プラス株式会社（東京都港区、代表取締役社長 今泉公二）は、プラスグループに所属する学校施設のシンクタンク「株式会社 教育環境研究所」（東京都豊島区、所長 長澤悟）の協力のもと、小・中学校を対象とした「学校家具カタログvol.1」を2014年8月20日に発刊します。
本カタログは「共に学ぶ」をテーマに、教室まわりから理科室等の特別教室、カフェテリア、管理諸室まで、多彩な活動を支える学校家具を一目で把握できるよう、教室ごとに紙面を構成。教育環境研究所が計画的側面のノウハウを生かし監修を行いました。従来のカタログにありがちな製品情報の羅列ではなく、子どもたちの活動に主眼を置き、より良い教育環境のあり方を具体的に提案します。収録内容は 椅子・机・電子情報ボードなど1,121アイテム。今後は定期刊行化と共に品揃えの拡充を図り、学校向け家具事業を一層強化してまいります。
＜「学校家具カタログ」の特長＞
◆オープンスペース活用を提案する巻頭特集
巻頭には、全国の学校づくりに関わってきた教育環境研究所 長澤 悟所長のインタビューを掲載。さらに「教室まわりを再考する」をテーマに、多様な学習環境に対応するオープンスペース活用方法など、教室環境を整えるために必要な家具について、具体的な事例を挙げながら解説しています。
◆教室ごとに家具選定のポイントを立体イラストで分かりやすく紹介
シーン別のトップページには小学校・中学校をイメージしたイラストを大きくレイアウト。「学び合う」「調べる」など児童・生徒の活動ごとに、「ものを広げて作業できる大型テーブル」「グループで考えをまとめるホワイトボード」など家具計画のポイントを網羅し、一目見て必要な家具を理解できるページ構成になっています。
◆当カタログだけが紹介する新製品を含む1,121点をラインアップ
撥水性・防カビ性を高める「パールトーン加工」を施し汚れにくくしたクロス張りのロビーチェア・スツールなど、当カタログで初登場の製品を含む、こだわりのアイテム1,121点を収録しました。
＜「学校家具カタログvol.1」概要＞
名称：
学校家具カタログ vol.1 2014年8月20日発刊
ページ数：
144ページ
アイテム数：
1,121アイテム （3年後目標 1,500アイテム）
発行部数：
30,000部
販売目標：
4年後 30億円
配 布 先 ：
全国の小・中学校、教育委員会、販売店、設計事務所 等
内容：
～巻頭特集～
巻頭企画 長澤 悟インタビュー、巻頭特集 「教室まわりを再考する」
～教室まわり～
オープンスペース、教室、特別支援教室
～メディアセンター～
図書室・ラーニングコモンズ、コンピュータ教室
～特別教室～
理科室、図工室／美術室／技術室、家庭科室、音楽室
～集会、ランチルーム～
ランチルーム・カフェテリア、会議室／児童・生徒会室／体育館
～管理諸室など～
職員室／ラウンジ／研究室／印刷室、校長室、更衣室、保健室／カウンセリング室、昇降口
○教育研究所所長・長澤 悟プロフィール
東洋大学名誉教授。工学博士。国立教育政策研究所文教施設研究センター客員研究員。
東京大学大学院博士課程修了。東京大学助手、日本大学工学部専任講師、助教授、教授、東洋大学理工学部教授を経て現職。専門分野は建築計画（教育施設、地域施設、住宅等）、設計。
特に、教育方法の多様化に対応した学校建築計画、地域施設計画、計画・設計プロセス、住宅・地域づくり等に関する研究を進める。また、学校建築等の計画・設計について、教職員・PTA・住民・子どもたちが参加する計画プロセスを取りながら、新しい学
校のあり方を提案している。
＜株式会社教育環境研究所 概要＞
教育環境研究所は、学校建築の第一人者である長澤悟を所長とし、教育環境を学校、生涯学習施設、社会福祉施設という一生の学びの場として捉えた学校施設計画を専門とする民間で最初の研究所として、1988年に創業しました。
経験豊かで高度な専門知識を有した研究スタッフを揃え、調査・基本構想・基本計画・設計等の各プロセスを通じて、地域、学校、設置者、企業などにおけるさまざまな課題や要請を、ビジョンや活動、又それを受け止める建築や家具などの「かたち」あるものに結実するために、多角的なコンサルティング業務を行っています。
【代表者】 代表取締役社長 小池 徳彦
【所在地】 豊島区駒込3-3-20 トリオビル 6F
【設 立】 1988年
【ホームページ】 http://www.iee-net.co.jp/
＊本プレスリリース記載の情報は発表日現在の情報です。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
＜お問合わせ先＞
（報道関係）
プラス株式会社 コーポレート本部 経営企画部門 広報担当 藤原
〒105-0001 港区虎ノ門4－1－28 虎ノ門タワーズオフィス12F
TEL：03-5860-7012 FAX：03-5860-7070
広報事務局 TEL：03-5251-4779 FAX：03-3504-8651
（お客様）
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