2012年01月20日 15:00

TPCマーケットレポート「2012年度通販化粧品の市場分析調査」を発刊！-企業主導型から消費者主導型のブランディングへ-

2010年度の通販化粧品市場は、東日本大震災に伴う流通の混乱や各種キャンペーン・宣伝広告の自粛、さらに悠香のアレルギー発症問題があったが、前年度比3.2％増の3,152億円となった。これは、過去最高の販売高である。当資料では今後もさらに成長が見込まれる通販化粧品の市場を分析。合わせて、通販化粧品企業各社の最新の商品展開、販売高、SNSの活用状況、顧客サービスなどさまざまな施策について多角的に分析している。

概要
2010年度（2010年12月～2011年11月に迎えた決算を対象）の通販化粧品市場は前年度比3.2％増の3,152億円。販売高は過去最高を更新したものの、前年度比伸長率は2000年以降で最も低い水準となった。その主な要因としては、2011年3月に起った東日本大震災に伴う流通の混乱や各種キャンペーン・宣伝広告の自粛、消費者の買い控えの影響などが挙げられる。また、昨今の大手制度品メーカーを中心とした低価格競争の余波を受けたほか、シェア第2位の悠香がアレルギー発症問題で販売高を大きく落としたことも成長率鈍化の一因となった。
2011年度についても、上期に東日本大震災の影響を受けた企業が多いことなどから2％程度の成長率にとどまる見通し。ただし、通販化粧品市場がこのまま頭打ちになるかといえばそうではなく、むしろ2011年度を次の成長ステージに進むための準備期間として各社はウェブマーケティングの強化やブランドの再構築を図っており、2012年度以降は再び活況を取り戻す見通しである。
今後の通販化粧品市場に影響を与えるプラス要因としては、(1)スマートフォンの普及によるネット通販の浸透、(2)異業種企業の新規参入の増加による市場の活性化、(3)外資系企業や国内制度系企業による通販チャネルの強化が挙げられる。一方、マイナス要因としては、(1)ヒット商品の一巡、(2)景気の低迷に伴う消費者の低価格志向および購入単価の下落、(3)店販系ブランドとの競合、(4)テレビ通販の総量制限、などが挙げられる。
こうした市場環境のなか、今後特に重要となってくるのはウェブマーケティングと消費者主導型のブランディングである。近年、消費者は企業が一方的に発信する情報よりも友人や知人、同じブランド・商品を使用するユーザーの声に信頼を寄せるようになっており、ユーザー同士の横のつながりをますます重視するようになっている。このため各企業はソーシャルメディアを積極的に活用し、消費者との双方向的なコミュニケーションに努めている。現在はまだ売上に直結する仕組みを作り上げている企業は少なく各社とも模索の段階ではあるが、今後ソーシャルメディアは≪新規顧客の獲得→既存顧客のリピート化→リピート顧客のファン化≫の流れをサポートしていくうえで不可欠である。
当資料では、今後も成長が見込まれる通販化粧品市場について、大手通販企業から中堅企業、新規参入企業までを調査。最新の販売高をはじめ、商品展開、使用媒体、SNSの活用状況、顧客サービスなど、各社の≪新規顧客の獲得→既存顧客のリピート化→リピート顧客のファン化≫のためのさまざまな施策について多角的に分析している。

TPCマーケットレポート「2012年度通販化粧品の市場分析調査」
-企業主導型から消費者主導型のブランディングへ-
http://www.tpc-osaka.com/detail.php?prod_code=mr210120014

資料体裁：Ａ４判　165頁
発刊日：2012年1月20日
定価：87,000円（税抜）

【会社概要】

　■会社名　株式会社総合企画センター大阪
　■所在地　大阪市西区新町2-4-2　なにわ筋SIAビル
　■ＴＥＬ　０６－６５３８－５３５８
　■ＦＡＸ　０６－６５３８－６５３１
　■ＵＲＬ　http://www.tpc-osaka.com
　■E-Mail info＠tpc-osaka.com
　■事業内容　マーケティングリサーチおよび調査レポートの出版

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フリーダイヤル：0120-30-6531

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