この調査（原題： Connected Consumers Are Not Created Equal: A Global Perspective）によれば、世界各国の消費者がインターネットと“つながる”重要な動機として以下の4項目を挙げている。
● 誰かとつながるため - 全回答者の平均73％が、インターネットに接続する主な動機は家族や友人とコミュニケーションするためと答えている。その傾向が強い国はインド（回答者の94％）、ナイジェリア（89％）、中国（88％）で、日本は調査国中、最も低い34％
● ネットで検索 - 驚くことではないが、全回答者のまさに95％が、インターネットに接続する主な動機は新しいモノ・コトを探したり、学ぶためと答えている。
● 自己表現 - インターネットを通じて誰かと意見交換したいという傾向は、特に表現の自由が制限されている新興国にて顕著である。 特に中国、ナイジェリア、インドでは回答者の85％以上が、インターネットに接続する主な動機は自己表現のためと答えている。日本は調査国中、最も低い30％
● 利便性 - スポーツや映画などを自宅にいながらにして楽しむための娯楽目的。
全回答者の平均46％が、ソーシャルネットワークは、インターネットに接続する大きな理由であると答えており、ブラジル（58%）、ナイジェリア（57%）、インド（54%）、ロシア（52%）は、ソーシャルネットワークに費やす時間がオンラインショッピングや検索よりも多く、いわば支持派。一方米国（39%）、ドイツ（36%）、日本（32%）はソーシャルネットワークがネットに接続する主要な目的ではない、と答えている。
本調査を担当した、A.T. カーニー（ニューヨーク）のパートナーである、ハナ・ベン=シャバット（Hana Ben-Shabat）は、「ブランドや小売業のオンラインでの役割は、もはや自己表現や調査や利便性のためではなく、顧客のコミュニティをつくり、エンターテイメントを提供し、啓蒙し、双方向のコミュニケーションを維持することが必要である。」と述べている。
インターネット接続、すなわち消費者がオンラインで費やす時間や内容がどれほど消費に影響しているのか、成熟した市場ではバナー広告やポップアップ広告に反応するのはごく少数に限られるが（バナーなどの広告をクリックする、と答えた回答者はアメリカでは7％）、一方ナイジェリアでは93％、インドでは84％、中国では83％の回答者がオンライン広告に対して好意的で、時折バナー広告やポップアップ広告をクリックすると答えている。
ソーシャルメディアが消費者の購買に与える影響は、国ごと、年齢ごとに大きく異なる。米国や英国、ドイツ、日本では3分の2から4分の3にあたる回答者が、商品やサービス、ブランドに対するソーシャルメディアでの評判が自分の購買行動にほとんど、あるいはまったく影響しないと答えている。 一方、中国（95％）を筆頭に、インド、南アフリカ、ブラジル、ナイジェリアでは、多くの回答者が買い物の際、ソーシャルメディアでの評価を頼りにしている。
本調査を担当した、A.T. カーニー（シカゴ）のパートナーである、マイク・モリアーティ（Mike Moriarty）は、 「実店舗での売り上げは全体の9割であり、今も小売りの基盤をなしている。オンラインショッピングの売上げも、そのうち半数は実店舗が運営するウエブサイトからである。主にオンラインショッピングを利用する消費者が実店舗に向かうには、新しい物を発見し、試着や試食ができることであり、誰かと相談しながら買い物するという楽しみである。重要なのは、デジタルか実物か、ということではなく、消費者がどの部分に重きを置いているかを理解したうえでオムニチャンネル戦略を展開し、顧客満足と利益を高められれば、成功を収めることができるだろう。」と述べている。
本調査報告書（英語）全文はこちらから
http://www.atkearney.com/connectedconsumers
日本語版も近日中に公開予定。
【この件に関するお問合せ先】
A.T. カーニー株式会社 inquiry.jp@atkearney.com
● 誰かとつながるため - 全回答者の平均73％が、インターネットに接続する主な動機は家族や友人とコミュニケーションするためと答えている。その傾向が強い国はインド（回答者の94％）、ナイジェリア（89％）、中国（88％）で、日本は調査国中、最も低い34％
● ネットで検索 - 驚くことではないが、全回答者のまさに95％が、インターネットに接続する主な動機は新しいモノ・コトを探したり、学ぶためと答えている。
● 自己表現 - インターネットを通じて誰かと意見交換したいという傾向は、特に表現の自由が制限されている新興国にて顕著である。 特に中国、ナイジェリア、インドでは回答者の85％以上が、インターネットに接続する主な動機は自己表現のためと答えている。日本は調査国中、最も低い30％
● 利便性 - スポーツや映画などを自宅にいながらにして楽しむための娯楽目的。
全回答者の平均46％が、ソーシャルネットワークは、インターネットに接続する大きな理由であると答えており、ブラジル（58%）、ナイジェリア（57%）、インド（54%）、ロシア（52%）は、ソーシャルネットワークに費やす時間がオンラインショッピングや検索よりも多く、いわば支持派。一方米国（39%）、ドイツ（36%）、日本（32%）はソーシャルネットワークがネットに接続する主要な目的ではない、と答えている。
本調査を担当した、A.T. カーニー（ニューヨーク）のパートナーである、ハナ・ベン=シャバット（Hana Ben-Shabat）は、「ブランドや小売業のオンラインでの役割は、もはや自己表現や調査や利便性のためではなく、顧客のコミュニティをつくり、エンターテイメントを提供し、啓蒙し、双方向のコミュニケーションを維持することが必要である。」と述べている。
インターネット接続、すなわち消費者がオンラインで費やす時間や内容がどれほど消費に影響しているのか、成熟した市場ではバナー広告やポップアップ広告に反応するのはごく少数に限られるが（バナーなどの広告をクリックする、と答えた回答者はアメリカでは7％）、一方ナイジェリアでは93％、インドでは84％、中国では83％の回答者がオンライン広告に対して好意的で、時折バナー広告やポップアップ広告をクリックすると答えている。
ソーシャルメディアが消費者の購買に与える影響は、国ごと、年齢ごとに大きく異なる。米国や英国、ドイツ、日本では3分の2から4分の3にあたる回答者が、商品やサービス、ブランドに対するソーシャルメディアでの評判が自分の購買行動にほとんど、あるいはまったく影響しないと答えている。 一方、中国（95％）を筆頭に、インド、南アフリカ、ブラジル、ナイジェリアでは、多くの回答者が買い物の際、ソーシャルメディアでの評価を頼りにしている。
本調査を担当した、A.T. カーニー（シカゴ）のパートナーである、マイク・モリアーティ（Mike Moriarty）は、 「実店舗での売り上げは全体の9割であり、今も小売りの基盤をなしている。オンラインショッピングの売上げも、そのうち半数は実店舗が運営するウエブサイトからである。主にオンラインショッピングを利用する消費者が実店舗に向かうには、新しい物を発見し、試着や試食ができることであり、誰かと相談しながら買い物するという楽しみである。重要なのは、デジタルか実物か、ということではなく、消費者がどの部分に重きを置いているかを理解したうえでオムニチャンネル戦略を展開し、顧客満足と利益を高められれば、成功を収めることができるだろう。」と述べている。
本調査報告書（英語）全文はこちらから
http://www.atkearney.com/connectedconsumers
日本語版も近日中に公開予定。
【この件に関するお問合せ先】
A.T. カーニー株式会社 inquiry.jp@atkearney.com
