オウンドメディアによるエンゲージメント向上に関する調査
- 会員登録者の86%にポジティブな変化あり -
株式会社アイ・エム・ジェイ(本社:東京都目黒区 代表取締役社長:櫻井 徹 以下、IMJ)は、「オウンドメディアに
よるエンゲージメント向上に関する調査」を実施いたしました。
調査期間は2012 年8 月31 日~9 月1 日、有効回答数は927 名から得られました。
調査結果概要
Web マーケティングにおいて、トリプルメディア(オウンドメディア/owned media、アーンドメディア/earned media、
ペイドメディア/paid media)が広く知られるようになり、情報が掲載されているだけの従来のコーポレートサイトではな
い、自社コミュニティやゲームなどを備えたオウンドメディアを構える企業が増えています。
そこでIMJでは、会員組織のあるオウンドメディア(EC サイトを除く)に会員登録しているユーザーを対象に、
登録前後での行動や気持ちの変化、またオウンドメディアの利用方法を把握する調査を実施いたしました。
今回の調査では、オウンドメディアに登録する前と登録後(現在)で、「認知・想起率の向上」「積極的な行動
変化」「イメージアップ」の各項目に、当てはまっていた(いる)程度を10 段階評価で回答していただき、その
差分からオウンドメディアによる影響を分析しています。
オウンドメディアへの登録前後でいずれかの項目の点数が伸びたユーザー、つまりポジティブな影響を受け
たユーザーは全体で86%となり、項目別では、「認知・想起率の向上」(73%)、「積極的な行動変化」(68%)、
「イメージアップ」(60%)と、いずれも高いことがわかりました。
オウンドメディアにアクセスしている頻度が高いユーザー、滞在している時間が長いユーザーほど「認知・想起
率の向上」「積極的な行動変化」「イメージアップ」の数値が高い様子も伺えます。
さらに、オウンドメディアでポイントを貯めているユーザーは、アクセスしている頻度も高く、(週3回以上アクセ
スしているユーザーが全体では約3割、ポイントを貯めているユーザーでは約5割)、オウンドメディアでのポ
イント施策が顧客エンゲージメントにつながることが、調査結果からわかりました。
また、ポジティブな影響をオウンドメディアから受けたユーザーは、調査対象者全体に比べ、オウンドメディア内
でキャンペーンに応募すること、ゲームで遊ぶことが多い結果となり、インセンティブやエンターテインメント目的
であったとしても、オウンドメディアに接触することで顧客エンゲージメント強化につながると考えられます。
調査のトピック
・オウンドメディア登録者の8 割以上がポジティブな変化 (P4)
・生活消費財メーカーのオウンドメディアは「推奨」「共有」、店舗サービスのオウンドメディアは「来店誘導」に効果あり (P5)
・オウンドメディア登録者の半数以上が閲覧後に購入頻度向上、クロスセルに繋がる (P6)
・アクセス頻度が高い、滞在時間が長いユーザーほど態度変容あり (P7)
・インセンティブ、エンタメ目的であれオウンドメディア登録による態度変容あり (P8)
・ポイントを貯めているユーザーのうち約半数が週3 回以上、75%が週1 回以上オウンドメディアにアクセス (P9)
・企業とのコミュニケーションにより6 割以上がエンゲージメント向上 (P10)
上智大学准教授 杉谷陽子氏コメント
一般的に消費者のブランドへの「接触頻度」と「関与」を増やせば増やすほど、業界を問わず、ブランドに対しての
心理的な距離が近くなり、ポジティブな印象が作られていきます。
企業はオウンドメディア上でキャンペーンへの応募やゲームへの参加、ポイントを貯めるといったコンテンツを提供
することで、ユーザーとの接触頻度を上げ、また、サイト内で自発的な行動を促すことで関与を高めることが出来
ます。
それらの行動によってユーザーはブランドに対する身近さを感じ、潜在意識の中で『このブランドが好きなんだ』と
いう再確認が行われることになるのです。
今回の調査でも多くの人にオウンドメディアを通じてポジティブな変化が起きている結果が出ていますが、これは
ある意味当然の結果であるとも言えます。
企業はオウンドメディアを利用することで、顧客とのより良い関係の構築ができるのではないでしょうか。
※詳細は、以下の資料をご参照下さい。
http://www.imjp.co.jp/press/release/20121016_000867.html
株式会社アイ・エム・ジェイについて (http://www.imjp.co.jp/)
株式会社アイ・エム・ジェイは、インターネット領域に軸足をおき、Web及びモバイルインテグ
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ンをワンストップで提供することで、顧客のデジタルマーケティング活動におけるROI(投資対
効果)最適化を実現いたします。
本件に関するお問い合わせ先
<調査に関するお問合せ先>
株式会社 アイ・エム・ジェイ
R&D室
TEL:03-6415-4311 E-mail:rd_info@imjp.co.jp
<報道機関からのお問合せ先>
株式会社アイ・エム・ジェイ
ブランド・コミュニケーション室 広報グループ
TEL:03-6415-4257 E-mail:irpr@imjp.co.jp