ディメンションデータ、気候変動に関する情報開示で高スコアを獲得
2014年1月22日、東京発- 売上高58億米ドルのITサービスおよびソリューションのグローバルプロバイダーであるディメンションデータは、本日、気候変動戦略の情報開示に関するCDPによるスコアで94点 （100点満点）を獲得したと発表いたしました。
ディメンションデータの環境保護部門担当グローバルディレクター、コリン・カーティス（Colin Curtis）は、次のように述べています。「ディメンションデータがCDPのアンケートに回答するのは6年目であり、スコア94は当社の過去最高点です。ディメンションデータでは、自社の事業の範囲内に限らず、クライアント企業の皆様を対象として、ICT企業が経済問題だけではなく、環境問題や社会問題についても取り組むことが可能な方法を真摯に検討しております。」Global e-Sustainability Initiative（GeSI）によると、ICTの利用によって世界の温室効果ガスの放出量は2020年までに16.5%削減されると考えられています。これは、エネルギーおよび燃料の節約に換算すると1兆9,000億米ドルに相当します。
CDPのディスクロージャー部門責任者のダニエル・ターナー（Daniel Turner）氏は、次のように述べています。「ディメンションデータのスコアは今回も、FTSE 350 Carbon Disclosure Leadership Indexを構成するFTSE 350社の上位10%に匹敵するものでした。今回のスコア向上は、ディメンションデータグループにおいて、気候変動への取り組みに対する高い貢献が尊重され続け、変化する世界が示すリスクと機会を理解されていることを示しています。」
ディメンションデータは2010年にロンドンおよびヨハネスブルグ証券取引所から上場廃止した時点で、CDPレポートに参加する義務はなくなりました。しかし、持続可能性および関連レポートへの貢献を評価できるように、毎年自主的に提出をしています。
コリン・カーティスは次のように付け加えています。「この思想はディメンションデータにとって重要です。持続可能性は多くのクライアント企業にとって重要な戦略の1つになりつつあり、ディメンションデータでは自社の事業活動の中で得た経験と、他社の支援によって得た経験の両方を共有することが重要だと考えています。過去12ヶ月間にわたって、弊社では組織内での出張、エネルギーおよび廃棄物を一層削減することが可能でした。また、従業員には持続可能な取り組みによって社会に積極的に貢献することを奨励しています。例えば、通常のe廃棄物週間の開催に加えて、オーストラリア支社では「肉抜き月曜日」や「夕食を自分で育てよう」などの愉快な従業員参加型キャンペーンが実施されています。」
2013年3月には、熱心な持続可能性の実践、広範囲にわたる能力、企業の持続可能性における優れた実績によって、ディメンションデータはVerdantixによるGreen Quadrant（R） Sustainable Technology Services報告書においてリーダーにも選出されました。
CDPのサプライチェーン報告書は、こちら （https://www.cdp.net/en-US/Pages/cdp-supply-chain-broadcast-2014.aspx） をご覧ください。
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ディメンションデータ について
ディメンションデータは、1983年に設立されたICTサービスとソリューションのプロバイダーです。お客様のビジネス課題を迅速に解決するため、専門技術とグローバルサービス網を駆使し起業家精神をもってお手伝いします。ディメンションデータはNTTグループの一員です。詳細はwww.dimensiondata.com/jpをご覧ください。
CDPについて
CDPは国際的な非営利団体であり、企業および都市向けに重要な環境情報を測定、管理および共有するための唯一のグローバルシステムを提供しています。CDPは、運用資産総額87兆米ドルに達する722の機関投資家を含む市場勢力と連携して、環境および天然資源への影響を情報開示し、それらの影響を軽減するため対策を講じることを企業に促しています。CDPでは現在、気候変動と水に関する一次情報を世界最大規模で収集し、それらの知見を戦略的な事業、投資および政策意志決定の中心に据えています。詳細につきましては、www.cdp.netをご覧いただくか、@CDPをフォローしてください。
CDPは英国公認慈善事業（No. 1122330）です。米国におけるCDPのスポンサー連絡窓口はRockefeller Philanthropy Advisorsです。これにより、米国501（c）3慈善ステータスがCDPに与えられています。
本件に関するお問い合わせ先：
株式会社ディメンションデータジャパン
コーポレートコミュニケーション本部
03-6746-2230
担当: 明石
info.jp@dimensiondata.com
2014年1月22日、東京発- 売上高58億米ドルのITサービスおよびソリューションのグローバルプロバイダーであるディメンションデータは、本日、気候変動戦略の情報開示に関するCDPによるスコアで94点 （100点満点）を獲得したと発表いたしました。
ディメンションデータの環境保護部門担当グローバルディレクター、コリン・カーティス（Colin Curtis）は、次のように述べています。「ディメンションデータがCDPのアンケートに回答するのは6年目であり、スコア94は当社の過去最高点です。ディメンションデータでは、自社の事業の範囲内に限らず、クライアント企業の皆様を対象として、ICT企業が経済問題だけではなく、環境問題や社会問題についても取り組むことが可能な方法を真摯に検討しております。」Global e-Sustainability Initiative（GeSI）によると、ICTの利用によって世界の温室効果ガスの放出量は2020年までに16.5%削減されると考えられています。これは、エネルギーおよび燃料の節約に換算すると1兆9,000億米ドルに相当します。
CDPのディスクロージャー部門責任者のダニエル・ターナー（Daniel Turner）氏は、次のように述べています。「ディメンションデータのスコアは今回も、FTSE 350 Carbon Disclosure Leadership Indexを構成するFTSE 350社の上位10%に匹敵するものでした。今回のスコア向上は、ディメンションデータグループにおいて、気候変動への取り組みに対する高い貢献が尊重され続け、変化する世界が示すリスクと機会を理解されていることを示しています。」
ディメンションデータは2010年にロンドンおよびヨハネスブルグ証券取引所から上場廃止した時点で、CDPレポートに参加する義務はなくなりました。しかし、持続可能性および関連レポートへの貢献を評価できるように、毎年自主的に提出をしています。
コリン・カーティスは次のように付け加えています。「この思想はディメンションデータにとって重要です。持続可能性は多くのクライアント企業にとって重要な戦略の1つになりつつあり、ディメンションデータでは自社の事業活動の中で得た経験と、他社の支援によって得た経験の両方を共有することが重要だと考えています。過去12ヶ月間にわたって、弊社では組織内での出張、エネルギーおよび廃棄物を一層削減することが可能でした。また、従業員には持続可能な取り組みによって社会に積極的に貢献することを奨励しています。例えば、通常のe廃棄物週間の開催に加えて、オーストラリア支社では「肉抜き月曜日」や「夕食を自分で育てよう」などの愉快な従業員参加型キャンペーンが実施されています。」
2013年3月には、熱心な持続可能性の実践、広範囲にわたる能力、企業の持続可能性における優れた実績によって、ディメンションデータはVerdantixによるGreen Quadrant（R） Sustainable Technology Services報告書においてリーダーにも選出されました。
CDPのサプライチェーン報告書は、こちら （https://www.cdp.net/en-US/Pages/cdp-supply-chain-broadcast-2014.aspx） をご覧ください。
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ディメンションデータ について
ディメンションデータは、1983年に設立されたICTサービスとソリューションのプロバイダーです。お客様のビジネス課題を迅速に解決するため、専門技術とグローバルサービス網を駆使し起業家精神をもってお手伝いします。ディメンションデータはNTTグループの一員です。詳細はwww.dimensiondata.com/jpをご覧ください。
CDPについて
CDPは国際的な非営利団体であり、企業および都市向けに重要な環境情報を測定、管理および共有するための唯一のグローバルシステムを提供しています。CDPは、運用資産総額87兆米ドルに達する722の機関投資家を含む市場勢力と連携して、環境および天然資源への影響を情報開示し、それらの影響を軽減するため対策を講じることを企業に促しています。CDPでは現在、気候変動と水に関する一次情報を世界最大規模で収集し、それらの知見を戦略的な事業、投資および政策意志決定の中心に据えています。詳細につきましては、www.cdp.netをご覧いただくか、@CDPをフォローしてください。
CDPは英国公認慈善事業（No. 1122330）です。米国におけるCDPのスポンサー連絡窓口はRockefeller Philanthropy Advisorsです。これにより、米国501（c）3慈善ステータスがCDPに与えられています。
本件に関するお問い合わせ先：
株式会社ディメンションデータジャパン
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03-6746-2230
担当: 明石
info.jp@dimensiondata.com
