2014年02月05日 17:00

【TDG Research 発表】従来型の有料テレビは依然好調とみられるが、青少年の利用は低下

TDGリサーチ社は出版レポート「定額制動画視聴時代のテレビ視聴 - TV Viewing in the Age of Quantum Video」のプレスリリースにおいて、米国のブロードバンドユーザの約90％が、ケーブルテレビ、衛星放送、通信会社のテレビサービスなどの従来型の有料テレビサービスに加入している一方、ミレニアル世代は80％台に留まっているという調査結果を発表しました。

◆　プレスリリース

従来型の有料テレビは依然好調とみられるが、青少年の利用は低下

ミレニアル世代は、あまり従来型の有料テレビサービスを利用していない

テキサス州プラノ、2014年1月15日

米国調査会社TDGリサーチ社（The Diffusion Group）の調査レポート「定額制動画視聴時代のテレビ視聴　－　TV Viewing in the Age of Quantum Video」は、米国のブロードバンドユーザの約9割が、ケーブルテレビ、衛星放送、通信会社のテレビサービスなどの従来型の有料テレビサービスに加入していると報告している。これらのサービスの利用は35歳以上に多く、若年層では少ない。

「従来の有料テレビサービスからオンラインへの大量流出の瀬戸際にあるという考え方は、データで立証されてはいない。今日、成人のブロードバンドユーザの88％が既存の有料テレビサービスに加入しており、過去1年間は比較的安定していた」とTDGリサーチ社の共同経営者で調査主任のMichael Greeson氏は指摘している。

しかし、年齢層による加入率の違いは注目に値するともGreeson氏は指摘する。例えば、既存の有料テレビサービスの加入率は、早期ミレニアル世代の25-34歳では82％、後期ミレニアル世代の18-24歳では85％である。しかし両世代とも、利用については35歳以上の層に比べて非常に低い。

「ミレニアル世代は、オンラインやオンデマンドビデオソースが成熟した中で成長した消費者層であり、従来のサービスへの理解がやや低くなるだろうと我々は予測している。従来の有料テレビサービスに代る魅力あるサービスを提供する適法の事業者が登場するまでは、ミレニアル世代の多くは、従来の有料テレビサービスの加入を継続するだろう」とGreeson氏は述べている。
にもかかわらず、有料テレビ事業者は、若年層に向けて様々な動画を配信する試みを避けては通れない。同時に事業者は、視聴者の年齢にかかわらず、ますます加速する動画コンテンツの品質向上に伴って避けられない価格上昇と新しい需要とのバランスをとる採算ラインを見出さなければならない。

この調査レポートは、ネットワーク接続消費者と新たなブロードバンド動画分野に注目してきたTDGリサーチ社の最新の調査に基づいている。成人ブロードバンド利用者のテレビ視聴について、様々なコンテンツタイプやソースの視聴にnet-to-TV（インターネットテレビ）プラットフォームを利用する頻度と関連させて分析している。

◆ レポートについて
定額制動画視聴時代のテレビ視聴
TV Viewing in the Age of Quantum Video
出版社：TDGリサーチ社
http://www.dri.co.jp/auto/report/tdg/tdgqvideo.html

◆市場調査会社　 TDGリサーチ社（TDG Research）について
http://www.dri.co.jp/auto/report/tdg/index.html

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