいアプリケーションとしてクラウドで提供しています。13,000人を超える社員が、200か所以上の国や地域のお客様を支援し、ヘルスケア業界や製造業、ファッション、卸・流通、宿泊・娯楽、小売、公共部門を含む業界のクリティカルなプロセスを自動化しています。インフォアのソフトウェアには、あらかじめ業界に特化した専門的機能が組み込まれているため、コスト高なカスタマイズの必要性はありません。インフォアが本社を置くニューヨーク市には、マンハッタン最大のクリエイティブエージェンシーのひとつであるHook & Loopがあり、アプリケーションを使うのが楽しくなるようなユーザーエクスペリエンスの開発にフォーカスしています。インフォアは、主にアマゾン・ウェブ・サービスの提供するクラウド・オープンソースプラットフォーム上でアプリケーションをクラウド提供しています。
さらに詳しくは< www.infor.jp >をご覧ください。
インフォアジャパンは、米国インフォアの日本法人として、各種エンタープライズ・ソリューションの販売、導入、コンサルティングを行っています。
詳しくは< www.infor.jp >をご覧ください。
以下はインフォアの代表的なお客様の例です：
・航空宇宙産業上位20社のうち18社
・大手ハイテク企業10社のうち10社
・製薬会社上位10社のうち10社
・米国医療提供ネットワーク上位25機関のうち21機関
・米国最大都市20のうち18都市
・自動車部品サプライヤ上位20社のうち20社
・流通企業上位20社のうち17社
・グローバル小売企業上位20社のうち15社
・醸造企業上位5社のうち4社
・グローバル銀行上位30行のうち21行
・世界的ホテルブランド上位10社のうち6社
・グローバル高級ブランド企業上位10社のうち6社
■報道機関のお問い合わせ先
インフォアジャパン株式会社 広報担当：藤野、福嶋、北村
TEL：03-4520-0700 E-mail：Infor.JapanInfo@infor.com
■インフォアジャパン株式会社 PRデスク（株式会社アクティオ内）
担当者：垣本、高野、福澤
TEL：03-5771-6426 E-mail：Inforjapan-pr@actioinc.jp
今回の調査結果において、全世界の製造業の10％がIoTの利用をビジネス上の最優先課題であると回答したことに加え、28％の企業がIoTの利用を上位3つの優先課題に挙げていることがわかりました。
また、製造業におけるモノのインターネット（IoT）の利用は順調に進行しており、事実10％の企業がIoTプロジェクトを進行中で、22％がパイロットプロジェクトを実行中あるいは今後12か月の間にプロジェクトを計画中であるという回答が得られました。また全体の約3分の1超（38％）の企業が、そのIoT利用の可能性について調査中であると回答しました。
IoTのメリットはよく知られており、特に情報を売ることによる新たなビジネス機会の創出が期待されています。しかし、調査対象となった製造業の半数以上（55％）が、業務を大幅に効率化することによるコスト削減こそ、IoT推進のもたらす最大の機会だと考えており、また約3分の1の企業（30%）が、新たなサービスを提供し、新しい収入源を得る事によって企業競争力が高められることを想定しています。
IoT推進による特定のメリットとして20％の企業が生産性の改善を挙げており、次に多かったのはインサイトの向上と意思決定の改善（15％）、機械、設備の稼働率アップ（15％）、新しいサービスの導入（11％）、新しい収入源の獲得（13％）と続いています。
また、IoT利用の重要なけん引役となる部門が、企業により9つの部門と異なり、IoT適用のためのオーナーシップが発揮されていないことが分かります。経営幹部（31％）、IT（28％）、マーケティング（5％）、製造オペレーション（13％）、設備・施設管理（6％）などの幅広い分野の関係者が企業によって関与しています。IoT利用における課題についての質問では、スキル不足、明確なコストメリットを提示できないことが元凶として挙げられています。
インフォア、業界＆ソリューション戦略担当バイス・プレジデントのアンドリュー・キンダー（Andrew Kinder）は、次のように述べています。
「常に生産性を上げなければならないという課題を背負うメーカーは、IoTテクノロジーを有効活用することで得られる競争優位性を知っています。今回の調査では、半数以上のメーカーがIoTの可能性を認識しており、パイロットプロジェクトを進行中またはユースケースを積極的に調査しています。こういったパイロットプロジェクトは、今後18か月の間にさらに増えて、実稼働できるように進化してゆくと期待しています。そうなれば、IoTの価値をまだ認識できていない回答者の残り43％に対する警告メッセージとなることでしょう。」
「完全にIoT利用の準備が出来ていると回答したのはわずか10％でしたが、適正なビジョンを持って進めば、未開のチャンスを手に入れることができるのは明らかです。そこでインフォアから提案があります。ほとんどの工場の設備機器にすでに備えつけられたデバイスに蓄積されたデータを見てみてください。そして、その集めたデータにアナリティクスを適用し、適正な意思決定者にすばやくインサイトを提供できたら、いったいどんな質問に答えられるようになるでしょうか。さらに、貴社だけが提供できる情報があり、それを買ってでも手に入れたいと思う外部の組織があれば、チャンスはさらに広がります。こうした会話を貴社のテクノロジーパートナーとやり取りし、必要なすべてのピースが揃うことで、IoTが現実のものとなるのです。」
本調査の全文は以下よりダウンロード可能です（英語）。
http://media.infor.com/survey/Final-results-of-IoT-survey.pdf
※ 当リリースは2015年11月3日にパリで発表されたリリースの抄訳をベースにしています。
http://www.infor.com/company/news/pressroom/pressreleases/iot-survey-manufacturing/
インフォアジャパンのソーシャルメディア：
・インフォアジャパンのツイッター< http://twitter.com/#!/Infor_Japan >
・インフォアジャパンのFacebook< http://www.facebook.com/infor.japan >
・インフォアジャパンのYouTube < http://www.youtube.com/inforjapan/ >
■インフォア、インフォアジャパンについて
インフォアは、その機能を究極まで追求し、業界特化型インサイトを科学的なアプローチで分析し、優れたデザイン性の美しいアプリケーションとしてクラウドで提供しています。13,000人を超える社員が、200か所以上の国や地域のお客様を支援し、ヘルスケア業界や製造業、ファッション、卸・流通、宿泊・娯楽、小売、公共部門を含む業界のクリティカルなプロセスを自動化しています。インフォアのソフトウェアには、あらかじめ業界に特化した専門的機能が組み込まれているため、コスト高なカスタマイズの必要性はありません。インフォアが本社を置くニューヨーク市には、マンハッタン最大のクリエイティブエージェンシーのひとつであるHook & Loopがあり、アプリケーションを使うのが楽しくなるようなユーザーエクスペリエンスの開発にフォーカスしています。インフォアは、主にアマゾン・ウェブ・サービスの提供するクラウド・オープンソースプラットフォーム上でアプリケーションをクラウド提供しています。
さらに詳しくは< www.infor.jp >をご覧ください。
インフォアジャパンは、米国インフォアの日本法人として、各種エンタープライズ・ソリューションの販売、導入、コンサルティングを行っています。
詳しくは< www.infor.jp >をご覧ください。
以下はインフォアの代表的なお客様の例です：
・航空宇宙産業上位20社のうち18社
・大手ハイテク企業10社のうち10社
・製薬会社上位10社のうち10社
・米国医療提供ネットワーク上位25機関のうち21機関
・米国最大都市20のうち18都市
・自動車部品サプライヤ上位20社のうち20社
・流通企業上位20社のうち17社
・グローバル小売企業上位20社のうち15社
・醸造企業上位5社のうち4社
・グローバル銀行上位30行のうち21行
・世界的ホテルブランド上位10社のうち6社
・グローバル高級ブランド企業上位10社のうち6社
■報道機関のお問い合わせ先
インフォアジャパン株式会社 広報担当：藤野、福嶋、北村
TEL：03-4520-0700 E-mail：Infor.JapanInfo@infor.com
■インフォアジャパン株式会社 PRデスク（株式会社アクティオ内）
担当者：垣本、高野、福澤
TEL：03-5771-6426 E-mail：Inforjapan-pr@actioinc.jp
