2013年06月25日 10:00

ネットワークにかかる費用は今後5年間で半分以下に ~世界中のユーザーはBYOD環境対応を希望

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ディメンションデータが本日発表した、2013年版「ネットワークバロメーターレポート」によると、将来、ネットワークのコストは従来の約半分になると予想されます。本レポートは、過去5年間にわたってすべての地域を対象に、あらゆる産業部門のさまざまな規模の1,200社以上で実施されたディメンションデータ独自のテクノロジーライフサイクル管理アセスメントからのデータに基づいています。

ネットワークにかかる費用は今後5年間で半分以下に
世界中のユーザーはBYOD環境対応を希望

2013625日、東京発 - 将来、ネットワークのコストは、従来の約半分になると予想されます。展開のために必要な資本投資は少なくなります、また、管理が容易になり、ユニファイドアクセスが提供され、必要な電力と冷却も少なくなるため、運用コストも低くなるでしょう。

現在、企業キャンパスネットワークの大半は、個人ユーザーを対象とする約80%の有線ポートと複数ユーザーをサポートする約20%のWLANポートで構成されています。しかし、世界中で増加し続けるユーザーによって、企業ではBYOD(個人所有デバイスの持ち込み)に対応した環境の構築が推進され、ネットワーク構造が必然的に変化するエンタープライズモビリティの時代を迎えています。

以上の内容は、ディメンションデータが本日発表した2013年版「ネットワークバロメーターレポート」によるものです。2009年に初めて発表された本レポートは、過去5年間にわたってすべての地域を対象に、あらゆる産業部門のさまざまな規模の1,200社以上で実施されたディメンションデータ独自のテクノロジーライフサイクル管理アセスメントからのデータに基づいています。

今日のユーザーは思い通りに移動する自由を求め、自分の携帯端末を使用して、どこからでもシームレスに必要とする情報やツールにアクセスできることを望んでいる。 と、ディメンションデータのネットワークインテグレーション担当ビジネス開発ディレクター、ラウル・テカラ(Raoul Tecala)は語っています。

「企業のキャンパスネットワークの大半は、個人ユーザーを対象とする約80%の有線ポートと複数ユーザーをサポートする約20%の無線LAM(WLAN)ポートで構成されています。しかし今日、ユーザーはデスクにケーブルでつながれていることを望まないため、エンタープライズモビリティの促進を企業に求めています。」
「100人のユーザーをサポートする従来の有線ネットワーク展開を同規模の無線ネットワークと比較した場合、物理的ハードウェア、すなわちLANスイッチ、個別の無線LANコントローラーおよびケーブルの削減によって、無線ネットワークのコストは50%も低くなります。資本節約に加えて、ユーザー環境の運用と管理にかかるコストも削減されます。」

「ディメンションデータの見解としては、これらのコスト削減によってモバイルワークフォースの十分に証明されたメリットが増強されるため、かつてない増加率でエンタープライズモビリティの採用が加速されると予想しています。」

2013年版「ネットワークバロメーターレポート」のデータによると、テカラが予想していたほど、企業はエンタープライズモビリティやBYOD環境のために、ネットワークを積極的にアップグレードしていませんでした。しかし、これは未来ネットワークの新構造や、それによって得られるコスト削減などに順応するためには、必然的に変化していくことになります。

「ディメンションデータでは、クライアントの皆様に、ネットワークを更新する際は受け身にならず、アーキテクチャをよく考え、計画し、予算を立てるように助言させていただいています。エンタープライズモビリティとBYODにつながる柔軟性の高い無線環境を提供することへの圧力は、将来的にますます増大することでしょう。」 と、テカラは最後に述べています。

2013年版「ネットワークバロメーターレポート」の要約 (英語) は、こちらから:http://www.dimensiondata.com/networkbarometer

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ディメンションデータ について
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2013年版ネットワークバロメーターレポートについて
世界におけるネットワークの現状に関してディメンションデータが発表した2013年版「ネットワークバロメーターレポート」は233の組織を対象とし、および、2012年に世界中でディメンションデータが実施したテクノロジーライフサイクル管理(TLM)アセスメントからのデータを集約したものです。このレポートでは、セキュリティの脆弱性、耐用年数末期の状態およびネットワークデバイスのベストプラクティスとの構成の差異を精査することによって、ビジネスをサポートするネットワークの対応状況が評価されています。

本件に関する問い合わせ先:
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コーポレートコミュニケーション&ブランドマネジメント本部
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TEL:03-6746-2230 FAX:03-6746-2300
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