株式会社パイプドビッツ（本社 東京都港区、代表取締役社長CEO 佐谷宣昭、証券コード3831、以下「パイプドビッツ」）とフュージョン株式会社（本社 北海道札幌市、代表取締役社長 佐々木卓也、以下「フュージョン」）は、2014年9月19日に、小売流通、外食、アパレル業界をはじめ、オムニチャネル施策に興味をお持ちの方を対象に、「オムニチャネル実践セミナー ～概念から導入の詳細まで徹底紹介～」を、東京都港区赤坂のパイプドビッツ本社にて開催しますので、お知らせいたします。
▼「オムニチャネル実践セミナー ～概念から導入の詳細まで徹底紹介～」告知ページ
http://www.pi-pe.co.jp/seminar-event/2014/omni-channel.html
■ セミナー開催概要
本セミナーは、オムニチャネル施策に興味をお持ちの方におすすめの、オムニチャネルを徹底紹介するセミナーです。
実店舗やオンラインショップ、電話など、どの流通経路からの購入であっても同一顧客として認識でき、商品在庫も連動されている「オムニチャネル」のソリューション導入が、飲食・小売企業にとって売上拡大のポイントと言われています。そこで、本セミナーでは、なぜ今オムニチャネルなのか、消費者の意思や行動はどのように変わっているのか等のオムニチャネル基本概念から、その取り組み方や想定される効果まで、先行企業の事例を交えてご紹介いたしますので、ぜひご参加ください。
[名称]
オムニチャネル実践セミナー
～概念から導入の詳細までを徹底紹介～
[日時]
2014年9月19日（金）14：00～16：00 （開場 13：30）
※プログラム時間は多少前後する可能性がございます
[会場]
株式会社パイプドビッツ 東京本社
東京都港区赤坂 2丁目9番11号 オリックス赤坂2丁目ビル 2階
（東京メトロ：南北線・銀座線「溜池山王駅」11番出口直結）
[対象]
販促、顧客管理、オムニチャネル施策に課題または興味を持っている企業様
[プログラム] ※敬称略
【開会挨拶】14:00 - 14:05
株式会社パイプドビッツ 執行役員 第一事業本部長 廣澤孝之
【第１部】14:05 - 14:35
「オムニチャネル時代突入！新しいKPIの出現」
講師：フュージョン株式会社 代表取締役社長 佐々木卓也
【第２部】14:45 - 15:15
「オムニチャネル時代の顧客意思とビジネスの変革」
講師：株式会社パイプドビッツ オムニチャネル実践研究所 青木宏実
【質疑応答】15:15 - 15:45
【閉会】15:45 - 16:00
アンケートへのご回答をお願いしております。
[参加方法]
セミナーご案内ページの申込みフォームに必要事項をご入力のうえ送信してください。
http://www.pi-pe.co.jp/seminar-event/2014/omni-channel.html
[定員]
60名（先着順）
[参加費]
無料
[主催]
株式会社パイプドビッツ
フュージョン株式会社
■ 共催：株式会社パイプドビッツ
情報資産プラットフォーム「スパイラル（R）」を提供するパイプドビッツは、「情報資産の銀行」というビジョンを掲げ、顧客情報や製品情報、従業員情報など、現代社会で最も重要な資産のひとつである「情報資産」を、インターネットを通じてお客様から安心・安全な環境でお預かりし、有効活用していただくサービスを展開しています。
また、2014年6月にオムニチャネル実践研究所を設立し、お客様とともにオムニチャネル施策を実践、検証し、顧客拡大、購買促進を目指した取組みを進めています。
・株式会社パイプドビッツ http://www.pi-pe.co.jp/
・情報資産プラットフォーム「スパイラル（R）」 http://www.pi-pe.co.jp/spiral-suite/
■ 共催：フュージョン株式会社
フュージョンは、クライアントのビジョンを理解したダイレクトマーケティング戦略・施策を提案し実行しています。戦略策定（コンサルティング）から「システム」「リサーチ」「プロモーション」の3分野の専門性のソリューションへ落とし込み、かつ分野横断的な提案で付加価値を高いサービスを提供しています。
・フュージョン株式会社 https://www.fusion.co.jp/
■ 本セミナーに関するお問い合わせ先
株式会社パイプドビッツ
オムニチャネル実践研究所 担当：青木、小林
TEL：03-5575-6601
E-mail ：uteam@pi-pe.co.jp
■ 報道関係者様お問合せ先
株式会社パイプドビッツ http://www.pi-pe.co.jp/
経営企画室 広報担当：立花
TEL：03-5575-6601 FAX：03-5575-6677
E-mail ：pr@pi-pe.co.jp
※記載された社名や製品名は各社の登録商標または標章です。
