【矢野経済研究所マーケットレポート】「2011年版 3D-TV市場の現状と将来展望～方式とメガネのゆくえ～」を発刊いたしました～方式が変われば部材が変わる、部材が変われば材料が変わる～

3D-TVの方式による競合は、ボリュームゾーン＝パッシブ方式、プレミアム機種＝アクティブ方式という形に落ち着いたように見えます。しかし、市場の中には部材、材料、メーカー間と、2重3重のVS構造が存在し、依然として戦いは継続しています。また、将来8K×4Kのスーパーハイビジョン放送が実用化し、TVの超高精細化が進めば3Dの機能は不要になるとの見方もあります。スーパーハイビジョンの実用化は2025～2030年頃とされており、それまでに10数年を、何を武器にどのようにシェアを確保していけるかが問われています。

発刊日: 2011/12/12
体裁: A4 / 85頁
書籍 定価 136,500円 (本体 130,000円 消費税 6,500円)
PDF 定価 136,500円 (本体 130,000円 消費税 6,500円)
セット(書籍とPDF) 定価 168,000円 (本体 160,000円 消費税 8,000円)

■本資料のポイント
・　2011年の3D-TV販売台数は2,585万台、TV販売量全体の17.5％に達する
・　アクティブ陣営は敢えて「3D」を表に出さないマーケティングへと転換
・　LGEは中国でローカルメーカーを巻き込み「パッシブ陣営」を形成
・　4K×2Kの裸眼3D-TV、地デジ+IPなど3D-TVの新たな可能性探る開発続く
・　8K×4Kでは3Dが不要になるとの見方も、今後の10～15年をどう戦うか
・　方式が変われば部材が変わる、部材が変われば材料が変わる
・　FPRはLG化学が独占に近い状況、新たなサプライヤーを望む声も
・　TACとWVを保有する富士フイルムの動向が注目される
・　シャッターメガネ　サプライヤーは中国メーカーが中心、
・　急激な低価格化による収益縮小で撤退の動きも
・　円偏光メガネ　映画用では2011年は「在庫整理の年」に、新規需要は激減
・　TV用がパッシブ方式の拡大とともに急成長、映画用の需要縮小をカバー

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