■携帯電話基地局市場及び周辺部材市場の現状と将来予測 2015年版
http://www.mca.co.jp/pay_contents/FormMail/2015_mobile%20Basement%20Report.html
■調査背景
現在、ユーザのキャリア選択ポイントは料金以外に、LTEエリアの完成度に目が向けられている。そのためキャリア各社はLTEネットワークの整備に注力し、2013年度には積極的な基地局展開を進め、LTEエリアの強化を図ってきた。2014年度もNTTドコモとKDDI（au）は旺盛な基地局計画を進めているが、その軸足はLTEエリアの完成度から“高速化”へシフトしている。
NTTドコモはLTE基地局拡大の取り組みを強化し、下り最大100Mbps以上対応基地局数が2013年度末の3,500局から2014年度末には40,000局へ拡大する。KDDI（au）もCA（Carrier Aggregation）導入により、2013年度末に約700局にとどまっていた下り最大150Mbps対応基地局を、2014年度末には20,000局へ拡大する計画を進めている。
これら増加分の多くは小型基地局（スモールセル）とみられ、今後のキャリア各社の基地局展開はスモールセルが主流になっていく見込みである。2016年には3.5GHz帯LTE-Advanced（CA）の導入が予想され、2017年は下り最大1Gbpsを実現する3.5GHz帯LTE-A（4G）導入が計画されている。
そして、2020年には5Gの導入が見込まれ、これら高周波数帯の通信サービスにはスモールセルの利用が主流になる。しかし、旺盛な基地局展開に比べ、キャリア各社の投資抑制が加速している。NTTドコモやソフトバンクモバイルはいうに及ばず、KDDI（au）にも投資抑制の声が聞かれはじめた。
一方、無線機や部材ベンダはキャリア各社からの基地局併設やスモールセルへのシフトに伴い、スモールセルのラインナップの充実やアクティブアンテナの開発などが進む。また、キャリアからのコスト削減要求にも終わりがなく、さらにはLTE-Aなどの新技術への対応に迫られる。
エンジニアリング会社にとっても、基地局併設やスモールセル工事へのシフトは大きな課題になっている。スモールセル化は工事量を拡大させるものの、作業が簡略化されるため工事単価下落が進む。そのため通信エンジニアリング以外への注力や傘下会社・拠点の集約化などを進めている。
本調査企画は、基地局及び周辺部材市場の現状やキャリアのインフラ戦略について、キャリアやベンダ、エンジニアリング会社などへの多面的な取材を通じ、実態を把握し、予測することを目的としている。具体的には、キャリアのインフラ戦略及び投資動向に加え、無線機やアンテナ&ケーブル、蓄電池など周辺部材市場の実態を明らかにする。また、2018年度までの基地局や周辺部材市場を予測については、700M/900MHz帯やLTE-Advanced/5Gなどの技術動向を踏まえながら、今後のキャリアのインフラ戦略を多角的に分析することで、精査していくものである。
■調査対象
http://www.mca.co.jp/pay_contents/FormMail/2015_mobile%20Basement%20Report.html
■調査背景
現在、ユーザのキャリア選択ポイントは料金以外に、LTEエリアの完成度に目が向けられている。そのためキャリア各社はLTEネットワークの整備に注力し、2013年度には積極的な基地局展開を進め、LTEエリアの強化を図ってきた。2014年度もNTTドコモとKDDI（au）は旺盛な基地局計画を進めているが、その軸足はLTEエリアの完成度から“高速化”へシフトしている。
NTTドコモはLTE基地局拡大の取り組みを強化し、下り最大100Mbps以上対応基地局数が2013年度末の3,500局から2014年度末には40,000局へ拡大する。KDDI（au）もCA（Carrier Aggregation）導入により、2013年度末に約700局にとどまっていた下り最大150Mbps対応基地局を、2014年度末には20,000局へ拡大する計画を進めている。
これら増加分の多くは小型基地局（スモールセル）とみられ、今後のキャリア各社の基地局展開はスモールセルが主流になっていく見込みである。2016年には3.5GHz帯LTE-Advanced（CA）の導入が予想され、2017年は下り最大1Gbpsを実現する3.5GHz帯LTE-A（4G）導入が計画されている。
そして、2020年には5Gの導入が見込まれ、これら高周波数帯の通信サービスにはスモールセルの利用が主流になる。しかし、旺盛な基地局展開に比べ、キャリア各社の投資抑制が加速している。NTTドコモやソフトバンクモバイルはいうに及ばず、KDDI（au）にも投資抑制の声が聞かれはじめた。
一方、無線機や部材ベンダはキャリア各社からの基地局併設やスモールセルへのシフトに伴い、スモールセルのラインナップの充実やアクティブアンテナの開発などが進む。また、キャリアからのコスト削減要求にも終わりがなく、さらにはLTE-Aなどの新技術への対応に迫られる。
エンジニアリング会社にとっても、基地局併設やスモールセル工事へのシフトは大きな課題になっている。スモールセル化は工事量を拡大させるものの、作業が簡略化されるため工事単価下落が進む。そのため通信エンジニアリング以外への注力や傘下会社・拠点の集約化などを進めている。
本調査企画は、基地局及び周辺部材市場の現状やキャリアのインフラ戦略について、キャリアやベンダ、エンジニアリング会社などへの多面的な取材を通じ、実態を把握し、予測することを目的としている。具体的には、キャリアのインフラ戦略及び投資動向に加え、無線機やアンテナ&ケーブル、蓄電池など周辺部材市場の実態を明らかにする。また、2018年度までの基地局や周辺部材市場を予測については、700M/900MHz帯やLTE-Advanced/5Gなどの技術動向を踏まえながら、今後のキャリアのインフラ戦略を多角的に分析することで、精査していくものである。
■調査対象
■調査レポートの主な目次
※詳細は「レポート目次」をご参照ください。
http://www.mca.co.jp/pay_contents/FormMail/2015_mobile%20Basement%20Report.html
１．モバイルキャリアの現状
1-1. 契約者数・業績・ARPUの推移
1-2. 設備投資額（基地局投資・方式別設備投資額）の推移と予測（2013～2018年度）
1-3. 基地局数（累積局・新局数）の推移（2013～2018年度）
1-4. LTE基地局数（累積局・新局数）の推移（2013～2018年度）
1-5. 現状の周波数帯保有状況と今後のインフラ展開ロードマップ
1-6. キャリア各社の周波数帯別基地局累積・新局数推移と予測
（2013～2018年度、LTE/3G）
1-7. 700M/900M/2.5G/3.5GHz帯の現況
1-8. トラフィック増大へのインフラ対応
（小セル化、セクタ化、フェムトセル、Wi-Fiなど）
1-9. LTE/LTE-Advancedインフラ戦略と基地局投資の動向
1-10. キャリア各社の通信方式別基地局投資額推移と予測（2013～2018年度）
２．2015年の注目キーワード
2-1. 企業編
2-1-1. “エリア化”から“高速化”へ大きく舵を切ったキャリアのLTE戦略
2-1-2. LTE-A導入で対応に迫られる無線機・部材ベンダ
2-1-3. スモールセル時代への態勢を模索するエンジニアリング会社
2-2. 技術編
2-2-1. LTE-A/5Gへの進化で加速するモバイル通信の高速化技術
2-2-2. 高周波数帯向けに期待を集めるスモールセルの急増
2-2-3. トラフィック対策に“高速化”をオンするキャリアのWi-Fiネットワーク
2-2-4. キャリア各社によって異なるVoLTE対応の課題と将来
2-2-5. 消費電力削減を目的に開発が進むキャリア各社のエコ基地局
2-3. 投資編
2-3-1. LTEネットワークの面展開終了により、縮小局面にシフトするキャリア投資
2-3-2. スモールセル化で加速する基地局の小型化と単価下落
2-3-3. 基地局の小型化によって増加する併設工事の課題
３．基地局関連機器・部材の動向とベンダシェア
3-1. 無線機
3-1-1. ベンダの動向
3-1-2. 方式別無線機の動向・特長
3-1-3. 主要無線機の主な仕様
3-1-4．キャリア別ベンダシェア（数量・金額）
3-2. アンテナ
3-2-1．ベンダ動向
3-2-2．製品動向・特長
3-2-3．主要製品の主な仕様
3-2-4．キャリア別ベンダシェア（金額）
表：キャリア別アンテナベンダシェア（2014年度見込、金額ベース）
※「3-3. ケーブル」「3-4. 電源」「3-5. 蓄電池」の項目は「3-2. アンテナ」と同様です。
４．エンジニアリング市場の動向
4-1．エンジニアリング会社の動向
4-2．キャリア各社の基地局工事体制・形態
4-2-1. NTTドコモ
4-2-2. KDDI（au）
4-2-3. ソフトバンクモバイル
4-2-4. ワイモバイル
4-2-5. UQコミュニケーションズ
4-3．エンジニアリング会社の基地局市場への取り組みと対応
4-4．エンジニアリング市場の動向とキャリア別市場シェア
５．モバイルキャリア戦略及び基地局市場・部材市場の総括と将来予測
5-1．モバイルキャリア各社のインフラ戦略総括（強み・弱み・今後の動向）
5-2．基地局方式別市場規模予測（2013～2018年度）
5-3．基地局市場の総括と将来動向
5-4．基地局部材市場の総括と将来動向
5-5．エンジニアリング市場の総括と将来動向
5-6．モデルケースによる基地局コスト比較
参考：総務省「無線局統計情報」
表：2014年9月27日時点の基地局新局数
表：2014年3月29日時点の基地局新局数
■調査レポート詳細
発行日：2015年3月
判型：PDFファイル（A4版161頁）
発行・販売：株式会社 MCA
頒価：200,000円（税別）
調査期間：2014年12月～2015年2月
販売方法：印刷レポート & PDFファイル
■本件リリースに関するお問い合わせ
株式会社 MCA（MCA Inc.）
担当：大門（だいもん）
E-Mail：info@mca.co.jp
TEL：03-6261-2571
FAX：03-6261-2572
※詳細は「レポート目次」をご参照ください。
http://www.mca.co.jp/pay_contents/FormMail/2015_mobile%20Basement%20Report.html
１．モバイルキャリアの現状
1-1. 契約者数・業績・ARPUの推移
1-2. 設備投資額（基地局投資・方式別設備投資額）の推移と予測（2013～2018年度）
1-3. 基地局数（累積局・新局数）の推移（2013～2018年度）
1-4. LTE基地局数（累積局・新局数）の推移（2013～2018年度）
1-5. 現状の周波数帯保有状況と今後のインフラ展開ロードマップ
1-6. キャリア各社の周波数帯別基地局累積・新局数推移と予測
（2013～2018年度、LTE/3G）
1-7. 700M/900M/2.5G/3.5GHz帯の現況
1-8. トラフィック増大へのインフラ対応
（小セル化、セクタ化、フェムトセル、Wi-Fiなど）
1-9. LTE/LTE-Advancedインフラ戦略と基地局投資の動向
1-10. キャリア各社の通信方式別基地局投資額推移と予測（2013～2018年度）
２．2015年の注目キーワード
2-1. 企業編
2-1-1. “エリア化”から“高速化”へ大きく舵を切ったキャリアのLTE戦略
2-1-2. LTE-A導入で対応に迫られる無線機・部材ベンダ
2-1-3. スモールセル時代への態勢を模索するエンジニアリング会社
2-2. 技術編
2-2-1. LTE-A/5Gへの進化で加速するモバイル通信の高速化技術
2-2-2. 高周波数帯向けに期待を集めるスモールセルの急増
2-2-3. トラフィック対策に“高速化”をオンするキャリアのWi-Fiネットワーク
2-2-4. キャリア各社によって異なるVoLTE対応の課題と将来
2-2-5. 消費電力削減を目的に開発が進むキャリア各社のエコ基地局
2-3. 投資編
2-3-1. LTEネットワークの面展開終了により、縮小局面にシフトするキャリア投資
2-3-2. スモールセル化で加速する基地局の小型化と単価下落
2-3-3. 基地局の小型化によって増加する併設工事の課題
３．基地局関連機器・部材の動向とベンダシェア
3-1. 無線機
3-1-1. ベンダの動向
3-1-2. 方式別無線機の動向・特長
3-1-3. 主要無線機の主な仕様
3-1-4．キャリア別ベンダシェア（数量・金額）
3-2. アンテナ
3-2-1．ベンダ動向
3-2-2．製品動向・特長
3-2-3．主要製品の主な仕様
3-2-4．キャリア別ベンダシェア（金額）
表：キャリア別アンテナベンダシェア（2014年度見込、金額ベース）
※「3-3. ケーブル」「3-4. 電源」「3-5. 蓄電池」の項目は「3-2. アンテナ」と同様です。
４．エンジニアリング市場の動向
4-1．エンジニアリング会社の動向
4-2．キャリア各社の基地局工事体制・形態
4-2-1. NTTドコモ
4-2-2. KDDI（au）
4-2-3. ソフトバンクモバイル
4-2-4. ワイモバイル
4-2-5. UQコミュニケーションズ
4-3．エンジニアリング会社の基地局市場への取り組みと対応
4-4．エンジニアリング市場の動向とキャリア別市場シェア
５．モバイルキャリア戦略及び基地局市場・部材市場の総括と将来予測
5-1．モバイルキャリア各社のインフラ戦略総括（強み・弱み・今後の動向）
5-2．基地局方式別市場規模予測（2013～2018年度）
5-3．基地局市場の総括と将来動向
5-4．基地局部材市場の総括と将来動向
5-5．エンジニアリング市場の総括と将来動向
5-6．モデルケースによる基地局コスト比較
参考：総務省「無線局統計情報」
表：2014年9月27日時点の基地局新局数
表：2014年3月29日時点の基地局新局数
■調査レポート詳細
発行日：2015年3月
判型：PDFファイル（A4版161頁）
発行・販売：株式会社 MCA
頒価：200,000円（税別）
調査期間：2014年12月～2015年2月
販売方法：印刷レポート & PDFファイル
■本件リリースに関するお問い合わせ
株式会社 MCA（MCA Inc.）
担当：大門（だいもん）
E-Mail：info@mca.co.jp
TEL：03-6261-2571
FAX：03-6261-2572
