2014年4月21日
日産センチュリー証券、5月1日より「商品CFD」の提供開始！！
日産センチュリー証券株式会社（本社：東京都中央区日本橋 代表取締役社長：二家 英彰）
は、2014年5月1日（木）より商品CFDを日本の投資家向けに提供開始いたします。
日産センチュリー証券株式会社（本社：東京都中央区日本橋 代表取締役社長：二家 英彰）
は、2014年5月1日（木）より商品CFDを日本の投資家向けに提供開始いたします。
■商品CFDとは
証拠金をベースとして商品先物（コモディティ）を「取引時間に縛られない」・「保有期日が無く」・「商品先物取引より
レバレッジの面で有利（法人様限定）」・「世界基準取引での価格」などの条件で、差金決済取引（金現物などの
受渡なし）が可能となります。
■商品CFDの特徴
取引ツール「VTトレーダー」や「Trading StationII」を同一ログイン情報にてご利用ログインが可能となり、
100種類以上のテクニカルチャート指標と分析チャートによるマニュアル取引や自動売買プログラムを
標準搭載（「VTトレーダー」限定）でのお取引が可能。
＜取扱銘柄とレバレッジ＞
証拠金をベースとして商品先物（コモディティ）を「取引時間に縛られない」・「保有期日が無く」・「商品先物取引より
レバレッジの面で有利（法人様限定）」・「世界基準取引での価格」などの条件で、差金決済取引（金現物などの
受渡なし）が可能となります。
■商品CFDの特徴
取引ツール「VTトレーダー」や「Trading StationII」を同一ログイン情報にてご利用ログインが可能となり、
100種類以上のテクニカルチャート指標と分析チャートによるマニュアル取引や自動売買プログラムを
標準搭載（「VTトレーダー」限定）でのお取引が可能。
＜取扱銘柄とレバレッジ＞
【本件に関するお問い合わせ先】
日産センチュリー証券株式会社
・金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第131号
・商品先物取引業者 経済産業省平成22年・12・22商第6号
農林水産省指令22総合第1351号
〒103-0014 東京都中央区日本橋蛎殻町1-38-11
TEL：0120-543-234（平日8：00～19：00）
E-mail：fx-info@nc-sec.co.jp
URL ：http://www.nc-sec.co.jp/
【注記】
当社が提供する商品CFD取引は、元本や収益を保証するものではなく、商品価格の変動、金利や為替動向の変動により損失が生じる場合があります。取引に必要な証拠金額は、取引対象通貨により異なりますが、総取引代金に比較して小額の資金で取引を行うため（最小約5.0％の証拠金で取引が可能、ただし法人専用サービスは最小約0.5％の証拠金で取引が可能）、多額の利益となることもありますが、商品価格の変動、金利や為替動向の変化により、預託した証拠金額以上の損失が生じる可能性があります。
時価評価時の評価損が、現金残高に対し所定の水準に達したときは、お客様のすべての保有ポジションが自動的に決済されるロスカット制度が適用されます。この場合、その決済で生じた損失は、すべてお客様に帰属します。また、当社が提供する商品価格には売値と買値に価格差があり、この価格差がお客様の負担するコストとなります。お取引開始にあたっては、取引説明書・取引約款等をよくお読みになり、リスクや仕組み等を十分にご理解のうえ、お客様ご自身の判断でお取り組みください。
日産センチュリー証券株式会社
・金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第131号
・商品先物取引業者 経済産業省平成22年・12・22商第6号
農林水産省指令22総合第1351号
〒103-0014 東京都中央区日本橋蛎殻町1-38-11
TEL：0120-543-234（平日8：00～19：00）
E-mail：fx-info@nc-sec.co.jp
URL ：http://www.nc-sec.co.jp/
【注記】
当社が提供する商品CFD取引は、元本や収益を保証するものではなく、商品価格の変動、金利や為替動向の変動により損失が生じる場合があります。取引に必要な証拠金額は、取引対象通貨により異なりますが、総取引代金に比較して小額の資金で取引を行うため（最小約5.0％の証拠金で取引が可能、ただし法人専用サービスは最小約0.5％の証拠金で取引が可能）、多額の利益となることもありますが、商品価格の変動、金利や為替動向の変化により、預託した証拠金額以上の損失が生じる可能性があります。
時価評価時の評価損が、現金残高に対し所定の水準に達したときは、お客様のすべての保有ポジションが自動的に決済されるロスカット制度が適用されます。この場合、その決済で生じた損失は、すべてお客様に帰属します。また、当社が提供する商品価格には売値と買値に価格差があり、この価格差がお客様の負担するコストとなります。お取引開始にあたっては、取引説明書・取引約款等をよくお読みになり、リスクや仕組み等を十分にご理解のうえ、お客様ご自身の判断でお取り組みください。
