2011年06月01日 15:00

【矢野経済研究所調査結果サマリー】家庭用エネルギー機器市場に関する調査結果 2011を発表～景気回復に伴い市場も回復傾向にあったものの、震災の影響により再び減少に～

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて家庭用エネルギー機器市場の調査を実施いたしました。

1．調査期間：2011年2月～5月
2．調査対象：厨房・給湯・暖房機器メーカー、全国の電力・ガス事業者等
3．調査方法：当社専門研究員による面接取材および電話ヒアリング、ならびに文献調査併用

2010年度のオール電化採用実績は前年度比2.4％増の55万5,000戸で、景気の回復および新築住宅着工戸数の回復により、3年ぶりに増加に転じた。しかしながら2011年度には、東日本大震災に伴う電力不足への懸念等を背景に、再び減少に転じるものと推測され、採用実績は前年度比17.3％減の45万9,000戸になると予測する。

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