株式会社矢野経済研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長：水越 孝）が2011年9月6日（火）～9月9日（金）にかけて実施した、FXを取扱う主要10社のレバレッジ規制第2弾施行後のFXサービスパフォーマンステストにおいて、株式会社マネーパートナーズ（本社：東京都港区 代表：奥山泰全）は、「スリッページ発生率」0％、「約定率」100％と、想定しうる最高の結果を獲得致しました。
本調査は2009年・2010年に続く第3回目の調査となりますが、当社は「スリッページ発生率」0％、「約定率」100％の結果を今回を含め3年連続して獲得しており、当社がお客様に対し公平かつ価格の透明性の高いFXサービスを提供する為に最重要視している「お客様の意図するタイミング・価格での取引を実現する力」、すなわち「約定力」において3年連続で「No.1」であることが、第三者調査機関、株式会社矢野経済研究所の調査結果より証明されました。
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◆2011年、FXサービスパフォーマンステスト
【調査要綱】
（1）調査の目的
・レバレッジ規制第２弾施行後の主要ＦＸ会社における約定率・スリッページ発生率を調査
（2）調査の時期と期間
・9月6日（火）～9月9日（金）の４日間
（3）調査時間
・日本時間の21時～22時の1時間程度
（4）調査の対象先数及び選定条件
・有力企業のうち、１０社を任意抽出し対象とした
（5）調査の方法
・調査の精度を向上させるため、同じスペックのパソコン、ネット環境の下、調査を実施
・マーケット注文（ストリーミング）のみを対象とし、売買時の約定率を調査
（1日25売買の50約定×4日＝200約定）
・どのような相場でも、ドル買（新規）⇒ドル売（決済）＝1往復取引とする
・スリッページの設定のある会社は、「1pip」に設定
【調査結果】
本調査は2009年・2010年に続く第3回目の調査となりますが、当社は「スリッページ発生率」0％、「約定率」100％の結果を今回を含め3年連続して獲得しており、当社がお客様に対し公平かつ価格の透明性の高いFXサービスを提供する為に最重要視している「お客様の意図するタイミング・価格での取引を実現する力」、すなわち「約定力」において3年連続で「No.1」であることが、第三者調査機関、株式会社矢野経済研究所の調査結果より証明されました。
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◆2011年、FXサービスパフォーマンステスト
【調査要綱】
（1）調査の目的
・レバレッジ規制第２弾施行後の主要ＦＸ会社における約定率・スリッページ発生率を調査
（2）調査の時期と期間
・9月6日（火）～9月9日（金）の４日間
（3）調査時間
・日本時間の21時～22時の1時間程度
（4）調査の対象先数及び選定条件
・有力企業のうち、１０社を任意抽出し対象とした
（5）調査の方法
・調査の精度を向上させるため、同じスペックのパソコン、ネット環境の下、調査を実施
・マーケット注文（ストリーミング）のみを対象とし、売買時の約定率を調査
（1日25売買の50約定×4日＝200約定）
・どのような相場でも、ドル買（新規）⇒ドル売（決済）＝1往復取引とする
・スリッページの設定のある会社は、「1pip」に設定
【調査結果】
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FX取引では、利用するFX業者・FXサービス等により、スリッページや約定拒否が発生し、お客様が意図するタイミングや価格で約定が成立しない場合がございます。
スリッページや約定拒否が発生した場合、提示されたスプレッド以上の数値で約定して本来の手数料以上のコストが発生するだけでなく、収益機会そのものを逃してしまう可能性や、大きな損失を生じてしまう危険性があり、「業者都合による価格変動、機会損失のリスク」をお客様が背負うことになります。
このリスクを排除する為、「お客様の意図するタイミング・価格での取引が可能か否か」が、FX業者・FXサービス選定、資産保全の為の最重要ポイントの一つとなっておりますが、この点において、本調査結果から、当社の業界優位性が証明された形となりました。
レバレッジ規制第2弾の施行によって一部投資家による過度な取引が抑制され、FXの全体的な取引量に影響が及ぶなか、過度に狭いスプレッドを提示している会社では収益機会の減少からスリッページや約定拒否が頻発するリスクも憂慮され、それはエンドユーザー（最終消費者）である投資家の不利益に直結します。
マネーパートナーズでは、今後もお客様の意図するタイミング・価格での取引を実現する力、「約定力」を重視し、公平かつ価格の透明性の高いFXサービスを提供し続けることで、お客様にとって不可抗力である「業者側の都合による約定値の変動、機会損失のリスク」を排除すると共に、お客様の更なる利便性を追求し、取引環境の改善を行ってまいります。
＜本件に関するお問い合わせ先＞
株式会社マネーパートナーズ マーケティング部 山本
TEL.03-4540-3850 FAX.03-4540-3909
eメール market@moneypartners.co.jp
東京都港区六本木一丁目6番1号 泉ガーデンタワー16階
会社概要
社名： 株式会社マネーパートナーズ
所在地： 東京都港区六本木一丁目6番1号 泉ガーデンタワー16階
URL： http://www.moneypartners.co.jp/
代表： 代表取締役社長 奥山 泰全（おくやま たいぜん）
設立： 2008年5月9日
事業内容： 1．金融商品取引法に基づく外国為替証拠金取引、有価証券関連業務及び
これに付随する一切の業務
2．外国通貨の売買、売買の媒介、取次ぎもしくは代理、その他これに付随する業務
3．金融商品取引業及びこれに付随する業務
資本金： 31億円（2011年3月31日現在）
従業員数： 68名（2011年3月31日現在）
パートナーズFX、パートナーズFXnanoおよびCFD-Metalsは、取引時の価格またはスワップポイントの変動、およびスワップポイントは支払いとなる場合があることにより、売付時の清算金額が買付時の清算金額を下回る可能性があるため、損失が生じるおそれがあります。また、証拠金の額以上の投資が可能なため、その損失の額が証拠金の額を上回るおそれがあります。売付価格と買付価格とには差額（スプレッド）があります。
取引手数料は無料です。ただしパートナーズFXについては、受渡取引および電話での決済注文に限り、1通貨単位あたり最大0.40円の手数料をいただきます。
パートナーズFXおよびパートナーズFXnanoの取引に必要な証拠金は、取引の額の4%以上の額で、証拠金の約25倍までの取引が可能です。法人コース（パートナーズFXのみ）の場合、1万通貨単位あたり5千円から2万円で、通貨ペアごとに異なり、証拠金の約100倍までの取引が可能です。
CFD-Metalsの取引に必要な証拠金は、取引の額の5%以上の額で、証拠金の約20倍までの取引が可能です。
国内上場有価証券の売買等に当たっては、最大で約定代金の2.5％の手数料（消費税別）、最低手数料は取引形態等により異なり最大で2,625円（消費税込み）をいただきます。国内上場有価証券等は、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況を含む）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）があります。
取引開始にあたっては契約締結前書面を熟読、ご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願い致します。
〈商号〉株式会社マネーパートナーズ（金融商品取引業者・商品先物取引業者）
〈金融商品取引業の登録番号〉関東財務局長（金商）第2028号
〈加入協会〉日本証券業協会 社団法人金融先物取引業協会 日本商品先物取引協会
FX取引では、利用するFX業者・FXサービス等により、スリッページや約定拒否が発生し、お客様が意図するタイミングや価格で約定が成立しない場合がございます。
スリッページや約定拒否が発生した場合、提示されたスプレッド以上の数値で約定して本来の手数料以上のコストが発生するだけでなく、収益機会そのものを逃してしまう可能性や、大きな損失を生じてしまう危険性があり、「業者都合による価格変動、機会損失のリスク」をお客様が背負うことになります。
このリスクを排除する為、「お客様の意図するタイミング・価格での取引が可能か否か」が、FX業者・FXサービス選定、資産保全の為の最重要ポイントの一つとなっておりますが、この点において、本調査結果から、当社の業界優位性が証明された形となりました。
レバレッジ規制第2弾の施行によって一部投資家による過度な取引が抑制され、FXの全体的な取引量に影響が及ぶなか、過度に狭いスプレッドを提示している会社では収益機会の減少からスリッページや約定拒否が頻発するリスクも憂慮され、それはエンドユーザー（最終消費者）である投資家の不利益に直結します。
マネーパートナーズでは、今後もお客様の意図するタイミング・価格での取引を実現する力、「約定力」を重視し、公平かつ価格の透明性の高いFXサービスを提供し続けることで、お客様にとって不可抗力である「業者側の都合による約定値の変動、機会損失のリスク」を排除すると共に、お客様の更なる利便性を追求し、取引環境の改善を行ってまいります。
＜本件に関するお問い合わせ先＞
株式会社マネーパートナーズ マーケティング部 山本
TEL.03-4540-3850 FAX.03-4540-3909
eメール market@moneypartners.co.jp
東京都港区六本木一丁目6番1号 泉ガーデンタワー16階
会社概要
社名： 株式会社マネーパートナーズ
所在地： 東京都港区六本木一丁目6番1号 泉ガーデンタワー16階
URL： http://www.moneypartners.co.jp/
代表： 代表取締役社長 奥山 泰全（おくやま たいぜん）
設立： 2008年5月9日
事業内容： 1．金融商品取引法に基づく外国為替証拠金取引、有価証券関連業務及び
これに付随する一切の業務
2．外国通貨の売買、売買の媒介、取次ぎもしくは代理、その他これに付随する業務
3．金融商品取引業及びこれに付随する業務
資本金： 31億円（2011年3月31日現在）
従業員数： 68名（2011年3月31日現在）
パートナーズFX、パートナーズFXnanoおよびCFD-Metalsは、取引時の価格またはスワップポイントの変動、およびスワップポイントは支払いとなる場合があることにより、売付時の清算金額が買付時の清算金額を下回る可能性があるため、損失が生じるおそれがあります。また、証拠金の額以上の投資が可能なため、その損失の額が証拠金の額を上回るおそれがあります。売付価格と買付価格とには差額（スプレッド）があります。
取引手数料は無料です。ただしパートナーズFXについては、受渡取引および電話での決済注文に限り、1通貨単位あたり最大0.40円の手数料をいただきます。
パートナーズFXおよびパートナーズFXnanoの取引に必要な証拠金は、取引の額の4%以上の額で、証拠金の約25倍までの取引が可能です。法人コース（パートナーズFXのみ）の場合、1万通貨単位あたり5千円から2万円で、通貨ペアごとに異なり、証拠金の約100倍までの取引が可能です。
CFD-Metalsの取引に必要な証拠金は、取引の額の5%以上の額で、証拠金の約20倍までの取引が可能です。
国内上場有価証券の売買等に当たっては、最大で約定代金の2.5％の手数料（消費税別）、最低手数料は取引形態等により異なり最大で2,625円（消費税込み）をいただきます。国内上場有価証券等は、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況を含む）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）があります。
取引開始にあたっては契約締結前書面を熟読、ご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願い致します。
〈商号〉株式会社マネーパートナーズ（金融商品取引業者・商品先物取引業者）
〈金融商品取引業の登録番号〉関東財務局長（金商）第2028号
〈加入協会〉日本証券業協会 社団法人金融先物取引業協会 日本商品先物取引協会
